【簡単】コンサルティング業界とは？ファームの種類・仕事内容を解説

 
「コンサルティング」という言葉を耳にする機会は多いものの、具体的にどのような仕事で、どのようなファームがあるのか、詳しく知らない方も多いのではないでしょうか？高度な専門知識で企業の課題解決を支援するコンサルティング業界は、変化の激しい現代においてますますその重要性を増しています。本記事では、「コンサルティング業界とは何か？」という基本から、戦略系、総合系、IT系といった多様なコンサルティングファーム（以下、コンサルファーム）の種類、具体的な仕事内容、求められるスキル、そして主要ファームの一覧まで、コンサルティング業界の全体像を解説します。

コンサルティング業界とは？

コンサルティング業界は、企業が直面する経営課題や業務改善に対して、外部の専門家がアドバイスを提供し、解決を支援する業界です。

「コンサルタント」は、独立した立場から客観的・専門的な視点で支援を行い、クライアントの意思決定の質とスピードを高める役割を担っています。こうした専門家が集まる「コンサルファーム」は、企業価値の向上を目的に、経営課題の解決に取り組んでいます。

コンサルティング業界の成り立ちと変遷

コンサルティング業界の起源は、19世紀後半に登場した科学的管理法にさかのぼります。その後、専門職としてのコンサルティングが広まり、20世紀初頭には現在の主要コンサルファームの前身となる組織が登場しました。

現代は、企業活動の高度化に伴い、業界は戦略・IT・グローバル領域へと発展しています。

コンサルティング業務の始まりとコンサルファームの誕生

19世紀末から20世紀初頭にかけて、産業革命に伴う企業経営の複雑化などを背景に、コンサルティングという専門業務が生まれました。当初は工場運営の効率化など、個人の専門家による助言が中心でしたが、企業の課題が多様化し組織的な支援が求められるようになりました。

こうした流れの中、アーサー・D・リトルを皮切りに、ブーズ・アレン・ハミルトン、マッキンゼー・アンド・カンパニーといった、現在の主要コンサルファームの前身となる組織が次々と登場しました。
これらの初期ファームは、経営戦略策定や技術開発支援といった領域で、それぞれの専門性を活かしたサービスを提供し始めました。

外資系ファーム進出と日本におけるコンサルティングの黎明期

日本におけるコンサルティング市場の本格的な幕開けは、1966年のボストンコンサルティンググループによる外資系コンサルティングファームとして初めての日本オフィス開設に遡ります。これを皮切りに、1970年代にはマッキンゼー・アンド・カンパニー、A.T.カーニーなどの主要な外資系コンサルファームが相次いで日本へ進出しました。

しかし、進出当初の日本では、経営方針について第三者に助言を求めるという文化はまだ一般的ではなく、コンサルティング業界やコンサルタントという職業の認知度は低い状態でした。

IT化・会計系ファームの台頭

1980年代に入ると、コンピューター技術の急速な性能向上は、コンサルティング業界にも大きな変革をもたらします。多くの企業が会計や在庫管理、販売、生産、人事といった多岐にわたる業務分野でコンピューターシステムを導入し、効率化を図ろうとする動きが活発化しました。

これにより、「業務・ITコンサルティング」という新たな概念が誕生し、この領域で特に積極的な役割を果たしたのが会計事務所です。アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）や等松 トウシュロスコンサルティング（現アビームコンサルティング）など、大手会計事務所を母体とするコンサルファームがこの時期に設立され、戦略策定だけでなくシステムの導入支援までがコンサルティングの領域であるという認識が広まりました。

バブル経済の好景気も追い風となり、コンサルティング業界はクライアント企業を増やし、大きく飛躍を遂げました。

市場再編とコンサルティング領域の多様化

2000年代に入ると、コンサルティング業界は再び大きな転換点を迎えます。2001年に発生したエンロン社の不正会計事件は、大手監査法人アーサー・アンダーセンの解体へとつながり、企業統治のあり方が厳しく問われるきっかけとなりました。この結果、2002年に米国でサーベンス・オクスレー法（SOX法）が制定され、会計事務所による監査業務とコンサルティング業務の同時提供が厳しく制限されました。

これにより、多くの会計事務所系コンサルティングファームは、会計事務所から分離・独立するなどの事業再編を余儀なくされました。

エンロン事件以降、ビジネス環境の複雑性が増す中で、会計系から発展したファームが「総合系コンサルティングファーム」として規模を拡大し、グループ内に監査法人や法務、ファイナンシャルアドバイザリー機能などを擁して連携する動きが見られました。

一方で、M&Aアドバイザリーや組織人事改革、事業再生といった特定の専門分野に特化したブティックファームも数多く登場し、コンサルティング領域は細分化。

コンサルティング業界の市場規模と動向

コンサルティング業界は、戦略提言にとどまらず、AIやデジタル技術の導入支援、業務定着化まで含めた「実行支援型サービス」へのニーズが高まり、成長を続けています。特に近年は、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進やサステナビリティ対応といった社会的要請を背景に、ビジネス課題の複雑化と多様化が進み、専門的な外部知見を求める企業が増加しています。

過去10年の市場動向と将来性

コンサルティング業界は2010年代以降、デジタル変革や業務改善需要の拡大を背景に成長を続けています。近年は、DX支援やAIの実装支援、SDGs関連のニーズが急増しており、今後も財務や人事・サプライチェーンなどで多領域での需要が見込まれます。

市場規模

2023年度の国内市場規模は、前年度比+9.5%増の2兆23億円に達したと推定されています。2017年度からの年平均成長率（CAGR）も+13.0%と高い水準を維持しており、市場の活況が続いています。
この成長の主な背景には、企業のDX推進に対する根強いニーズがあります。多くの企業がDXへ対応を重要な経営課題として、専門知識を持つコンサルティングファームへの支援要請を増やしています。

出典： PR TIMES｜「コンサル業界の市場規模と将来予測」

コンサルティングファームの種類と特徴

コンサルファームは、専門領域や提供するサービスによって以下のようなタイプに分類されます。

• 戦略系コンサルティングファーム
• 総合系コンサルティングファーム
• IT系コンサルティングファーム
• 業務系コンサルティングファーム
• シンクタンク系コンサルティングファーム
• FAS・財務アドバイザリー系コンサルティングファーム
• 組織人事系コンサルティングファーム
• 事業再生・ハンズオン型コンサルティングファーム
• 医療・ヘルスケア系コンサルティングファーム
• 国内独立系・その他の専門領域のコンサルティングファーム

