「第二新卒から大手企業への転職は無理なのではないか」と考えているかもしれません。しかし、実際には多くの大手企業が第二新卒の採用を強化しています。過去の経験から得た学びを活かし、明確な目的意識を持って転職活動に臨めば、大手企業へのキャリアチェンジは実現可能です。
本記事では「第二新卒の大手転職は無理」と言われる理由や第二新卒で大手に転職するメリット・デメリット、大手企業への転職を成功させるための具体的な戦略について解説します。
「第二新卒の大手転職は無理」と言われる理由
第二新卒の大手転職が困難だというイメージがなぜ根強いのか、その背景にある3つの理由について解説します。
採用枠が少なく競争が激しい
第二新卒の大手転職が難しいと言われる理由として、採用枠の少なさとそれに伴う競争倍率が挙げられます。
大手企業は新卒採用に力を入れているケースが多く、必然的に第二新卒向けの採用枠は限られます。限られた採用枠に対して、大手企業のブランド力や安定した経営基盤、充実した福利厚生に魅力を感じる転職希望者が集中するため、選考倍率は高くなります。
また、有名大学を卒業し、同業界の大手企業で働いていた経歴を持つ候補者と比較される場面も少なくありません。少しでも競争相手より劣ると判断されると、選考を通過するのは難しくなります。
短期離職への懸念と厳しい選考基準
短期離職への懸念から選考が厳しくなることも「第二新卒の大手転職は無理」と言われる理由の一つです。
企業は採用活動に多大なコストと時間を投じているため、採用した人材には長く定着し、活躍してほしいと考えています。そのため、短期離職の経歴があると「ストレス耐性が低いのではないか」「またすぐに辞めてしまうのではないか」という懸念を払拭するために、退職理由を深く掘り下げることになります。そこで単に「合わなかった」といった抽象的な説明をしたり、他責の発言をしたりするだけでは、採用担当者を納得させるのは難しいでしょう。
また、前職の経験が短い分、志望動機やキャリアプランの一貫性についても厳しくチェックされます。「なぜこの業界なのか」「なぜ当社でなければならないのか」「入社して何を成し遂げたいのか」といった問いに対して、納得できるような回答をしなければなりません。
加えて、社会人として最低限の基礎力が身についていることを期待して選考が進められるケースも多いです。業務量の多い企業では、一定レベルの即戦力としての活躍が求められる場合もあります。新卒とは異なり、純粋なポテンシャルだけでは評価されにくい場合もあるのです。
実はチャンス！大手企業が第二新卒を採用する本当の理由
第二新卒での転職は厳しいと感じている方は多いですが、実は大手企業は近年、第二新卒の採用を強化しています。
こちらでは、大手企業が第二新卒の採用を積極的に行う背景や企業側のメリットについて解説します。
理由①：若手人材の不足
日本の生産年齢人口は年々減少しており、多くの企業、特に大手企業にとって優秀な若手人材の確保は大きな課題となっています。新卒採用だけでは、計画通りの人数を確保できない、あるいは質の高い人材を確保できないケースも増えています。
出典：総務省｜令和4年版 情報通信白書 生産年齢人口の減少
また、事業拡大や新規事業の立ち上げ、あるいは中堅社員の退職による欠員補充など、年間を通じて人材が必要になる場面は少なくありません。
このような状況下で、社会人としての基礎的なスキルをすでに身につけている第二新卒は、企業にとって魅力的な採用ターゲットとなります。新卒採用の補完的な位置づけとしてだけでなく、次世代のリーダー候補を育成する観点からも、若くてポテンシャルのある第二新卒の採用に前向きな姿勢を見せる大手企業が増加しています。
理由②：多様な価値観の取り込み
組織の硬直化を防ぎ、イノベーションを創出するために、第二新卒を採用する大手企業もあります。
歴史の長い大手企業ほど、生え抜きの社員が多く、文化が同質化しやすい傾向にあります。そこで、一度他の企業文化を経験した第二新卒の視点や発想を取り入れ、組織を活性化させるために第二新卒を採用するケースは少なくありません。
多様なバックグラウンドを持つ人材が集まることは、企業の競争力を高めるダイバーシティ&インクルージョンの推進にも直結します。
理由③：教育コストの低さ
第二新卒を採用するメリットの一つに、教育コストの低さが挙げられます。新卒社員を一から育成するには、ビジネスマナー研修や業界知識の教育など、多くの時間と費用がかかります。一方、第二新卒は社会人としての基本的なマナーや ITスキル、報告・連絡・相談といったビジネスコミュニケーションの基礎をすでに習得済みです。
企業側からすれば、新卒よりも育成コストを抑えつつ、若手人材を補充できるため、費用対効果の高い採用手法と言えます。
