オファー面談とは？面談時の確認ポイントを解説

オファー面談とは、一般的には企業から内定をもらった後に行われる企業と内定者による面談です。当記事では、納得した転職を行い、理想的なキャリアを実現するためのオファー面談活用術をお伝えします。 １.面談の目的・内容は？ ２.面談時に確認すべき7つのポイント ３.面談後不採用になることがあるのか？ ４.内定獲得後安心して入社するためには オファー面談とは、内定後に企業と内定者間で、労働条件や処遇などの確認を行う機会です。そのため「処遇面談」「条件面談」ともいわれます。 これは採用企業と内定者双方の意向を確認し、採用ミスマッチを避けるために設けられる機会です。もちろん面談を実施しない企業も存在します。 主な内容は、人事担当者による給与などの労働条件や、福利厚生などの各種制度に関する説明です。場合によっては配属予定の部署の上司などから、具体的な業務内容の説明を受ける場合もあります。 内定者にとっては、選考要素が無い状態で企業側と話せる機会であり、業務内容等を確認して入社後のイメージを具体化させることのできる貴重な機会です。別記事でも紹介していますが、給与面等処遇に関する交渉を行うことも可能なので、具体的にどのような流れで面談が行われるのか、準備をしたうえで臨むべきでしょう。   ２.面談時に確認すべき7つのポイント 面接など、選考過程の中では労働条件などを聞きづらいことも多いかと思います。場合によっては入社後、募集内容や面接中に提示された条件と異なる待遇になることもあります。 そこに不満や違和感を覚え早期退職になってしまえば、折角長い時間をかけた転職活動が無駄になってしまいます。また、企業も採用活動を再開しなければならず、余計にコストが発生します。 下記７つの要点は、具体的に入社後に転職者がギャップを感じてしまい、早期退職につながるリスクのある項目です。入社後滞りなく活躍できるよう、一度目を通してみてください。 ①入社日の調整 まず確認しておくべきなのは、入社日でしょう。既に仕事を辞めて転職活動をしている方ならいつでも入社できるので問題ありませんが、在職中の方は非常に重要な項目です。 何故なら在職中の引継ぎ業務などが発生し、それを完遂してからの転職が基本となるからです。これは企業にとってまちまちですが、概ね1～2か月ほどは引継ぎ期間として確保しておくべきでしょう。人によっては進行中のプロジェクトを担当していたり、クライアントの引継ぎが上手くいかないなど、思ったよりも時間がかかってしまうこともあります。 引継ぎが不完全となり在職先の人に迷惑をかけて人間関係を悪くしないためにも、ある程度日程に余裕を持ったうえで確認することが重要です。 ②初年度の年収 年収は転職の動機付けにもなる特に重要な項目ですが、求人票など、選考の初期段階で提示されていた額面はおおよその数値であることがほとんどです。個々の経験やスキルによって、同じ求人でも年収が変わることは多々あります。選考過程の中ではなかなか確認しづらい項目であるかと思うので、面談時に必ず確認するようにしましょう。 ③評価制度 評価制度は、入社後の昇給や昇進に関わる非常に重要な項目であり、具体的なキャリアアップをイメージするためにも非常に重要な項目です。例え入社時の待遇がよかったとしても、評価制度次第ではなかなか出世しづらい、給与が上がらないというケースもあります。また逆もしかりで、制度をしっかり押さえたうえで準備をしていけば大きなプラスになりますので、人事・評価制度の仕組みと給与体系は必ず確認しておくべきでしょう。 また、評価の透明性などよりリアルな面を知るためにも、人事だけでなく配属先の社員と話せる機会があるのならば、是非聞いておきたい項目です。 ④リモートワークの可否や頻度 昨今、コロナ禍によって急激に普及したリモートワークが減少傾向にあり、徐々に出社を求めるケースが増えてきています。もちろん今後の感染状況によるところですが、今後はこれまでほぼリモートワークであった企業も、週２～３日以上、もしくはフル出社を前提とした働き方に戻っていくケースもあるかと思われます。 したがって、入社時にはある程度実施されていたリモートワークの頻度が次第に減ったり、完全に廃止される可能性をしっかり考慮しておくべきでしょう。リモートワークの可否は、場合によってはその人のライフスタイルに直結するところになります。