年収1,500万円の手取り額は約1,030万円で、一般的に高所得者に分類されます。希少性は高いものの、給与水準の高い業界・企業への転職や社内での昇進などを通じて現実的に目指せる年収と言えます。一方で、収入の増加に伴い、税負担や支出水準が上がるケースもあるため、思ったほど生活に余裕がないと感じる人も少なくありません。

本記事では、年収1,500万円の手取り額のシミュレーションから、給与所得者全体に占める割合、家族構成別のリアルな生活レベル、生活が苦しいと感じる原因、そして年収1,500万円を実現するための具体的な方法まで、詳しく解説します。

※本記事で紹介している税額・手取り額・社会保険料等の試算は、一定の前提条件にもとづく概算です。実際の金額は、年齢、家族構成、扶養親族の有無、居住地、勤務先の制度、各種控除、所得の種類、税制改正などによって異なります。

記事の内容は一般的な情報提供を目的としており、個別の税務判断や申告内容を保証するものではありません。正確な金額や申告上の取り扱いについては、税務署や税理士などにご確認ください。

年収1,500万円の手取り額は約1,030万円

年収1,500万円の手取り額を、以下の前提条件でシミュレーションしました。

＜前提条件＞

• 年齢：35歳・独身（扶養家族なし）
• 居住地：東京都
• 勤務先：協会けんぽ加入の民間企業（一般の事業）
• 給与構成：月給125万円×12カ月（賞与なし、毎月均等支給）
• 所得控除：基礎控除・社会保険料控除のみ
• 適用税率・保険料率：令和8年度（2026年度）の最新基準

※生命保険料控除や住宅ローン控除などの所得控除、復興特別所得税、森林環境税は考慮しない
※前年度も同年収とする

社会保険料・所得税・住民税の内訳と最終的な手取り額は以下の通りです。

額面に対する手取りの割合は68.5%となり、約470万円が税金と社会保険料として差し引かれます。平均的な年収（478万円）の会社員の手取り率は80％前後とされているため、高所得層ほど控除の割合が大きくなる傾向が確認できます。

出典：国税庁｜令和6年分　民間給与実態統計調査

手取り額の計算方法

手取り額を算出する際は、額面金額から社会保険料・所得税・住民税を差し引きます。それぞれの計算方法を順に確認しましょう。

社会保険料

社会保険料は健康保険・介護保険・厚生年金保険・雇用保険・子ども子育て支援金で構成されています。協会けんぽ加入・東京都・35歳・賞与なしの条件では、合計で約155.7万円です。

出典：協会けんぽ｜令和8年3月分（4月納付分）からの健康保険・厚生年金保険の保険料額表
出典：厚生労働省｜令和8（2026）年度 雇用保険料率のご案内

所得税

所得税は「給与収入 − 給与所得控除 − 所得控除 = 課税所得金額」を算出したうえで、課税所得金額に税率を乗じて求めます。年収850万円超の場合、給与所得控除は上限の195万円が適用されるため、年収1,500万円では給与所得が1,305万円です。

基礎控除（合計所得655万円超2,350万円以下で58万円）と社会保険料控除（約155.7万円）を差し引いた課税所得は約1,091万3,000円となります。この場合、所得税は206万5,200円（＝1,091万3,000円×33％ー1,536,000円）です。

出典：国税庁｜No.1410 給与所得控除
出典：国税庁｜No.1199 基礎控除
出典：国税庁｜No.2260 所得税の税率

住民税

住民税は「課税所得 × 10%（所得割）」に均等割4,000円を加算します。課税所得の基本的な計算方法は所得税と同様ですが、住民税の基礎控除は43万円であり、所得税とは控除額が異なる点に注意してください。今回のケースでは、住民税は約111万300円（＝11,063,000円×10%+4,000円）です。

出典：総務省｜説明資料〔個人住民税について〕
出典：東京都｜個人住民税

賞与（ボーナス）の有無による手取りの違い

同じ年収1,500万円でも、月給と賞与（ボーナス）の配分によって社会保険料の負担額は変わります。ここでは「月給125万円（賞与（ボーナス）なし）」と「月給100万円＋賞与（ボーナス）150万円×年2回」のモデルケースを比較しました。

月額に換算すると約1.2万円の差となり、賞与なしのケースのほうがやや手取りが多くなります。

賞与（ボーナス）ありの場合、月給が下がることで標準報酬月額が低くなる一方、賞与にかかる健康保険料・厚生年金保険料の負担が新たに発生します。トータルでは社会保険料が約25万円増え、年間の手取り額は約14.2万円減少しました。所得税・住民税は社会保険料控除が増える分だけ低くなりますが、社会保険料の増加分を相殺するには至りません。