理由④：高い意欲とポテンシャルへの期待
一度ミスマッチを経験したからこその高い学習意欲と、明確なキャリアビジョンに対して、将来のリーダー候補としてのポテンシャルを見出す大手企業も存在します。
「次こそは自分に合った環境で長く働きたい」「自分のキャリアプランを実現したい」という強い意志と高い学習意欲を持つ第二新卒は、仕事への意欲が高い傾向にあります。
自身のキャリアについて真剣に考え、明確な目的意識を持って転職活動に臨む姿勢に対して、企業は大きな期待を寄せるのです。
また、前職の社風に染まりきっていないため、新しい環境に柔軟に対応できる点も第二新卒の魅力です。
第二新卒で大手に転職するメリット・デメリット
第二新卒で大手に転職するメリット・デメリットを解説します。
メリット
経営基盤が安定しており福利厚生も充実している
大手企業は、長い歴史の中で築き上げた強固な事業基盤を持っているため、安定した環境で長期的なキャリアを築けます。また、住宅手当や家族手当、退職金制度など、福利厚生が手厚い点も魅力です。ワークライフバランスに配慮した制度を導入している企業も多く、安心して働き続けられます。
体系的な研修・教育制度が用意されている
人材育成に力を入れている大手企業では、階層別研修やスキルアップ研修、資格取得支援制度などが充実しています。OJT（On-the-Job Training）においても、指導役の先輩社員が体系的に業務を教えてくれる制度が整っている場合が多く、第二新卒として入社しても、新卒同様の丁寧な教育を受けられる可能性があります。
大規模なプロジェクトに携われる
大手企業ならではのスケールの大きな仕事に挑戦できるのも、メリットの一つです。社会インフラを支えるような国家的プロジェクトや、世界市場を相手にした製品開発など、社会への影響が肌で感じられる仕事に携わるチャンスがあります。
多様なキャリアパス
事業領域が広い大手企業では、社内公募制度やジョブローテーション制度を活用して、様々な職種や部署を経験できる可能性があります。例えば、営業職からキャリアをスタートし、後に商品企画やマーケティング、人事といった管理部門へ異動することも可能です。多様な経験を積む中で、自身の新たな適性を見出し、キャリアの幅を広げていくことができます。
デメリット
競争率の高さと選考難易度
大手企業の求人には応募が集まるため、選考の競争率は高くなります。書類選考を通過するだけでも容易ではなく、複数回の面接を突破するには、入念な準備が不可欠です。優秀なライバルとの競争を勝ち抜く必要があります。
裁量権の少なさと成長スピード
組織が大きく、業務が細分化されているため、若手のうちは仕事の全体像が見えにくく、与えられる裁量権が限られる傾向があります。意思決定のプロセスも複雑で、稟議書の作成や関係部署との調整に時間がかかることも少なくありません。幅広い業務を一人でこなし、早い段階から裁量を持って働きたい人にとっては、成長スピードが遅いと感じる可能性があります。
希望しない部署への配属リスク
総合職として採用された場合、必ずしも第一希望の部署に配属されるとは限りません。企業の事業計画や人員配置の都合により、自身の興味とは異なる部署でキャリアをスタートする可能性があります。一度配属されると、数年間は異動が難しいケースもあり、理想のキャリアプランとの間にズレが生じる場合もあります。
第二新卒の採用に積極的な業界・企業の特徴
どのような業界や企業が第二新卒の採用に前向きなのか、具体的な特徴や傾向について解説します。
積極的な業界の例
IT業界
技術革新のスピードが速く、市場が拡大し続けているIT業界は、慢性的な人材不足に悩まされています。特に、エンジニアやWebマーケター、ITコンサルタントといった専門職の需要は高く、未経験者や第二新卒をポテンシャルで採用し、自社で育成する文化が根付いています。新しい技術や知識を吸収する意欲が高い第二新卒は、IT業界と親和性が高いと言えるでしょう。
コンサルティング業界
コンサルティング業界も、第二新卒の採用に積極的な業界の一つです。顧客企業の複雑な課題を解決するためには、論理的思考力や学習意欲、知的好奇心が求められます。業界経験そのものよりも、地頭の良さやポテンシャルが重視される傾向が強いため、異なる業界からの転職者も多く、第二新卒にも広く門戸が開かれています。
積極的な企業の特徴
BtoB企業
一般消費者向けのBtoC企業に比べて、企業向けの製品やサービスを提供するBtoB企業は、学生からの知名度が低い場合があり、新卒採用だけでは十分な人材を確保しにくいことがあります。そのため、第二新卒採用・中途採用に積極的な傾向があります。
新陳代謝に前向きな企業
