クライアントの高い期待に応えるため、短期間で高い品質のアウトプットを出す必要があることや、常に自己研鑽を続ける姿勢が求められることから、コンサルタントの仕事がハードであるのは事実です。しかし、優秀な人材の獲得競争の激化や、多様な働き方へのニーズの高まりを受け、コンサルティング業界全体で働き方改革が急速に進んでいます。

本記事では、コンサルタントの仕事が「激務」と言われる理由や働き方の実態、各ファームが取り組む働き方改革の具体的な事例などを解説します。

「コンサルタント＝激務」と言われる理由

コンサルタントの仕事が「激務」と言われる理由について、4つの側面から解説します。

成果を出すための多岐にわたる業務

コンサルタントは、限られた時間の中で高品質な成果を出すために、膨大なタスクを同時並行でこなす必要があります。

プロジェクトが始まれば、市場データの収集・分析、クライアントや有識者へのインタビュー、議事録の作成、そして経営層を納得させるための膨大な報告資料の作成など、多様な業務に追われます。アウトプットの品質に対する要求水準も高く、上司やチーム内での厳しいレビューと修正が深夜まで繰り返されることも少なくありません。

プロフェッショナルであり続けるための絶え間ない自己研鑽

クライアントに常に最高の価値を提供し続けるために、コンサルタントは業務時間外でも学び続ける姿勢が必要です。

プロジェクトが変わるたびに、担当する業界や最新のテクノロジーについて、短期間で専門家レベルまで知識を深めなければなりません。そのため、多くのコンサルタントは日々の業務に加え、書籍の購読やセミナーへの参加、資格取得のための勉強など、プライベートな時間を自己投資に充てています。

時間的制約を生むプロジェクトベースの働き方

プロジェクトごとに成果を出すことが求められる点も、激務を生み出す一因です。

数カ月単位で区切られたプロジェクトには厳格な納期が設定されており、コンサルタントは常に締め切りから逆算してタスクを遂行するという、時間的プレッシャーが強い状況で業務を進めています。複数クライアントのプロジェクトを同時に担当することも普通ですので、必然的に労働時間が長くなる傾向があります。

高い期待に応えるためのクライアントとの関係構築

クライアントとの強固な信頼関係を築き、プロジェクトの成果を最大化するために、密なコミュニケーションは欠かせません。例えば、プロジェクトのゴールや進め方を経営層などのキーパーソンと丁寧にすり合わせたり、現場担当者へのヒアリングを通じて課題の本質に迫るリアルな情報を引き出したりする必要があります。

時には、クライアントからの急な要望や深夜・休日の問い合わせにも迅速に対応する必要があるなど、手厚いフォローが労働時間を長くする一因となることがあります。

コンサルタントの働き方の実態

コンサルタントの働き方には波があり、プロジェクトの種類やポジションによっても負荷は大きく異なります。

プロジェクトのフェーズによる違い

コンサルタントの忙しさは一定ではなく、プロジェクトの進行状況によって繁忙期と閑散期が生まれます。例えば、プロジェクト開始直後の情報収集や仮説構築のフェーズや、プロジェクト終盤の最終報告に向けた資料のとりまとめフェーズは、特に業務が集中し、労働時間が長くなる傾向にあります。

一方で、プロジェクトの中盤は比較的スケジュールが安定しやすく、またプロジェクトとプロジェクトの合間の期間（アベイラブル期間）には、長期の休暇を取得することも可能です。一年中激務が続くわけではなく、メリハリをつけて働けるのが実態に近いといえるでしょう。

支援領域による違い

コンサルティングファームの支援領域によっても、働き方のスタイルは大きく異なります。

例えば、企業の全社戦略やM&A戦略などを手掛ける戦略系コンサルティングファームでは、数週間から数カ月といった短期間で成果を出すことが求められるため、短期集中型で働くスタイルになりがちです。また、クライアント企業に常駐し、現場に深く入り込んで実行支援を行うハンズオン系コンサルティングファームも、労働時間は長くなる傾向があります。

一方、BPRや大規模なシステム導入など、年単位の長期プロジェクトが多い総合系・IT系コンサルティングファームでは、比較的労働時間が安定している傾向があります。

以下はコンサルティングファーム別の平均残業時間（目安）をまとめた表です。

※OpenWorkなどの口コミサイトの情報をもとに作成

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ポジションによる違い

コンサルティングファーム内での役職が上がるにつれて、求められる役割や時間の使い方が変わり、働き方も変化していきます。

アナリストやコンサルタントといった若手のうちは、リサーチやデータ分析、膨大な資料作成といった実作業が多く、自身のタスクをこなすことに多くの時間を費やすため、労働時間は長くなる傾向があります。

一方、マネージャーやシニアマネージャーへ昇進するとプロジェクト全体の管理や顧客との折衝、チームメンバーの育成といったマネジメント業務の比重が増えていきます。実作業から離れる分、自身の裁量で時間をコントロールしやすくなるため、ワークライフバランスは取りやすくなるといえるでしょう。