以下、それぞれのコンサルファームについて解説します。

戦略系コンサルティングファーム

戦略系コンサルファームは、企業の全社戦略や事業戦略といった上流の意思決定支援などを専門としています。主に大手企業や外資系企業の経営層をクライアントとし、企業の根幹に関わるテーマを扱います。少数精鋭の体制で、論理思考力と高い分析力を武器に、経営判断に直結する助言を行うのが特徴です。

主な業務内容は以下の通りです。

• 全社戦略、中長期経営計画の策定
• 事業ポートフォリオ戦略の策定、見直し
• 新規事業開発戦略、市場参入戦略の立案
• M&A戦略、アライアンス戦略の策定支援
• グローバル戦略、海外進出戦略の策定支援

総合系コンサルティングファーム

総合系コンサルファームは、企業の戦略立案から業務改善、IT導入、人事制度設計まで幅広い領域をカバーします。グローバルに拠点を持ち、大規模な組織体制と多様な専門チームを有しています。経営層だけでなく現場部門とも密接に連携し、戦略策定から実行まで一貫した支援を行うのが強みです。

主な業務内容は以下の通りです。

• 経営戦略・事業戦略の策定および実行支援
• 業務プロセスの改革・改善支援（BPR・オペレーション改革）
• IT戦略立案・DX推進支援
• 組織戦略・人事制度の設計・改革支援
• M&A・アライアンス戦略支援（PMI：M&A後の統合プロセス含む）
• リスクマネジメント・内部統制構築支援

IT系コンサルティングファーム

IT系コンサルファームは、情報技術（IT）を軸に企業の経営課題解決や事業変革を支援する専門組織です。IT戦略の策定から、システムの企画・導入・運用・保守、さらにはDX推進まで、幅広い支援をカバーします。

主な業務内容は以下の通りです。

• IT戦略・デジタル戦略の策定
• 基幹システム（ERPなど）や業務システムの導入・刷新支援
• DXの企画・推進支援
• クラウド導入・活用支援
• データ分析基盤構築・データ活用支援
• ITガバナンス構築・ITコスト適正化支援

業務系コンサルティングファーム

業務系コンサルファームは、サプライチェーンマネジメント（SCM）、顧客関係管理（CRM）、生産管理など、特定の業務領域における課題解決などに特化しています。業務プロセスの再設計やKPI導入などを通じて、効率化、コスト削減、品質向上を支援します。現場レベルに深く入り込み、実務に即した改善案を提案・実行する点が特徴です。

主な業務内容は以下の通りです。

• サプライチェーンマネジメント（SCM）改革支援
• 顧客関係管理（CRM）戦略・業務プロセス改革支援
• 生産管理・品質管理体制の構築・改善支援
• コスト削減・業務効率化の実行支援
• 特定業務領域における業務プロセスの標準化・可視化

シンクタンク系コンサルティングファーム

シンクタンク系コンサルファームは、官公庁や公的機関に対する政策提言や調査研究を主軸としつつ、民間企業向けにも中長期的な市場分析や経済予測、事業環境分析などを提供する組織です。
多くは大手金融機関や企業グループを母体とし、学術的なリサーチにもとづいた高い分析力と、政策立案に関する豊富な知見に強みを持っています。

主な業務内容は以下の通りです。

• 官公庁・地方自治体向けの政策立案・調査研究・提言
• マクロ経済産業動向の調査・分析・予測
• 新規事業・技術動向に関する市場調査・フィージビリティスタディ
• 社会課題（環境・エネルギー・地域活性化など）に関する調査・コンサルティング
• 企業向けのリスク分析・事業環境分析

FAS・財務アドバイザリー系コンサルティングファーム

FAS（Financial Advisory Services）系コンサルファームは、M&A戦略の立案・実行、事業再生、不正調査（フォレンジック）といった財務・会計領域に特化したアドバイザリーサービスを提供しています。財務デューデリジェンスや企業価値評価など、高度な会計・財務知識を要する業務を担い、専門的かつ定量的な分析を通じて経営判断を支援します。

主な業務内容は以下の通りです。

• M&A戦略立案・トランザクションサービス（ソーシング、交渉支援など）
• 財務デューデリジェンス（財務DD）
• 企業価値評価（バリュエーション）
• 事業再生・再編スキームの策定・実行支援
• 不正会計調査・訴訟支援（フォレンジックサービス）
• 資本政策・資金調達に関するアドバイス

組織人事系コンサルティングファーム

組織人事系コンサルファームは、人事戦略の策定や人事制度の設計・導入、人材育成、組織開発、チェンジマネジメントなど、「ヒト」と「組織」に関する課題解決に特化しています。人的資本経営の実現に向けた施策を総合的にサポートし、組織の持続的成長を支援します。

主な業務内容は以下の通りです。

• 人事戦略・要員計画の策定
• 等級・評価・報酬制度の設計・導入支援
• 人材育成体系の構築・研修プログラムの開発・実施
• 組織開発・風土改革支援
• リーダーシップ開発・タレントマネジメント支援
• M&Aや組織再編に伴う人事統合支援（PMI）

事業再生・ハンズオン型コンサルティングファーム

事業再生・ハンズオン型コンサルファームは、経営不振に陥った企業に対し、再生計画の策定から実行までを一貫して支援します。単なる助言にとどまらず、コンサルタントが現場に常駐して経営陣や従業員とともに改革を主導する「ハンズオン型」の支援スタイルが特徴です。資金繰りの改善、事業構造の見直しなどを通じて、抜本的な経営改善を目指します。

主な業務内容は以下の通りです。

• 事業再生計画（再建計画）の策定・実行支援
• 財務リストラクチャリング・資金繰り改善支援
• 業務改善・コスト削減の実行（ハンズオンでの現場改革）
• 暫定経営者（CRO：Chief Restructuring Officerなど）の派遣
• 金融機関や取引先などのステークホルダーとの交渉支援

医療・ヘルスケア系コンサルティングファーム

医療・ヘルスケア系コンサルファームは、医療機関（病院、クリニックなど）、製薬企業、医療機器メーカー、介護事業者など、医療・ヘルスケア分野に特化したコンサルティングを提供しています。
医療制度や関連法規への深い理解に加え、臨床現場の知見を持つ専門家が多く在籍し、経営戦略策定、業務改善、DX推進、新規事業開発などを支援します。