こう言った問題は企業のコロナ対策への考え方、ひいては働き方全般に関する考え方が表れるところにもなります。リモートワーク含め働きかたの柔軟性という点は入念に確認しておくことをお勧めします。 ⑤転勤や出張など 転勤は、転職の理由としてよくあげられる理由の一つで、自分や家族の生活にも大きな影響を及ぼす可能性があるので、特に注意が必要です。基本的には求人票などに記載されているとおりですが、転勤はなくとも出張を伴う可能性もあるので、それがどういった頻度で行われるのかは確認しておくべきでしょう。 また、転勤が前提となっている場合は頻度や期間などを確認しましょう。 ⑥福利厚生 福利厚生は会社によって異なるため、募集要項と照らし合わせ今一度確認しておくべきでしょう。基本的なものは厚生年金、健康保険、労災保険、交通費、家族手当、住宅手当などです。 ⑦労働時間・休日・有給取得について 労働時間や休日、有給取得についてはワークライフバランスに直結するところなので、必ず確認しておきましょう。実際に働くうえで問題になりやすいのが、残業や休日出勤などです。 平均的な残業時間はHPや求人情報に掲載されていることも多いですが、繁忙期における残業時間・休日出勤の数など、イレギュラーなケースは具体的に確認しておいた方がいいでしょう。 また、有給取得に関してはHP上のデータだけではわかりにくい部分もあるので、可能であれば配属先の社員から実際の有給の取りやすさなどを確認しておくとよいでしょう。   オファー面談時の注意点は以上の通りですが、内定に至りいざ入社するとなると、このように不安になる要素は多くあると思います。こういった疑問点を解消するためにも、採用企業の事情を熟知しているヘッドハンターに相談することは有効な手段です。   ３.面談後不採用になることがあるのか？ オファー面談は一般的には内定後に設定されることが多いですが、「本当に選考要素が無いのか？」「内容次第で入社後の待遇に変化が生じてしまうのではないか」？という事が気になるところかと思います。ここではオファー面談が設定されるタイミングから、本当に採用に影響が出ないのかなどを解説していきます。 ①内定承諾後に行われる場合 一般的にはオファー面談は内定通知後、もしくは内定承諾後に行われます。 内定者が内定を承諾し、企業がそれを受諾した事実が文章などで確認できる場合は、法律により内定を取り消せないようになっています。法律では、内定したことで労働契約が成立している状態となるので、内定を取り消す行為は「解雇」にあたります。 したがって、内定承諾後に文書等で法的根拠が残っている場合は、オファー面談の内容次第で不採用にされることはありません。 しかし、条件面等で非常識な要求や待遇ばかり気にしているような態度だと、内定取り消しにならなくても、企業からの印象を悪くしてしまうこともあります。入社後の業務や人間関係に支障をきたしてしまうかもしれないので、条件交渉などを望む場合もある程度優先順位をつけるとよいでしょう。 ②内定通知、内定承諾前に行われる場合 基本的にオファー面談は、企業が内定通知を出した後に行われることがほとんどです。しかし中には「オファー面談」もしくはそれに類似するような形で、選考要素のある面談を実施する企業があるのも事実です。より候補者の方の性格や、会社に対する熱意を自然な形で聞き出すために、このような形をとる企業も存在します。   ４.内定獲得後安心して入社するためには   ここまで列挙した通り、一口にオファー面談といっても、その実選考過程や入社後の待遇に影響を及ぼす可能性があることも事実です。新たな環境で存分に活躍できるよう、しっかりと準備することに越したことはないでしょう。 タイグロンパートナーズでは、企業選び・書類選考・面接対策まで、一貫した転職の支援を行っております。採用企業側を熟知しているヘッドハンターだからこそ、オファー面談のように不慣れな機会に対しても、十分なお手伝いが可能です。     転職エージェントならタイグロンパートナーズへ タイグロン パートナーズでは、プロフェッショナル人材に特化したトップレベルの人材紹介サービスを行っています。 転職エージェントの利用を検討している方や優秀な人材を採用したい企業担当者の方は、ぜひタイグロン パートナーズへお問い合わせください。 http://転職をお考えの方へ