コンサルティング業界の働き方改革の現在地

コンサルティング業界では、優秀な人材の獲得・定着と、クライアントへの提供価値の向上を目的に、働き方改革に取り組むファームが増えつつあります。

残業時間管理の厳格化

かつては長時間労働を是とする文化も一部で見られましたが、昨今は「長時間労働は生産性を下げる」という意識が業界全体で高まっています。また、働き方改革そのものをコンサルティングサービスとして提供するファームが増える中で、自らが手本を示すことができなければクライアントへの説得力を失うという事情も、労働環境の改善を促す一因となっています。

パソコンのログオン・ログオフ時間のモニタリングや、深夜・休日のメール送信を原則禁止にするなど、労働時間を厳格に管理する仕組みを導入しているコンサルティングファームは少なくありません。さらに、マネージャー層の評価項目に「部下の労働時間管理」を組み込み、個人だけでなく組織全体で労働環境の改善に取り組む動きも加速しています。

柔軟な働き方の広がり

多様なバックグラウンドをもつ優秀な人材が長期的に活躍できる環境を整備するため、柔軟な働き方を認める制度の導入も標準化しつつあります。

コアタイムのないフルフレックス制度や、働く場所を自由に選べるリモートワーク（テレワーク）制度を導入しているコンサルティングファームも存在します。

また、育児や介護と両立しながらキャリアを継続できるよう、時短・短日勤務制度の導入や、業務負荷の軽いプロジェクトへの一時的なアサインなど、個人の事情に寄り添ったキャリア支援を充実させる動きも活発になっています。

AI活用などのテクノロジーによる生産性向上

テクノロジーの活用による生産性向上も、働き方改革を後押しする要因です。これまでコンサルタントの労働時間の大半を占めていた、リサーチや資料作成といった定型的な業務をテクノロジーで効率化し、より付加価値の高い思考やコミュニケーションに時間を集中させる取り組みが進んでいます。

例えば、生成AIの活用による情報収集や議事録作成の自動化、あるいは過去の類似案件をデータベース化したナレッジマネジメントシステムの構築など、テクノロジーを駆使して業務の効率化を図る動きが活発化しています。

【ファーム別】働き方改革の事例

業界全体の変革の動きを、具体的なファームの事例を通じてさらに詳しく見ていきましょう。

アクセンチュア

アクセンチュアは、2015年から全社的な働き方改革「Project PRIDE」を推進しています。経営層から現場まで一体となった推進体制を構築し、残業時間や有給取得率の可視化、チャットボットやRPAによる業務効率化などを進めてきました。

その結果、一名あたりの平均残業時間は1日1時間未満に減少し、離職率は約半分に低下、女性比率も17%以上向上するなど、大きな成果を上げています。

2024年からは「PRIDE+（プラス）」として新たなステージへと進化させ、時間あたりの生産性向上とスキル強化を両立する「厳しくて温かい会社」を目指し、改革を続けています。

出典：アクセンチュア株式会社｜アクセンチュア独自の働き方改革

デロイト トーマツ コンサルティング

デロイト トーマツ グループでは、「ワークはライフの一部」という考え方にもとづき、DEIの観点から「FWP（フレキシブルワーキングプログラム）」を導入しています。これは、不妊治療や育児、介護などにより通常の勤務形態での就業が難しい社員が、仕事と家庭のバランスを保ちながらキャリアアップを目指せる制度です。法定以上の休業・休暇制度に加え、企業内保育園やベビーシッター費用の補助など、多角的な支援を展開しています。

出典：デロイト トーマツ グループ｜ワークライフマネジメント
出典：デロイト トーマツ グループ｜多様なライフ/ワークスタイル

PwCコンサルティング

PwCコンサルティングは、1990年代からフリーアドレス制を導入し、2017年にはいち早くリモートワークを導入するなど、業務特性に合わせた柔軟な働き方を推進しています。

2022年7月には多様で柔軟な働き方を実現する新制度「Design Your Workstyle」を導入しました。出社義務のないフルリモートワークや居住地を限定しない遠隔地での勤務、育児・介護・通学などのための短時間勤務、海外留学や配偶者の海外赴任に帯同するための休職制度など、ライフステージの変化に合わせた働き方を、社員自らがデザインできる仕組みが整っています。

出典：PwC Japanグループ｜PwC Japan、多様で柔軟な働き方を実現するための「Design Your Workstyle」を導入
出典：PwC Japanグループ | 働き方改革

EYストラテジー・アンド・コンサルティング

EYストラテジー・アンド・コンサルティングでは、「ワークライフバランス」ではなく「ワークライフマネジメント」という独自の考え方を推進しています。育児・介護支援制度の充実はもちろんのこと、「イクメン」「イクボス」の推進にも力を入れており、男性の育児参加を積極的に後押しするカルチャーが根付いています。

こうした取り組みが評価され、日経WOMAN「女性が活躍する会社BEST100」で総合1位（2025年版）に選出されたほか、LGBTQ+に関する取り組みを評価する「PRIDE指標」では最高評価の「ゴールド」を9年連続で受賞しています。