主な業務内容は以下の通りです。

• 医療機関の経営戦略策定・経営改善支援（収益改善、コスト削減など）
• 製薬企業・医療機器メーカーの事業戦略・マーケティング戦略支援
• ヘルスケア分野におけるDX推進支援
• 新規医療サービス・ヘルスケア事業の開発支援
• 医療制度・薬事制度・介護保険制度に関する調査・政策提言
• 医療機関・介護施設のM&A・再編支援

国内独立系・その他の専門領域のコンサルティングファーム

国内独立系や、その他の専門領域のコンサルファームは、外資系大手や国内大手系列に属さず、独自の経営方針で運営しています。特定の業界・テーマ（例：環境・エネルギー、SCM、マーケティングDXなど）に極めて高い専門性を持っています。
特に中堅・中小企業向けに、事業承継、成長戦略、IPO支援など、実践的かつ経営者に寄り添った課題解決を行うケースが多く見られます。

主な業務内容は以下の通りです。

• 中堅・中小企業向けの総合経営コンサルティング
• 事業承継戦略の立案・実行支援
• 新規事業開発・成長戦略策定支援
• IPO（新規株式公開）準備支援
• 特定業界（製造、小売、建設など）特化型のコンサルティング
• 特定テーマ（サステナビリティ、DX、グローバル進出など）特化型の専門コンサルティング

【種類別】主要なコンサルティングファーム一覧（2025年5月時点）

主要なコンサルティングファームを種類別にまとめました。それぞれの代表的なコンサルティングファームを紹介します。

戦略系コンサルティングファームの代表例

マッキンゼー・アンド・カンパニージャパン

会社名	マッキンゼー・アンド・カンパニージャパン
設立年	1971年（大阪オフィス開設は2018年）
資本金	非公開
代表者名	岩谷 直幸
従業員数	日本：約1,000名 グローバル：約45,000名
所在地	東京都港区六本木1-9-10 アークヒルズ仙石山森タワー
主な特徴	・世界65カ国に130を越える拠点を持つ、世界最高峰の戦略系コンサルファームである。 ・日本のトップ企業30社の約8割をサポート実績があり、過去5年で約1,000件以上のプロジェクトを実施している。
平均年収	約1,200万円

出典：マッキンゼー・アンド・カンパニージャパン

ボストン・コンサルティング・グループ合同会社

会社名	ボストン・コンサルティング・グループ合同会社
設立年	1963年
資本金	非公開
代表者名	内田 有希昌・秋池 玲子（BCG日本共同代表）
従業員数	日本：約1,200名・グローバル：約32,000名
所在地	東京都中央区日本橋2-5-1 日本橋髙島屋三井ビルディング
主な特徴	・経営戦略に特化した世界初のコンサルファームである。 ・世界50カ国90都市に拠点を展開している。
平均年収	約950万円

出典：ボストン・コンサルティング・グループ合同会社

ベイン・アンド・カンパニー・ジャパン

会社名	ベイン・アンド・カンパニー・ジャパン
設立年	1973年
資本金	非公開
代表者名	デイヴ マイケルズ
従業員数	日本：約300名・グローバル：約19,000名
所在地	東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウン・タワー37階
主な特徴	・1973年設立、世界30カ国以上に拠点を持つグローバルコンサルファームである。 ・クライアントのフルポテンシャル実現を目指し、全社トランスフォーメーション案件に強みを持つ。
平均年収	約1,300万円

出典：ベイン・アンド・カンパニー・ジャパン

A.T.カーニー株式会社

会社名	A.T.カーニー株式会社
設立年	1972年（日本）
資本金	非公開
代表者名	関灘 茂
従業員数	日本：約300名・グローバル：約5,300名
所在地	東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウン・タワー23階
主な特徴	・グローバルに展開する経営コンサルファームである。 ・幅広い業界・テーマに対応し、戦略策定から実行支援まで一貫したサービスを提供している。
平均年収	約1,600万円

出典：A.T.カーニー株式会社

株式会社ローランド・ベルガー

会社名	株式会社ローランド・ベルガー
設立年	1967年（グローバル）・1991年（日本オフィス）
資本金	非公開
代表者名	大橋 譲
従業員数	日本：約100名・グローバル：約3,000名
所在地	東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズ ステーションタワー 35階
主な特徴	・欧州発のグローバル戦略コンサルファームである。 ・自動車、産業財、消費財、金融、テクノロジーなど、幅広い業界に強みを持つ。
平均年収	約1,000万円

出典：株式会社ローランド・ベルガー

総合系コンサルティングファームの代表例

デロイトトーマツコンサルティング合同会社

会社名	デロイトトーマツコンサルティング合同会社
設立年	1993年
資本金	5億円
代表者名	神山 友佑・長川 知太郎（2025年4月時点）
従業員数	5,111名（2024年5月時点）
所在地	東京都千代田区丸の内3-2-3 丸の内二重橋ビルディング
主な特徴	・デロイト トーマツ グループの中核企業の一つで、世界4大会計事務所（BIG4）の一角。 ・戦略から実行、デジタル、サイバーセキュリティ、M&Aなど幅広い領域でサービスを提供している。
平均年収	約950万円

出典：デロイトトーマツコンサルティング合同会社

PwCコンサルティング合同会社

会社名	PwCコンサルティング合同会社
設立年	1983年
資本金	非公開
代表者名	安井 正樹
従業員数	約5,130名（2024年6月時点）
所在地	東京都千代田区大手町1-2-1 Otemachi One タワー
主な特徴	・PwC Japanグループのメンバーファームで、世界4大会計事務所（BIG4）の一角。 ・戦略策定（Strategy&）から実行まで、総合的なコンサルティングサービスを提供している。
平均年収	約1,000万円

出典：PwCコンサルティング合同会社

KPMGコンサルティング株式会社

会社名	KPMGコンサルティング株式会社
設立年	2014年
資本金	1億円
代表者名	関 穣、田口 篤、知野 雅彦
従業員数	2,116名（2025年1月時点）
所在地	東京都千代田区大手町1丁目9番5号 大手町フィナンシャルシティ ノースタワー
主な特徴	・KPMGジャパンのメンバーファームで、世界4大会計事務所（BIG4）の一角。 ・マネジメントコンサルティング、リスクコンサルティング、ディールアドバイザリーの3領域を軸にサービスを提供している。
平均年収	約1,000万円