出典：協会けんぽ｜令和8年3月分（4月納付分）からの健康保険・厚生年金保険の保険料額表
出典：厚生労働省｜令和8（2026）年度 雇用保険料率のご案内
出典：東京実業健康保険組合｜賞与にかかる保険料
出典：日本年金機構｜賞与にかかる保険料はどのように計算するのですか。
出典：国税庁｜No.1410 給与所得控除
出典：国税庁｜No.1199 基礎控除
出典：国税庁｜No.2260 所得税の税率
出典：総務省｜説明資料〔個人住民税について〕
出典：東京都｜個人住民税

家族構成による手取りの違い

独身・配偶者あり（専業主婦・子なし）・配偶者あり（専業主婦・16歳の子1人）の3パターンで手取り額を比較しました。

年収1,500万円の場合、高所得者特有の制約が手取り額に影響します。

配偶者控除・配偶者特別控除は、納税者本人の合計所得金額が1,000万円以下（給与収入で約1,195万円以下）の場合のみ利用できます。年収1,500万円（合計所得1,305万円）に該当する方は、配偶者が専業主婦・主夫であっても税負担が独身のケースと変わりません。

一方で、16歳以上19歳未満の子を1人扶養する場合は、所得税で38万円、住民税で33万円の扶養控除が適用されます。さらに、年収850万円超の給与所得者が23歳未満の扶養親族を有する場合、所得金額調整控除の対象となります。年収1,500万円の場合、所得金額調整控除額は15万円です。

そのため、16歳の子を1人扶養するケースでは、扶養控除による減税額約15.8万円に加え、所得金額調整控除による減税額約6.5万円が見込まれます。合計では、独身の場合と比べて手取り額が約22.3万円増える計算です。

出典：国税庁｜No.1191 配偶者控除
出典：国税庁｜No.1195 配偶者特別控除
出典：国税庁｜No.1180 扶養控除

年収1,500万円はどれくらいすごい？

年収1,500万円を得ている人は、給与所得者全体のごく一部に限られます。客観的なデータをもとに、社会全体での位置づけを確認しましょう。

給与所得者全体での割合

国税庁の調査によると、1年を通じて勤務した給与所得者のうち、年収1,500万円超の人は全体の約1.7%です。約60人に1人程度の水準であり、非常に希少性の高い水準と言えます。
出典：国税庁｜令和6年分 民間給与実態統計調査

性別・年代別の平均年収との比較

同調査における令和6年分の給与所得者全体の平均給与は約478万円で、過去最高を記録しました。男女別では男性が約587万円、女性が約333万円となっており、年収1,500万円は平均給与のおよそ3倍、男性平均のおよそ2.6倍、女性平均のおよそ4.6倍に相当します。

最も給与水準の高い年代（55〜59歳。572万円）と比較しても、年収1,500万円はその約2.6倍に相当します。

年収1,500万円のリアルな生活レベルは？

総務省の家計調査のデータをもとに、平均的な支出水準で生活した場合、どのような生活ができるのかを解説します。

独身世帯の月間支出モデル

家計調査によると、2025年の単身世帯の平均消費支出は1カ月あたり約17万円です。年収1,500万円の独身者が平均的な支出水準で生活した場合、手取り86万円から消費支出を差し引いて月額約69万円のゆとり資金が生まれます。

実際には、年収1,500万円の単身者は居住地域や住まいのグレードを引き上げることも少なくありません。家賃や外食代、交際費が平均的な水準を30万円程度上回ったとしても、毎月30万円以上を貯蓄・投資に回す余地があります。

出典：総務省｜家計調査　単身世帯（2025年）

夫婦世帯（子なし）の月間支出モデル

家計調査年報の世帯類型別データによると、夫婦のみの世帯（勤労者世帯）の平均消費支出は1カ月あたり約29万円です。年収1,500万円の世帯では手取り月額約85万円から平均的な消費支出を差し引いて、月額約56万円程度の余裕が見込まれます。

海外旅行や趣味への支出を確保しつつ、教育資金や老後資金の準備を進めやすい家計構造と言えます。
出典：総務省｜家計調査 2人以上世帯（2025年）

子育て世帯の月間支出モデル

家計調査年報の世帯類型別データによると、「夫婦と未婚の子どものいる世帯」の平均消費支出は1か月あたり約32万円です。年収1,500万円の世帯では手取り月額約85万円から平均的な消費支出を差し引いて、月額約53万円程度の余裕が見込まれます。

ただし、子どもを養育する世帯では、教育費が家計に与える影響が大きくなります。特に、年収1,500万円の世帯は教育水準を引き上げる傾向にあり、私立学校や塾・習い事への支出が膨らみがちです。そのため、子どものいない世帯に比べると貯蓄のペースは緩やかになる傾向があります。

