BIG4の一角であるPwCコンサルティングは「クライアントファースト」を掲げ、経営の最前線で課題解決に伴走するスタイルのため、プロジェクトによっては激務になるケースがあります。しかし、近年はコンサルティング業界全体で働き方改革が加速しており、同社でも残業時間の管理や柔軟な勤務制度の導入が進んでいます。

本記事では、同社の働き方の実態や働き方改革の内容、転職先としての魅力、活躍できる人の特徴などを詳しく解説します。

PwCコンサルティングは本当に激務？働き方の実態を検証

PwCコンサルティングは本当に「激務」なのか、データや口コミなどを参照しながら解説します。

平均残業時間：コンサルティング業界の中では一般的

PwCコンサルティングの平均残業時間は40.8時間とコンサルティング業界の中では平均的な水準です。BIG4やアクセンチュアなど主要な総合コンサルティングファームと比較しても、業界内で突出して残業が多いとは言えません。

※OpenWorkなどの口コミサイトのデータをもとに作成

なお、PwCコンサルティングの標準労働時間は7時間であるため、8時間勤務の企業と比較する場合は注意が必要です。

口コミ・評判：部署・プロジェクトによって繁忙期は異なる

口コミサイトなどの情報によると「プロジェクトによっては定時で帰れるケースもある」「繁忙期が決まっており、繁忙期以外は残業もなく定時退社が可能」といった声があります。実際に多くの部署では「ノー残業デー」が設定されており、会社全体で労働時間削減に取り組んでいるようです。

一方で「プロジェクトのリリース前やクライアントへの最終報告前は、深夜までの稼働や土日出勤も発生する」「マネージャー以上の役職になると、成果に対する責任も大きくなり労働時間は長くなる傾向にある」といった声もあります。クライアントの期待を超える価値を提供するため、特定の期間に業務負荷が集中するのはコンサルティング業務の特性と言えるでしょう。

数字には表れないコンサルタント特有の厳しさもある

残業時間のデータだけでは測れない、コンサルタント特有の業務負荷についても理解しておく必要があります。

PwCコンサルティングのクライアントは大手企業や官公庁が中心であり、数億〜数十億円規模のプロジェクトも珍しくありません。クライアントの役員・部長クラスの意思決定層と直接やり取りする場面も多く、高額なコンサルティングフィーに見合う成果物が求められます。成果物に妥協は許されないため、上司から厳しいフィードバックを受ける場面も少なくありません。

さらに、数ヶ月単位で異なる業界・テーマのプロジェクトにアサインされることもあるため、業界動向や最新のテクノロジーなどに関する知識を短期間でキャッチアップしなければなりません。勤務時間外で自己研鑽が必要になる場面もあるでしょう。

こうした背景から「残業時間は40時間程度だが、体感的にはそれ以上に忙しい」と感じるコンサルタントは多いと考えられます。

関連記事：「コンサル＝激務」は過去の話？リアルな働き方や働き方改革の事例を解説

PwCコンサルティングが進める働き方改革とは？

PwCコンサルティングが推進する働き方改革の具体的な取り組みを解説します。

多様で柔軟な働き方を実現する「Design Your Workstyle」

PwC Japanグループは2022年7月、多様で柔軟な働き方を実現するために「Design Your Workstyle」を導入しました。Design Your Workstyleは、以下3つの制度で構成されています。

出典：PwC Japanグループ｜PwC Japan、多様で柔軟な働き方を実現するための「Design Your Workstyle」を導入

同グループでは、この制度を単なる福利厚生ではなく、多岐にわたる分野の多様なプロフェッショナルが案件に応じてチームを組成し、最高のパフォーマンスを発揮するための経営戦略の一環として位置づけています。

残業時間管理の厳格化と健康経営への取り組み

PwCコンサルティングでは、働き方改革の一環として残業時間の管理を厳格化しています。具体的には、夜間・休日のメールや電話を制限するコミュニケーションルールの導入、残業時間のモニタリング、管理職向け労務管理研修の実施といった施策を推進しています。