出典：KPMGコンサルティング株式会社

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社

会社名	EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
設立年	2020年10月（業務開始）
資本金	4億5,000万円
代表者名	近藤 聡
従業員数	4,075名（2025年3月時点）
所在地	東京都千代田区有楽町一丁目1番2号 東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー
主な特徴	・EY Japanのメンバーファームで、世界4大会計事務所（BIG4）の一角。 ・戦略、テクノロジー、ピープル（人事）、トランスフォーメーション（変革）など広範なコンサルティングサービスを提供している。
平均年収	約800万円

出典：EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社

アクセンチュア株式会社

会社名	アクセンチュア株式会社
設立年	1995年（日本オフィス）
資本金	3億5,000万円
代表者名	江川 昌史
従業員数	約25,000人（2025年3月時点）
所在地	東京都港区赤坂1-8-1 赤坂インターシティAIR
主な特徴	・世界最大級の総合コンサルファーム。 ・ストラテジー&コンサルティング、テクノロジー、オペレーションズ、ソング（デザイン・マーケティングなど）、インダストリーX（製造業DXなど）の5つの領域でサービスを提供している。
平均年収	約1,000万円

出典：アクセンチュア株式会社

アビームコンサルティング株式会社

会社名	アビームコンサルティング株式会社
設立年	1981年
資本金	62億円
代表者名	山田 貴博
従業員数	8,278名 （2024年4月時点）
所在地	東京都千代田区丸の内一丁目4番1号 丸の内永楽ビルディング
主な特徴	・日本発、アジア発のグローバルコンサルファーム。NECグループ。 ・戦略策定、業務改革、ITコンサルティング、アウトソーシングなど幅広いサービスを提供している。
平均年収	約850万円

出典：アビームコンサルティング株式会社

株式会社ベイカレント

会社名	株式会社ベイカレント
設立年	1998年（創業）・2014年にMBO
資本金	2億8,200万円
代表者名	阿部 義之
従業員数	5,904名（2025年4月時点）
所在地	東京都港区麻布台１－３－１ 麻布台ヒルズ森ＪＰタワー
主な特徴	・日本発の独立系総合コンサルファーム。 ・戦略から業務プロセス改革、ITコンサルティングまで、一気通貫でサービスを提供している。
平均年収	約1,100万円

出典：株式会社ベイカレント

株式会社クニエ

会社名	株式会社クニエ
設立年	2009年
資本金	9,500万円
代表者名	山口 重樹・菊山 直也
従業員数	1,050名（2024年6月時点）
所在地	東京都千代田区大手町2-2-1 新大手町ビル
主な特徴	・NTTデータグループのビジネスコンサルティング会社。 ・戦略策定から業務改革、IT導入・定着、組織・人材改革まで一貫したサービスを提供している。
平均年収	約900万円

出典：株式会社クニエ

株式会社日立コンサルティング

会社名	株式会社日立コンサルティング
設立年	2002年
資本金	24億円
代表者名	伊藤 洋三
従業員数	541名（2025年2月時点）
所在地	東京都千代田区麹町二丁目4番地1 麹町大通りビル
主な特徴	・事業戦略、業務改革、IT戦略、組織改革など、企業の持続的成長を支援している。 ・日立グループの幅広い事業領域における技術力や知見、OT×IT×プロダクトを活かしたコンサルティングが強み。
平均年収	約900万円

出典：株式会社日立コンサルティング

IT系コンサルティングファームの代表例

日本アイ・ビー・エム株式会社

会社名	日本アイ・ビー・エム株式会社
設立年	1937年
資本金	1,053億円
代表者名	山口 明夫
従業員数	日本：非公開
所在地	東京都港区虎ノ門二丁目6番1号 虎ノ門ヒルズ ステーションタワー
主な特徴	・IBMコーポレーションの日本法人。100年以上の歴史を持つグローバルテクノロジー企業。 ・コンサルティング（IBM Consulting）、ソフトウェア、ハードウェア、研究開発まで幅広い事業を展開している。
平均年収	約950万円

出典：日本アイ・ビー・エム株式会社

フューチャーアーキテクト株式会社

会社名	フューチャーアーキテクト株式会社
設立年	2016年
資本金	40億円
代表者名	谷口 友彦
従業員数	グループ連結：3,499名 （2024年12月時点）
所在地	東京都品川区大崎1-2-2 アートヴィレッジ大崎セントラルタワー
主な特徴	・フューチャーグループの中核を担うITコンサルティングファーム。 ・テクノロジーを強みとし、顧客企業のDX推進、ビジネス変革、新規事業創出を支援している。
平均年収	約850万円

出典：フューチャーアーキテクト株式会社

株式会社シグマクシス・ホールディングス

会社名	株式会社シグマクシス・ホールディングス
設立年	2008年
資本金	30億円（2025年3月末時点）
代表者名	太田 寛
従業員数	非公開
所在地	東京都港区虎ノ門4-1-28 虎ノ門タワーズオフィス9階
主な特徴	「コンサルティング」と「投資」を事業の軸として、企業のDX、サービス・トランスフォーメーション（SX）、マネジメント・トランスフォーメーション（MX）を支援している。
平均年収	約1,150万円

出典：株式会社シグマクシス・ホールディングス

ガートナージャパン株式会社

会社名	ガートナージャパン株式会社
設立年	1979年
資本金	非公開
代表者名	Eugene A. Hall
従業員数	グローバル：21,000人（2025年2月時点）
所在地	東京都港区愛宕2-5-1 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 27階
主な特徴	・世界最大級のITアドバイザリー企業。 ・IT戦略・テクノロジーに関するリサーチ、コンサルティングを提供している。
平均年収	約1,350万円

出典：ガートナージャパン株式会社

シンクタンク系コンサルティングファームの代表例

株式会社野村総合研究所

会社名	株式会社野村総合研究所
設立年	1965年
資本金	256億5,500円
代表者名	柳澤 花芽
従業員数	単体：7,645名・グループ連結：16,679名（2025年3月時点）
所在地	東京都千代田区大手町1-9-2 大手町フィナンシャルシティ グランキューブ
主な特徴	・日本最大級のコンサルファームであり、システムインテグレーター。 ・「ナビゲーション（コンサルティング）」と「ソリューション（ITソリューション）」の両輪で事業を展開している。
平均年収	約1,250万円