出典：EY Japan｜EY Japan DE&I – ワークライフマネジメントの推進
出典：EY Japan｜EY Japan、日経WOMANの「女性が活躍する会社BEST100」において初の総合1位に選出
出典：EY Japan｜EY Japan、「PRIDE指標」で9年連続ゴールド、5年連続レインボー認定を取得

KPMGコンサルティング

KPMGコンサルティングは、2019年に働き方改革「プロジェクトLEAP」を開始しました。在宅勤務制度やワーケーション、フレックスタイム制度、服装の自由化といった柔軟な働き方の導入に加え、副業を認める「Multi-Experience Program」など、社外での活動との両立も支援しています。

個人の多様な経験やスキルの組み合わせが組織の力になるという考えのもと、社員一人ひとりが輝くための改革を推進しています。

出典：KPMGコンサルティング 採用サイト｜柔軟な働き方～Well-beingに働く～

アビームコンサルティング

アビームコンサルティングは、「ABeam Business Athlete」というコンセプトを掲げ、プロフェッショナルとして持続的に価値を提供し続けるためのワークスタイル変革を推進しています。

「Smart Work」「Diversity & Inclusion」「Well-Being」の3つのテーマを軸に、AIや業務ツールの活用による効率化や、自律的なキャリア形成・働き方の選択を支援する制度の整備を進めています。

出典：ABeam Consulting｜アビームのワークスタイル変革
出典：ABeam Consulting｜Smart Work（働き方改革）

ベイカレント

ベイカレントは、社員一人ひとりが最大限に力を発揮できるよう、多様な働き方支援と福利厚生制度を整備しています。特に子育て支援が充実しており、中学校入学まで利用できる育児短時間勤務やベビーシッター費用の補助、企業主導型保育園の利用などが可能です。また、2025年2月期の平均残業時間は月23時間と、コンサルティング業界の中でも低い水準となっています。

出典：ベイカレント｜福利厚生

「激務」でも選ばれるコンサルタントの魅力とは？

働き方改革が進んでいるとはいえ、コンサルタントの仕事が他の業界に比べてハードであることは事実です。それでもなお、多くの優秀な人材がコンサルティング業界を目指すのは、それを上回る魅力があるからです。

大きな達成感・やりがいを感じられる

コンサルタントの仕事は、クライアント企業の経営に深く関与し、その変革や成長を間近で支援できる、数少ない職業です。クライアントの業績がV字回復したり、業界の構造を変えるような新しいサービスが生まれたりする瞬間に立ち会えることは、何物にも代えがたい達成感とやりがいをもたらします。自身の仕事が社会に与えるインパクトの大きさを実感できる点は、コンサルタントという職業の醍醐味の一つといえるでしょう。

市場価値の高いスキルが身につく

コンサルティング業務を通じて日常的に求められる論理的思考力や問題解決能力、仮説構築力、高度なコミュニケーション能力といったポータブルスキルは、あらゆる業界・職種で通用する強力な武器となります。ハードな環境でこれらのスキルを徹底的に鍛え上げた経験は、市場価値の飛躍的な向上につながります。

事実、コンサルティングファーム出身という経歴は、転職市場において優秀な人材である有力な証明として見なされることが少なくありません。

圧倒的な成長環境に身を置ける

コンサルティングファームには、多様なバックグラウンドをもつ、極めて優秀な人材が集まっています。同僚や上司と日々議論を交わし、厳しいフィードバックを受けながら働く中で、自分の思考の甘さや弱点を客観的に認識し、驚異的なスピードで成長することが可能です。

また、多くのコンサルティングファームは人材育成に多額の投資をしており、充実した研修プログラムを受けたり、世界中のナレッジが蓄積されたデータベースにアクセスしたりすることで、常に最先端の知識を学ぶことが可能です。

高水準の報酬が得られる

プロフェッショナルとして厳しい要求に応える対価として、コンサルタントは他の職種に比べて高い水準の報酬を得ることができます。成果を出せば年齢に関わらずスピーディーに昇給・昇格が可能で、20代で年収1,000万円、30代で2,000万円を超えることも珍しくありません。個人のパフォーマンスがダイレクトに給与に反映される実力主義の世界であることも、向上心の高い人材を引き付ける大きな魅力です。

関連記事：コンサルタントの平均年収は？各役職の水準や年収アップのコツを解説

自分らしい働き方ができるファームを見つけるために転職エージェントを活用しよう

コンサルティングファームへの転職を考える際には、単純に労働時間だけで判断するのではなく、報酬や成長スピードといったメリットと、プライベートの時間を天秤にかけ、何を優先するのかという価値観を明確にすることが重要です。

とはいえ、ファームごとのカルチャーやプロジェクトの特徴といった情報は、Webの情報だけでは得られないことも少なくありません。数多くのファームの中からご自身の力だけで志向・経歴にマッチするファームを見つけるのは難しいこともあるでしょう。そこで活用したいのが、コンサルティング業界に精通した転職エージェントです。

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