さらに、グループ代表・人事トップ・各パートナーが参加する労務管理ミーティングが2週間に1回の頻度で開催されており、残業時間の管理に経営層も直接関与しているとされています。

また「Be well, Work well」をスローガンに掲げ、ウェルビーイングの推進にも注力しているのも同社の特徴です。Physical（身体的健康）、Mental（精神的健康）、Emotional（感情的健康）、Spiritual（精神的充足）の4つの領域を設定し、定期健康診断や予防接種補助、年1回のストレスチェック、メンタルヘルス研修、産業医・看護師が常駐する相談窓口、カウンセリングサービス、マッサージルームの設置など、心身の不調を未然に防ぐ包括的な施策を展開しています。

出典：PwC Japanグループ｜柔軟な働き方を実現する制度
出典：PwC Japanグループ｜ウェルビーイング（健康経営）

各種休暇制度とワーキングペアレンツ支援

PwCコンサルティングは、年間20日の有給休暇に加え、年間5日のリフレッシュ休暇を付与しています。プロジェクト終了後に2〜3週間の長期休暇を取得する社員も多く、繁閑差を活かしたメリハリのある働き方が浸透しているのが特徴です。

育児支援制度も手厚く、育児特別休暇として男女ともに連続15営業日の有給休暇を取得できます。子が小学校を卒業するまでの期間は、1日の就業時間を3.5時間に短縮する育児短縮勤務や週4日勤務制度も利用可能です。さらに、保活コンシェルジュサービスや大手町事業所内の託児所・提携保育園など、ワーキングペアレンツが安心して働き続けるための支援体制が整備されています。

出典：PwC Japanグループ｜柔軟な働き方を実現する制度

PwCコンサルティングの4つの魅力

厳しい環境と言われながらも、多くの優秀な人材がPwCコンサルティングを選ぶ理由を解説します。

戦略から実行まで一気通貫で携われる

PwCコンサルティングの強みは、経営戦略の策定から業務改革、ITシステム導入まで一気通貫でクライアントを支援できる総合力にあります。

監査法人、FAS、税理士法人、弁護士法人といった各領域の専門家がシームレスに協働することにより、M&A支援から税務・法務のアドバイスまで、クライアントの経営課題をワンストップで解決できる点も魅力です。

また、世界136カ国、36万4,000名以上のスタッフを擁するPwCグローバルネットワークを活かした海外プロジェクトへの参画機会も豊富です。グローバル規模の案件に携わることで、国内だけでは得られない知見と経験を蓄積できる環境が整っています。

短期間で市場価値を高められる

PwCコンサルティングのクライアントは大手企業や官公庁が中心で、役員・部長クラスの意思決定層と直接対峙する場面が日常的に発生します。社会人歴が浅い段階から数十億円規模のプロジェクトに参画し、論理的かつ説得力のある提案を求められるといった他業界では得にくい経験を積めます。

また同社では、論理的思考力、仮説構築力、高度な資料作成スキル、プレゼンテーション能力といった、汎用的なポータブルスキルを磨くことができます。数ヶ月単位でアサインされるプロジェクトの業界やテーマが変わるため、短期間で幅広い知見を得ることが可能です。

実力次第で高い報酬を得られる

PwCコンサルティングでは、実力主義の報酬体系を採用しています。そのため、年功序列ではなく自身の成長度合いに応じた評価を受けられます。

以下は同社の役職別年収目安です。

年齢・性別に関係なく成果で評価されるため、20代で年収1,000万円以上を実現することもできます。

関連記事：PwCコンサルティングの年代別・役職別の平均年収や転職情報を紹介

コラボレーション文化が支える組織力

PwCコンサルティングは「やさしさが生む、強さがある。」というコンセプトを掲げ、プロフェッショナル同士がフラットに相談し合い、役職や部門を超えて協働するコラボレーション文化を築いています。