出典：株式会社野村総合研究所

株式会社大和総研

会社名	株式会社大和総研
設立年	1989年
資本金	38億9,800万円
代表者名	望月 篤
従業員数	非公開
所在地	東京都江東区冬木15-6
主な特徴	・大和証券グループのシンクタンク、コンサルティング、システムインテグレーター。 ・金融分野における専門性の高いサービスが強み。
平均年収	約650万円

出典：株式会社大和総研

株式会社三菱総合研究所

会社名	株式会社三菱総合研究所
設立年	1970年
資本金	63億3,624万円
代表者名	籔田 健二
従業員数	単体：1,202名・グループ連結：4,573名（2024年9月時点）
所在地	東京都千代田区永田町二丁目10番3号
主な特徴	・三菱グループの総合シンクタンク・コンサルファーム。 ・官公庁向けの政策研究・提言から、民間企業向けの経営戦略、DX推進、サステナビリティ戦略などを支援している。
平均年収	約1,000万円

出典：株式会社三菱総合研究所

株式会社日本総合研究所

会社名	株式会社日本総合研究所
設立年	1969年
資本金	100億円
代表者名	谷崎 勝教
従業員数	3,786名（2025年3月末時点）
所在地	東京都品川区東五反田二丁目18番1号 大崎フォレストビルディング
主な特徴	・三井住友フィナンシャルグループ（SMBCグループ） の総合情報サービス企業。 ・「シンクタンク機能（調査・研究・政策提言）」「コンサルティング機能（企業経営・官公庁向け）」「ITソリューション機能（金融IT、産業IT）」の3つの事業領域を持つ。
平均年収	約950万円

出典：株式会社日本総合研究所

株式会社エヌ・ティ・ティ・データ経営研究所

会社名	株式会社エヌ・ティ・ティ・データ経営研究所
設立年	1991年
資本金	4億5,000万円
代表者名	山口 重樹
従業員数	非公開
所在地	東京都千代田区平河町2-7-9 JA共済ビル10階
主な特徴	・NTTデータグループのコンサルファーム。 ・社会課題解決と企業価値向上を目指し、官公庁向けの政策調査・提言、民間企業向けの戦略コンサルティング、デジタル変革支援などを展開している。
平均年収	約800万円

出典：株式会社エヌ・ティ・ティ・データ経営研究所

みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社

会社名	みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社
設立年	2021年
資本金	16億2,750万円
代表者名	吉原 昌利
従業員数	4,071人（2025年3月時点）
所在地	東京都千代田区神田錦町二丁目3番地
主な特徴	・みずほフィナンシャルグループのIT戦略・リサーチ・コンサルティング会社。 ・金融分野における深い知見と、幅広い産業・社会課題に対するリサーチ力・提案力が強み。
平均年収	950万円

出典：みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社

FAS系コンサルティングファームの代表例

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社

会社名	デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社
設立年	2001年
資本金	3億円
代表者名	前田 善宏​
従業員数	2,128名（2024年5月時点）
所在地	東京都千代田区丸の内3-2-3 丸の内二重橋ビルディング
主な特徴	・デロイト トーマツ グループのファイナンシャルアドバイザリーサービス（FAS）を担う中核企業。 ・国内外のM&A案件や危機対応案件において豊富な実績を持つ。
平均年収	約1,000万円

出典：デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社

PwCアドバイザリー合同会社

会社名	PwCアドバイザリー合同会社
設立年	1999年
資本金	非公開
代表者名	鈴木 慎介
従業員数	約890人（2024年6月時点）
所在地	東京都千代田区大手町1-2-1 Otemachi One タワー
主な特徴	・PwC Japanグループのメンバーファームで、ディールアドバイザリーサービスを専門とする。 ・グローバルネットワークを活かしたクロスボーダー案件に強みを持つ。
平均年収	約1,000万円

出典：PwCアドバイザリー合同会社

株式会社KPMG FAS

会社名	株式会社KPMG FAS
設立年	2001年
資本金	非公開
代表者名	知野 雅彦・岡田 光・澄川 徹
従業員数	非公開
所在地	東京都千代田区大手町1丁目9番7号 大手町フィナンシャルシティ サウスタワー
主な特徴	・KPMGジャパンのメンバーファームで、ファイナンシャルアドバイザリーサービスを提供している。 ・各分野の専門家が連携し、複雑な課題解決を支援している。
平均年収	約1,000万円

出典：株式会社KPMG FAS

EYストラテジー・アンド・トランザクション株式会社

会社名	EYストラテジー・アンド・トランザクション株式会社
設立年	2020年
資本金	4億5千万円
代表者名	近藤 聡
従業員数	4,075名（2025年3月時点）
所在地	東京都千代田区有楽町一丁目1番2号 東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー
主な特徴	・EYのグローバルネットワークにおける戦略とトランザクションを担うサービスラインを持つ。 ・企業の事業ポートフォリオ変革や価値創造を支援している。
平均年収	約800万円

出典：EYストラテジー・アンド・トランザクション株式会社

フーリハン・ローキー株式会社

会社名	フーリハン・ローキー株式会社
設立年	1972年
資本金	1,000万円（2025年3月末時点）
代表者名	野々宮 律子
従業員数	非公開
所在地	東京都千代田区丸の内2-4-1 丸の内ビルディング
主な特徴	・特にミドルマーケットのM&Aやリストラクチャリング案件に強みを持つ。 ・GCAの買収により、日本およびアジア市場でのプレゼンスを強化している。
平均年収	約2,000万円

出典：フーリハン・ローキー株式会社

山田コンサルティンググループ株式会社

会社名	山田コンサルティンググループ株式会社
設立年	1989年
資本金	15億9,953万円
代表者名	増田 慶作
従業員数	1,155名（2025年4月時点）
所在地	東京都千代田区丸の内1丁目8番1号 丸の内トラストタワーN館10階
主な特徴	・会計事務所を母体とし、事業再生、M&A、事業承継などを広く手掛ける総合コンサルファーム（東証プライム上場）。 ・特に中堅・中小企業向けの経営コンサルティング、事業承継支援に強みを持つ。
平均年収	約850万円