出典：総務省｜家計調査 2人以上世帯（2025年）

年収1,500万円でも生活が苦しいと感じる原因

収入が高いからといって、必ずしもゆとりのある生活を送れるとは限りません。

例えば、収入の増加に伴い、外食・服飾・娯楽費といった変動費が膨らむ場合があります。価格帯の高い商品・サービスを選択することで支出が増えるケースは少なくありません。

また、住宅ローンの返済や教育費といった固定費も大きくなりがちです。住み替えや教育環境の変更には心理的・金銭的なコストが伴うため、固定費を削減しにくい傾向があります。

家計を健全に保つためには、あらかじめ固定費を手取りの一定割合に抑えることを意識して管理することが重要です。

年収1500万円を実現する3つの方法

年収1500万円を実現するための、現実的な方法を解説します。

給与水準の高い業界・企業への転職

同じ職種であっても、業界や企業規模によって年収は大きく異なります。

例えば、以下のような企業は30〜40代で年収1,500万円以上を狙えるケースも多いとされています。

• 外資系コンサルティングファーム
• 外資系金融機関
• 総合商社
• PEファンド

上記の業界では基本給に加え、業績連動賞与やストックオプションが収入に含まれる企業もあり、実力次第で高年収を得られる可能性があります。

特に財務・M&A・DX推進・データサイエンスなど、市場で希少価値の高いスキルを有している場合は報酬水準の高いポジションを狙いやすくなるでしょう。

社内での昇進・昇格

現職で管理職・部長職以上に昇格して年収1,500万円に到達するルートもあります。例えば、執行役員の平均年収は約2,370万円です。

出典：人事院｜令和5年度 民間企業における役員報酬（給与）調査

ただし、内部昇格を目指す場合は、基本的に企業の給与テーブルにもとづいて報酬が設定されるため、得られる年収には上限があります。企業の評価制度・カルチャーによっては、年収1,500万円に到達するまでに10〜20年以上かかる場合もあるため、注意が必要です。

副業による収入の上乗せ

専門的なスキルがある場合は、副業によって収入を上乗せできます。コンサルティング業務、執筆・講演、データ分析やシステム開発の請負など、様々な副業があります。特にフリーランスコンサルタントなどは、高単価の案件も多く存在するため、効率よく収入を増やせる場合もあるでしょう。

ただし、副業に時間を割きすぎると本業の成果が下がり、結果的に本業の年収を押し下げるリスクもあります。就業規則で副業が禁止されているケースもあるため、ルールを確認した上で取り組みましょう。

関連記事：【怪しい？】フリーランスコンサルタントの働き方・報酬体系・必要なスキルを徹底解説

転職で年収1,500万円を目指す際のポイント

転職によって年収アップを目指す際に押さえておきたいポイントを解説します。

自身の市場価値を客観的に把握する

転職活動の最初のステップは、自身の経験・スキルが市場でどのように評価されるのか確認することです。自己評価と市場評価は乖離するケースが多く、客観的な判断ができなければ「現年収より低いオファーしか得られない」「希望年収を伝えた途端に書類選考で落ちる」といった事態に陥る可能性があります。

まずは、転職エージェントなどを活用し、これまでのキャリアを棚卸した上で、市場価値を確認してみましょう。その上で自身の市場価値が目標年収に届かない場合、目標との差分を埋めるためのスキル獲得・実績作りに取り組むのが有効です。

目標を設定し、戦略的にキャリアチェンジを重ねる

いきなり年収1,500万円のポジションを狙うのではなく、年収目標から「いつまでに・どの業界、ポジションで・いくらを達成するか」を逆算し、転職を重ねるのも一つの方法です。

業界や職種を少しずつずらす、市場価値を高められるポジション・職種への転職を狙うといった方法で目標年収に着実に近づけます。例えば、事業会社の経営企画からコンサルティングファームへ転じ、専門性を磨いた後にPEファンドやスタートアップの経営層へ転身するキャリアパスなどが考えられます。

高年収ポジションの転職に強いエージェントを活用する

年収1,500万円を目指して転職をする場合は、高年収ポジションの転職支援実績が豊富な転職エージェントを活用しましょう。

年収1,500万円を実現するには、中長期的なキャリアビジョンの策定が欠かせません。しかし、目標年収から逆算してどの業界・ポジションを経由すべきか、どのタイミングで動くべきかといった戦略を独力で組み立てるのは難しく、最短ルートを見つけ出すためには専門知識を有する第三者の知見が必要です。また、得られる情報が限られるなかで、自身の経歴や志向にマッチするポジションを見つけ出すのも容易ではありません。

このような時は、業界知見・人脈が豊富なコンサルタントが多数在籍する転職エージェントが頼りになります。タイグロンパートナーズは、年収1,000万円以上のハイクラス・プロフェッショナル求人に特化した転職エージェントです。内部事情に精通したコンサルタントが、キャリアプランの策定から応募先の選定、書類添削、面接対策、年収交渉など、内定獲得まで伴走します。

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