同社のCHRO（最高人事責任者）は「人と組織で勝つファームになろう」というメッセージを発信しており、クライアントの課題が複雑化する現代において、個人の力だけで価値を生み出すことには限界があるとの認識が組織全体に浸透しています。

また、制度面では、複数チームの共同提案で得た受注金額をKPI上で2〜3倍に算入する「コラボレーション・クレジット」を導入し、部門間の協力を促進しています。

一方で、この「やさしさ」は甘えを許す環境を意味するわけではありません。リーダーが親身に対応するからこそメンバーもコミットし、さらなる成長機会を任される、といったポジティブなループが個々のパフォーマンスを引き上げ、クライアントへの提供価値を最大化しています。「やさしさ」と「成果」を両立させる社風は、PwCコンサルティングの大きな魅力と言えるでしょう。

PwCコンサルティングで活躍できる人の特徴

PwCコンサルティングが求める人材像と、同社で活躍できる人の共通点を解説します。

クライアントや社会の課題解決に情熱を持って取り組める人

PwCコンサルティングで高く評価されるのは、クライアントにとっての最善を本気で考え抜ける人材です。同社では「クライアントファースト」の姿勢が浸透しており、プロジェクトメンバー同士で何が最善かを真剣に議論する場面が日常的にあります。

単に目の前のタスクをこなすのではなく「企業や社会の課題をどう解決するか」という未来志向の視点をもっている人や、クライアントと一丸となってプロジェクトに取り組むプロセスそのものにやりがいを感じられる人は、同社で活躍できるでしょう。

困難な状況でも前向きに解決策を模索できる人

コンサルティングのプロジェクトでは、正解のない課題に直面する場面が日常的に発生します。PwCコンサルティングが求めるのは「できない理由を探すのではなく、できるようにするためにはどうすればよいか」を発想できるエネルギッシュな人材です。逆境をむしろ楽しみ、あらゆる経験を成長の糧としてとらえられる前向きさがある人は評価されやすいでしょう。

多様性を尊重しながら周囲を巻き込んでプロジェクトを推進できる人

グローバルファームであるPwCには多様なバックグラウンドのコンサルタントが在籍しています。他部門やグループ企業（監査法人・FASなど）との協業も頻繁に発生するため、多様な価値観を受け入れながらフランクに協働できる人材は高く評価されるでしょう。

近年はクライアントの課題が複雑化・高度化しており、一つの部門だけでは解決できない課題も増えています。様々な関係者を巻き込んでプロジェクトを推進する「巻き込み力」や「人間力」をもつ人材が、同社では特に高く評価される傾向にあります。

役職に関係なく自分の意見を発信し、議論できる人

PwCコンサルティングでは「Speak Up」という言葉が浸透しており、正しいと考えることであれば役職を問わず発言できる文化があります。社内ミーティングではパートナーの発言に若手が積極的に意見を述べる場面が日常的にあり、上司も発言を一方的に否定せず、対等にディスカッションする姿勢が根付いています。

プロジェクトの目的やクライアントへの提供価値を判断基準として共有し、物事の正しさや適切さをフラットに議論できる人材は、PwCコンサルティングのカルチャーとの親和性が高いと言えます。

特定領域の高度な専門知見がある人

PwCコンサルティングのプロジェクトチームは、メンバーそれぞれが異なるケイパビリティを補完し合う形で組成されます。そのため、サプライチェーン、ヘルスケア、金融、エネルギーといった特定領域に深い知見をもつ人材は、チーム全体を底上げする存在として早期に貢献できるでしょう。

実際に同社ではインダストリー・ソリューション別に様々なポジションを募集しており、コンサルティング未経験者であっても、事業会社で培った専門性を武器に活躍している人が一定数存在します。