出典：山田コンサルティンググループ株式会社

組織人事系コンサルティングファームの代表例

マーサージャパン株式会社

会社名	マーサージャパン株式会社
設立年	1978年
資本金	4億8,000万円
代表者名	草鹿 泰士
従業員数	374名 （2025年4月1日時点）
所在地	東京都港区虎ノ門4-1-28 虎ノ門タワーズオフィス20階
主な特徴	・世界最大級の組織・人事コンサルファーム。 ・「組織・人事戦略」「福利厚生・ウェルビーイング」「M&A」「資産運用」の4領域でサービスを提供している。
平均年収	約800万円

出典：マーサージャパン株式会社

コーン・フェリー・ジャパン株式会社

会社名	コーン・フェリー・ジャパン株式会社
設立年	1943年（アメリカ）・1979年（日本）
資本金	非公開
代表者名	滝波 純一
従業員数	約10,000名（2025年5月時点）
所在地	東京都千代田区丸の内1-8-3 丸の内トラストタワーN館16階
主な特徴	・エグゼクティブサーチ、リーダーシップアドバイザリー、コンサルティングをグローバルに展開している。 ・独自のデータと知見にもとづくソリューションで企業の組織・人材戦略を支援している。
平均年収	約1,000万円

出典：コーン・フェリー・ジャパン株式会社

タワーズワトソン株式会社

会社名	タワーズワトソン株式会社
設立年	2016年
資本金	非公開
代表者名	中澤 良平
従業員数	（WTW）グローバル：約49,000名（2025年時点）
所在地	東京都千代田区内幸町2-1-6日比谷パークフロント13階
主な特徴	・保険仲介、リスクマネジメント、人事コンサルティングのグローバル大手。 ・「ピープル（人事）」「リスク」「キャピタル（資本）」の3分野で事業展開している。
平均年収	約800万円

出典：タワーズワトソン株式会社

株式会社リンクアンドモチベーション

会社名	株式会社リンクアンドモチベーション
設立年	2000年
資本金	13億8,061万円
代表者名	小笹 芳央・坂下 英樹
従業員数	非公開
所在地	東京都中央区銀座4-12-15 歌舞伎座タワー 15階
主な特徴	・世界初の「モチベーション」専門の経営コンサルティングファーム。 ・基幹技術「モチベーションエンジニアリング」で組織・個人の成長を支援している。
平均年収	約550万円

出典：株式会社リンクアンドモチベーション

事業再生系コンサルティングファームの代表例

アリックスパートナーズ・アジア・エルエルシー

会社名	アリックスパートナーズ・アジア・エルエルシー
設立年	1981年（グローバル）2005年（日本オフィス）
資本金	非公開
代表者名	植地 卓郎
従業員数	非公開
所在地	東京都千代田区丸の内2-4-1 丸の内ビルディング 34階
主な特徴	・事業再生（ターンアラウンド）分野で世界的に高い実績を持つコンサルファーム。 ・企業再生、業績改善、係争・調査などの領域で、結果重視のハンズオン支援を提供している。
平均年収	約1,600万円

出典：アリックスパートナーズ・アジア・エルエルシー

株式会社経営共創基盤（IGPI）

会社名	株式会社経営共創基盤（IGPI）
設立年	2007年
資本金	非公開
代表者名	村岡 隆史
従業員数	連結：約8,500名
所在地	東京都千代田区丸の内1-9-2 グラントウキョウサウスタワー8階
主な特徴	・産業再生機構（IRCJ）の主要メンバーが設立した経営コンサルファーム。 ・ハンズオン（常駐協業）での戦略立案、実行支援、投資までを一貫して手掛ける。
平均年収	約1,000万円

出典：株式会社経営共創基盤（IGPI）

フロンティア・マネジメント株式会社

会社名	フロンティア・マネジメント株式会社
設立年	2007年
資本金	3億8,600万円
代表者名	大西 正一郎・西田 明徳（代表取締役）
従業員数	グループ連結：446名（2025年3月時点）
所在地	東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー41階
主な特徴	・戦略策定から実行支援、ファイナンシャルアドバイスまで一気通貫で提供している。 ・特に事業再生分野での実績が豊富で、ハンズオンでの経営再建支援に強みを持つ。
平均年収	約1,500万円

出典：フロンティア・マネジメント株式会社

医療系コンサルティングファームの代表例

株式会社日本経営

会社名	株式会社日本経営
設立年	1999年（グループ創業1967年）
資本金	非公開
代表者名	橋本 竜也
従業員数	247名（2025年4月時点）
所在地	大阪府豊中市寺内2-13-3 日本経営ビル（本社）
主な特徴	・医療・介護・福祉分野に強みを持つ老舗の総合コンサルティンググループ。 ・経営戦略、組織人事、M&A、事業再生、システム導入まで幅広く支援している。
平均年収	約650万円

出典：株式会社日本経営

株式会社メディヴァ

会社名	株式会社メディヴァ
設立年	2000年
資本金	1億5,800万円
代表者名	大石 佳能子
従業員数	非公開
所在地	東京都世田谷区用賀4-10-1 世田谷ビジネススクエアタワー11階
主な特徴	・医療機関・介護施設のコンサルティングおよび運営支援、海外医療事業支援を展開している。 ・在宅医療、地域包括ケアシステムの構築にも注力している。
平均年収	約500万円

出典：株式会社メディヴァ

株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン

会社名	株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン
設立年	2004年
資本金	非公開
代表者名	渡辺 幸子
従業員数	非公開
所在地	東京都新宿区西新宿6-5-1 新宿アイランドタワー36階
主な特徴	・医療ビッグデータ（特にDPCデータ）分析にもとづく経営改善コンサルティングに強みを持つ。 ・病院経営の質と効率向上を支援する多様なソリューションを提供している。
平均年収	約750万円

出典：株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン

ビジネス・経営コンサルティング系ファームの代表例

株式会社電通コンサルティング

会社名	株式会社電通コンサルティング
設立年	2006年
資本金	非公開
代表者名	八木 克全
従業員数	約50名（2024年1月時点）
所在地	東京都港区港南2-16-7 品川イーストワンタワー
主な特徴	・電通グループの知見を活かしたマーケティング・DX戦略、新規事業開発支援に強みを持つ。
平均年収	約1,100万円

出典：株式会社電通コンサルティング

株式会社船井総合研究所

会社名	株式会社船井総合研究所
設立年	1970年
資本金	30億円
代表者名	真貝 大介
従業員数	1,276名（2024年4月1日時点）
所在地	東京都千代田区丸の内1-6-6 日本生命丸の内ビル21階
主な特徴	・中堅・中小企業向け経営コンサルティングの国内最大手。 ・業種・テーマ別の専門コンサルタントが多数在籍している。
平均年収	約950万円