組織の新陳代謝を促すために、中途採用を積極的に行っている企業も狙い目です。企業のWebサイトや有価証券報告書などで「中途採用比率」を公表している場合がありますので、確認してみるとよいでしょう。
例えば、厚生労働省は従業員301名以上の大企業に対し、正規雇用労働者の中途採用比率の公表を義務付けています。この数値が高い企業は、多様な人材を受け入れる文化が根付いている可能性が高いと言えます。
出典：厚生労働省｜正規雇用労働者の中途採用比率の公表の概要
研修制度やキャリア支援制度が充実している企業
研修制度や、上司との定期的なキャリア面談、社内公募制度などを設けている企業は、第二新卒がスムーズに組織に馴染み、キャリアを築いていくためのサポート体制が整っています。
例えば、総合コンサルティングファームのアクセンチュアは、第二新卒を含むポテンシャル採用を積極的に実施していることで知られています。充実した研修プログラムを用意し、未経験からでもコンサルタントとして成長できる環境を提供しています。
【パターン別】大手への転職に必要な条件
どのような第二新卒が大手企業から「欲しい」と思われるのか、前職の状況別に効果的なアピールポイントを解説します。
パターン①：大手企業から大手企業への転職
同レベルの大手企業へ転職する場合、採用担当者は「なぜ現職の安定した環境を捨ててまで転職するのか」という、転職の動機そのものを特に注視します。採用担当者が抱く「現職への不満が原因ではないか」「大手ならどこでも良いのではないか」といった懸念を払拭するために、退職理由をポジティブに伝えることが重要です。
例えば「現職の〇〇という事業領域で培った専門性を、より大規模な社会課題の解決に活かしたいと考えています。しかし、現職の事業ポートフォリオではその機会が限定的であるため、この分野をリードする貴社で挑戦したい所存です」といったように、転職理由と志望動機に一貫性を持たせて語れるようにしておく必要があります。
また、カルチャーフィットについても厳しく確認されます。なぜ前の大手企業では目的を達成できなかったのか、そして、なぜ今度はこの会社なのかを、企業の文化や価値観と結びつけて語ることが求められます。「前職の〇〇という文化も素晴らしいものでしたが、より△△という価値観を重視する貴社の環境で、自身の能力を最大限に発揮したいと考えました」といった形で、ポジティブな動機として昇華させる必要があります。
パターン②：中小・ベンチャー企業から大手企業への転職
中小・ベンチャー企業から大手企業への転職では、事業規模や組織体制が大きく異なるため、そこで得た経験をどうアピールするかがポイントになります。大手企業がこのパターンの候補者に期待するのは、幅広い業務経験と主体性です。
中小・ベンチャー企業では、一人ひとりの業務範囲が広く、部署を横断して様々な仕事に携わる機会が多くあります。この経験を「限られたリソースの中で、営業からマーケティング、企画まで幅広く担当し、事業全体を俯瞰する視点を養いました。この組織全体を見て動ける視点は、貴社のような大規模な組織でプロジェクトを円滑に進める上で役立つと考えています」とアピールできます。
さらに、仕組みが整っていない環境で自ら課題を発見し、解決策を実行してきた経験は、主体性やストレス耐性の証明になります。大手企業の安定した環境の中でも指示待ちにならず、自律的に行動できる人材であることを、具体的なエピソードを交えて説明しましょう。
パターン③：未経験職種へのキャリアチェンジ
職種を変えて大手企業に転職する場合、実務経験がない分、自身のポテンシャルをいかに証明するかが重要です。
まず、前職の経験の中から、未経験の職種でも活かせる汎用的なスキル（論理的思考力やコミュニケーション能力など）を抽出し、自身のスキルが新しい職種でどう活かせるのかを説明しましょう。例えば、「営業で培った課題発見力は、マーケティング職における顧客ニーズの分析に役立つ」というように、経験と希望職種との接点を明確に示します。
次に、なぜその職種に挑戦したいのかという強い熱意や学習意欲をアピールします。単に意欲を示すだけでは不十分な場合も多いため、希望職種に関連する資格を取得する、あるいは専門スクールで知識を習得するといった具体的な行動が有効です。客観的な事実を示し、キャリアチェンジへの本気度を伝えましょう。
大手志向の第二新卒には大手コンサルティングファームがおすすめ
コンサルティング業界への転職は、高度な専門性を身につけて自身の市場価値を高めたいと考える大手志向の第二新卒におすすめです。
コンサルティング業界が第二新卒に門戸を開く理由
コンサルティング業界が第二新卒を積極的に採用する背景には、業界特有の事情があります。