成長意欲の高い人

PwCコンサルティングは研修・育成の仕組みが充実しており、成長意欲の高い人材ほど力を発揮しやすいと言えます。

例えば中途入社者向けには、コア・コンサルティング・スキルを体系的に学べる「Core Consulting Skills Academy（CCSA）」と呼ばれる研修制度が用意されています。マインドセット、ロジカルシンキング、ファシリテーションといったコアスキルに加え、PwCのカルチャーや方法論、実践的なケース研修など、幅広い内容で構成されており、希望する講座のみを選択して受講可能です。

入社後の育成体制も手厚く、一人ひとりに合わせたデベロップメントプランの策定やコーチングを通じて、プロジェクトの成果だけでなく個人としての成長を総合的に支援する仕組みが整っています。

PwCコンサルティングへの転職を成功させるためのポイント

PwCコンサルティングへの転職を成功させるために必要な準備・対策を解説します。

選考フローや募集要項を正確に把握する

PwCコンサルティングの選考は、書類選考→面接（複数回）→内定という流れで行われるのが一般的です。ただし、部門によってはWebテストやケース面接が実施される場合もあります。

また、応募ポジションによって求められるスキル・経験は異なります。例えば、サプライチェーン領域であればSCMに関する構想策定やシステム導入経験が求められる一方、ヘルスケア領域では製薬企業や医療機関での実務経験が評価されるなど、部門ごとに要件が明確に定義されています。募集要項を正確に把握し、自身の経験との接点を整理しておきましょう。

なお、同社の中途採用では、コンサルティング未経験者が応募可能なポジションも複数用意されています。

関連記事：PwCコンサルティングへの転職ガイド｜難易度・働き方・選考方法を解説

転職理由・志望動機を論理的に説明できるようにする

PwCコンサルティングの面接では「なぜコンサルタントなのか」「なぜ数あるコンサルティングファームの中で同社なのか」が深掘りされます。同社の強みと自身のキャリアビジョンの接点や、コンサルティングの現場で過去の経験をどのように活かせるのかを論理的に話せるようにしておきましょう。

志望動機に説得力がない場合、スキルや経験が十分でも選考を通過できないケースがあるため、入念な準備が必要です。

ケース面接対策を実施する

PwCコンサルティングの選考では、ケース面接が実施される場合があります。ケース面接とは、特定のビジネス課題がその場で提示され、制限時間内に分析して解決策を提案するシミュレーション形式の面接です。正解そのものよりも、論理的に考えるプロセスや面接官とのコミュニケーションの質が評価されます。

関連書籍でフェルミ推定やフレームワークの基本を身につけた上で、模擬面接を繰り返して実践力を磨く方法が対策としては効果的です。なお、ケース面接に限らず、同社の選考では論理的思考力やコミュニケーション能力が厳しく評価されます。日頃から結論ファーストかつ、論点を構造化して話す訓練を積んでおきましょう。

関連記事：コンサル転職の鬼門「ケース面接」とは？評価のポイントや攻略法を紹介
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未経験者は転職エージェントを効果的に活用する

コンサルティング未経験者は、コンサルティング業界への転職支援実績が豊富な転職エージェントをうまく活用しましょう。

コンサル転職では、キャリアの整理や書類作成、面接対策など、準備すべき項目が多岐にわたります。特にPwCコンサルティングの選考では、ケース面接など専門的な対策が求められるため、独力での準備には限界を感じる場面も出てくるでしょう。未経験から挑戦する場合は、そもそも何から着手すべきかわからず、情報収集の段階でつまずくケースも珍しくありません。

一方、転職エージェントを活用すれば、個人では入手しにくい同社のカルチャーや選考の特徴といった内部情報をもとに、適切なアドバイスを受けられます。本番を想定した模擬面接や選考後の詳細なフィードバックを通じて、内定獲得に向けた実践的な対策が可能です。さらに、面接日程の調整や年収交渉といったセンシティブな手続きを代行してもらうこともできます。

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