出典：株式会社船井総合研究所

株式会社タナベコンサルティンググループ

会社名	株式会社タナベコンサルティンググループ
設立年	1963年
資本金	17億7,200万円
代表者名	若松 孝彦
従業員数	813名（2024年10月時点）
所在地	東京都千代田区丸の内1-8-2 鉄鋼ビルディング9階
主な特徴	・日本発の経営コンサルファームの草分け（東証プライム上場）。 ・中堅企業を主対象に「チームコンサルティング」で経営戦略から実行まで支援している。
平均年収	約700万円

出典：株式会社タナベコンサルティンググループ

株式会社リブ・コンサルティング

会社名	株式会社リブ・コンサルティング
設立年	2012年
資本金	非公開
代表者名	関 厳
従業員数	約350名（2025年4月時点）
所在地	東京都千代田区大手町1丁目5-1 大手町ファーストスクエア ウエストタワー 20階
主な特徴	・「100年後の世界を良くする会社」を理念とする成果追求型コンサルファーム。 ・DX、セールス&マーケティング、組織開発、事業再生など、幅広い領域で支援している。
平均年収	約1,000万円

出典：株式会社リブ・コンサルティング

コンサルティングファームの「日系」と「外資系」の違い

日系と外資系のコンサルファームは、組織文化や評価制度、業務スタイルなどにおいて大きく異なります。日系は長期雇用志向やチーム重視の文化が特徴で、国内市場に強みを持ちます。

一方、外資系は成果主義とグローバル案件を中心とした競争的な環境が特徴です。働き方やキャリアの築き方にも明確な違いがあります。

日系コンサルティングファームの特徴

日系コンサルファームは、長期的な雇用を前提とした人材育成型の文化が特徴で、チームワークや人間関係を重視する傾向があります。国内企業との継続的な関係構築に強みを持ち、現場に深く入り込んで支援する点が特徴です。

外資と比較してワークライフバランスを重視する傾向もあり、安定志向のキャリアを形成しやすい環境です。給与水準は外資系より抑えめですが、長期雇用の安心感があります。

外資系コンサルティングファームの特徴

外資系コンサルファームは、成果主義や「Up or Out」文化が特徴で、競争的な職場環境とされています。グローバル案件や先進的な戦略立案に強みを持ち、短期間での成果創出が求められます。

働き方はハードですが、高報酬や早期昇進の機会がある点も魅力です。プロジェクト単位で多様な業界や地域に携わるため、国際的なキャリアパスや最先端の業務経験を積みたい人に適しています。

コンサルタントの役割とプロジェクトの進め方

コンサルタントは、クライアントの経営課題を特定し、課題解決に向けた戦略の立案から実行支援まで担います。プロジェクトごとに異なるフェーズや関与の仕方があり、役割も多岐にわたります。ここでは、コンサルタントが果たす主な役割について解説します。

コンサルタントの役割

コンサルタントは、企業や行政機関が直面する複雑な課題に対し、第三者的な立場から解決策を提示する専門家です。経営戦略から業務改善、人材育成まで幅広いテーマに携わり、実行フェーズまで深く関与するケースも増えています。主な役割は以下の通りです。

• 意思決定支援と課題解決の推進
• プロジェクトの全体設計と進行管理
• 外部知見・ベストプラクティスの導入

以下では、それぞれの役割を解説します。

意思決定支援と課題解決の推進

コンサルタントは、クライアントが合理的かつ迅速に意思決定できるよう支援する役割を担います。経営課題に対し、データ分析や市場調査を通じて事実ベースの選択肢を提示し、解決策を導き出します。また、リスクや影響度を可視化しながら、ステークホルダー間の意見調整や合意形成も促進します。

プロジェクトの全体設計と進行管理

プロジェクトを成功に導くには、現場任せではなく、全体を俯瞰してプロジェクトを動かす力が必要です。コンサルタントは、計画立案から進捗管理、ステークホルダーとの調整まで一貫して担い、プロジェクトの舵取り役を務めます。

課題が発生した際も即座に対応することで、リスクを最小限に抑えることができます。

外部知見・ベストプラクティスの導入

コンサルタントの強みは、自社だけでは得られない「外部の視点」を持ち込めることにあります。多様な業界・企業の課題解決を通じて蓄積された知見やベストプラクティスを活用し、クライアントにとって効果的なアプローチを提示します。

汎用的なフレームワークや分析手法を導入することで、社内では見落としがちな改善先を可視化し、実行可能なかたちへと導いていきます。

コンサルティングプロジェクトの一般的な流れ

コンサルティングプロジェクトは、課題の特定から解決策の実行・定着まで、段階的に進められます。

まず提案段階でクライアントのニーズを把握し、プロジェクトの目的を定義します。次に現状分析を通じて本質的な課題を抽出し、解決策の立案と経営層への提案を行います。実行段階では、アクションプランの策定、進捗管理、変革支援を通じて成果の実現を図ります。最終的に、効果測定や振り返りを実施し、必要に応じて継続支援へとつなげます。

コンサルタントの役職

コンサルファームでは、一般的に以下のような役職があります。

• アナリスト/アソシエイト
• コンサルタント
• シニアコンサルタント
• マネージャー/シニアマネージャー
• ディレクター/プリンシパル
• パートナー

各ポジションには、それぞれ異なる責任と期待が課されており、プロジェクトへの関わり方や意思決定の範囲も段階的に広がっていきます。

アナリスト/アソシエイト

コンサルファーム入社後に初めて就くポジションがアナリストです。アソシエイトと呼ばれることもあります。プロジェクトの基礎的な部分を担い、上位職であるコンサルタントやマネージャーをサポートしながら、コンサルタントとしての基礎的な能力を身につけます。

コンサルタント

アナリストとして実績を積むと昇進できる役職がコンサルタントです。中途採用の場合、これまでの経験や取得している資格によってはこのポジションからスタートすることもあります。「シニアアナリスト」や「シニアアソシエイト」と呼ばれることもあり、プロジェクトの中核を担い、クライアントに対して具体的な解決策をアドバイスする役割です。