第一に、コンサルティング業務では、特定の業界知識や業務経験よりも、論理的思考力や学習意欲といったポテンシャルが重視される傾向にあります。クライアントの課題は多岐にわたるため、未知の領域に対しても素早くキャッチアップし、本質的な課題を特定して解決策を導き出す地頭の良さが求められるのです。第二新卒の持つ柔軟な思考力や高い学習意欲は、コンサルタントとしての素養に合致しています。
第二に、様々な業界の課題を解決するためには、画一的な人材だけでは対応できません。多様なバックグラウンドを持つ人材が集まることで、多角的な視点からソリューションを生み出せます。第二新卒が前職で得たわずかな経験でさえ、ファームにとっては新しい知見となりうるのです。
第三に、コンサルティング業界は日本における成長産業の一つであり、多くのファームが事業拡大を続けています。そのため、プロジェクトを遂行するための人材が常に不足しており、慢性的な人材不足の状態にあります。この旺盛な採用需要が、第二新卒にもチャンスをもたらしています。
第二新卒を積極的に採用している大手コンサルティングファーム
未経験者や第二新卒の採用に積極的な大手コンサルティングファームは以下の通りです。
- PwCコンサルティング
- デロイト トーマツ コンサルティング
- EYストラテジー・アンド・コンサルティング
- KPMGコンサルティング
- アクセンチュア
- アビームコンサルティング
- ベイカレント・コンサルティング
いずれも未経験者向けの研修制度が充実しており、入社後の集中的なトレーニングにより、コンサルタントとして必須の基礎スキルを体系的に身につけることが可能です。
大手企業やコンサルティングファームへの転職を成功させるための4つのポイント
大手企業やコンサルティングファームの選考を突破し、理想のキャリアを実現するための具体的な戦略やポイントを解説します。
ポイント①：徹底した自己分析とキャリアプランの明確化
転職活動の出発点は、自分自身を深く理解することにあります。「なぜ転職したいのか」「なぜ大手企業なのか」「入社して何を成し遂げたいのか」といった問いに対して、誰が聞いても納得できる答えを準備することが重要です。
特に第二新卒の場合、短期離職の理由をポジティブな動機に転換する作業が欠かせません。「仕事が合わなかった」というネガティブな事実を、「前職で〇〇を経験した結果、より△△の分野で専門性を高めたいという気持ちが明確になった」というように、前向きなキャリアプランにつなげましょう。
次に、自身の経験やスキルを棚卸しし、強みと企業の求める人物像を結びつけることが求められます。企業の採用ページや社員インタビューなどを読み込み、どのような人材が活躍しているのかを分析し、自分のどの部分がその企業で活かせるのかを具体的に言語化しましょう。
最後に、5年後、10年後を見据えたキャリアの軸を設定しましょう。目先の転職だけでなく、長期的な視点で自分のなりたい姿を描くことで、志望動機に一貫性と説得力が生まれます。
ポイント②：情報収集で企業とのミスマッチを防ぐ
「大手なので」という漠然とした理由だけで企業を選ぶと、再びミスマッチを起こしかねません。自分に本当に合った企業を見極めるためには、徹底した情報収集が不可欠です。
企業の公式情報だけでなく、OB/OG訪問やカジュアル面談を活用して、現場で働く社員の生の声を聞く機会を設けましょう。仕事のやりがいや厳しさ、職場の雰囲気など、Webサイトだけではわからないリアルな情報を得られます。
口コミサイトやSNSでの情報収集も有効ですが、あくまで参考程度にとどめ、鵜呑みにしないように注意が必要です。
事業内容や待遇といった表面的な情報だけでなく、企業文化や働き方まで調査し、自分の価値観と合致するかどうかを慎重に判断しましょう。
ポイント③：ポテンシャルを伝える職務経歴書の作成
短い職歴をカバーするため、職務経歴書では具体的なエピソードと数字を用いて実績を示し、自身のポテンシャルと将来性をアピールする必要があります。
応募ポジションで求められるスキルを意識しつつ、STARメソッドなどを活用して成果を分かりやすく記述しましょう。
自己PR欄では、主体性や学習意欲が伝わるエピソードを盛り込むと採用担当者の目に留まりやすくなります。
ポイント④：大手企業・コンサルティングファームに豊富な実績のある転職エージェントの活用
大手企業やコンサルティングファームへ転職するためには、独自の選考プロセスやカルチャーを理解する必要があり、独力での対策には限界があります。質の高い情報を効率的に収集し、選考を有利に進めるためには、転職エージェントの活用が欠かせません。
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