シニアコンサルタント/マネージャー

シニアコンサルタントやマネージャーは、プロジェクトのリードが主に求められ、クライアントへの高品質なソリューション提供に注力する役職です。「マネージャー」は、特定のアカウントとの関係構築やプロジェクト全体のマネジメント（品質・コスト・納期）に責任を負い、必要に応じて新規開拓のための営業サポートも行います。

ディレクター/プリンシパル

基本的にプロジェクト現場への直接的な関与は比較的少なくなり、コンサルファーム全体の利益向上につながる業務と収益向上に貢献する役割を主に担います。コンサルファームの成長戦略を推進するとともに、業界全体のクライアントとの関係構築や複数プロジェクトの統括、新規クライアントの獲得といったビジネス開発が期待されます。

パートナー

パートナーはコンサルファームにおいて最上位とされる役職です。コンサルファーム全体の経営戦略策定や収益管理、主要クライアントとの長期的な関係構築などに直接関わり、全体の方向性を決定する役員相当のポジションといえます。

コンサルタントになるには？

コンサルタントになるために押さえておきたい基礎知識や、実際の就職・転職活動、入社後のキャリアパス、そして職業としての魅力について詳しく解説していきます。

コンサルタントになるために必要な資格や学歴

コンサルタントになるために必須の資格はありませんが、MBA（経営学修士）や中小企業診断士、公認会計士などを保有していると選考において加点されることがあります。特に外資系戦略コンサルファームではMBAホルダーが高く評価される傾向があります。学歴については、新卒採用では東京大学・京都大学・早稲田大学・慶應義塾大学などの出身者が多く見られ、一定の学歴フィルターが存在するとされています。

一方で中途採用では、実務経験や専門性が重視されるケースが増えており、業務経験や語学力、IT関連の資格などが強みとなります。

コンサルティング業界への就職・転職情報

コンサルティング業界への就職・転職には、新卒・中途で異なるルートがあります。

新卒採用では、企業の採用ページや就職サイト（リクナビ、マイナビなど）からのエントリーが一般的です。選考では、グープディスカッションやケース面接などを通じて総合的に選考されます。

中途採用では、転職サイトや転職エージェント経由、あるいは社員紹介（リファラル）での応募も多く、即戦力としての専門性や実績が重視されます。

コンサルタントのキャリアパス

コンサルタントは、前述の通り、アナリストからパートナーまで段階的に昇進していくキャリアパスがあります。
一方で、経験を活かして他業界へ転職するケースも多く、多様な選択肢があります。ここでは、社内・社外それぞれのキャリアの広がりについて見ていきましょう。

社内のキャリアパス

コンサルファームでは、成果と実力に応じてアナリストからパートナーまで段階的に昇進する仕組みが整備されています。一般的には2〜3年ごとに昇進のチャンスがあり、入社から10年以上をかけてパートナーを目指すケースもあります。ただし、パートナーに到達できるのはごく一部であり、厳しい選抜と実績が求められます。

社外のキャリアパス

コンサルタントとして培われる高度な論理思考力や問題解決能力は、異業種においても市場価値の高いスキルとして広く認識されています。具体的なキャリアパスとしては、事業会社の経営企画部門、スタートアップ企業のCxO、プライベートエクイティ（PE）ファンド、投資銀行といった分野への転身が代表的です。

近年は、コンサルファームでのコンサルタント経験を活かし、他の業界に転職する「ポストコンサル」の評価が高まっており、キャリアの選択肢が多様化しています。

さらに、コンサルティングで培った専門性や実績を基に独立し、フリーランスの専門家や起業家として新たな道を切り拓く事例も増えています。

コンサルタントの魅力と将来性

コンサルタントの魅力は、多様な業界の課題解決に導く経験、それによる自己成長や高報酬、そして質の高い人脈形成にあります。

2025年時点において、日本のコンサルティング市場は成長しており、特にDX推進、ESG（Environment：環境、Social：社会、Governance：ガバナンス）経営、人的資本経営といった現代的課題に対し、企業のコンサルティングニーズが急増しています。

今後、AIの戦略的活用やサステナビリティ経営の実現など、より高度な専門性が求められる中、複雑化する経営課題を解決できるプロフェッショナルとして、コンサルタントの社会的重要性はますます高まるでしょう。

コンサルタントに求められるスキルと適性

コンサルタントは、課題解決のプロフェッショナルとして高い専門性と総合力が求められる職種です。多様な業界や職種のクライアントと関わるため、幅広いスキルと柔軟な思考が不可欠です。ここでは、まず求められるスキルセットについて解説した後、コンサルタントに向いている人の特徴を詳しく見ていきます。

コンサルタントに必要なスキルセット

コンサルタントとして高い成果を出すには、論理的思考力や問題解決力、仮説構築力といった高度な知的スキルが求められます。また、クライアントとの信頼関係を築くためには、傾聴力やプレゼンテーション力、的確なドキュメンテーション能力も不可欠です。さらに、厳しいスケジュールやプレッシャーに対応する体力・精神力、グローバル案件では英語力も重視されます。

コンサルタントに向いている人の特徴

コンサルタントに向いているのは、知的好奇心が強く、新しい業界や課題にも前向きに挑戦できる人です。常に学び続ける姿勢や、プレッシャーの中でも冷静に判断できるストレス耐性も重要です。また、地道な作業も丁寧にこなしつつ、チームで協力して成果をあげる協調性、結果にこだわる責任感も求められます。

クライアントの成功を第一に考え、柔軟かつ誠実に取り組める人ほど、コンサルタントとして成長しやすい傾向にあります。

コンサルティング業界への転職は転職エージェントを活用しよう

コンサルティング業界は高待遇が魅力ですが、求められるスキルや選考難易度は非常に高く、独力での突破は困難です。そこで効果的なのが、コンサルティング転職に特化した転職エージェントの活用です。業界特有の選考対策やケース面接の支援、コンサルファーム別対策など、専門的なサポートを受けることで内定率を高めることができます。

ハイクラス転職はタイグロンパートナーズへお任せ

タイグロンパートナーズは、年収1,000万円以上のハイクラス・プロフェッショナル求人に特化し、コンサルティングファームへの転職支援にも豊富な実績があります。各業界出身の経験豊富なコンサルタントが、あなたの経験・スキル・志向を深く理解した上で、転職活動の進め方、各社選考のポイントを的確にアドバイスします。ぜひ、タイグロンパートナーズの転職・キャリア相談にお申し込みください。