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株式会社船井総合研究所


船井総合研究所は、2013年設立の中堅・中小企業を対象に、日本最大級の専門コンサルタントを擁する経営コンサルティング会社です。業種・テーマ別に「月次支援」「経営研究会」を両輪で実施する独自の支援スタイルをとり、「成長実行支援」「人材開発支援」「企業価値向上支援」「DX(デジタルトランスフォーメーション)支援」を通じて、社会的価値の高いサステナグロースカンパニーを多く創造することを目指しています。

企業名
株式会社船井総合研究所
特徴・強み
専門コンサルタント:各業種・テーマに精通した専門コンサルタントを750名以上擁し、「月次支援」「経営研究会」を両輪で実施する独自の支援スタイルをとる。
独立系のコンサルティング会社:銀行や会計事務所などの出資母体をもたない独立系のコンサルティング会社である。
経営者をコンサルティング:中小企業向けの経営コンサルティングを行っていますが、他のコンサルファームと比較して「人」に着目していることが特徴的です。
新規事業の展開:コンサルティング事業と同時に様々な新規事業を展開しています。
船井総合研究所の沿革と組織体制
沿革
1970年:船井幸雄が独立し、株式会社日本マーケティングセンターを設立。企業経営の総合診断を主業務とする。
1972年:船井幸雄の著作『変身商法―儲けつづけるための常識革命〈ニュー・ライフブック〉』が40万部のベストセラーとなり、業績が急上昇。
1985年:商号を株式会社船井総合研究所に変更。
1988年:大阪証券取引所 第2部(特別指定銘柄)上場。
1990年:本告正が社長に就任。流通業主体からサービス業主体の経営コンサルティングにシフト。
2000年:小山政彦が社長に就任。「ギアチェンジ」をキーワードに改革を進め、業績、従業員数とも成長軌道へ。
2005年:東京・大阪両証券取引所第1部市場に指定替え。
2014年:持株会社体制へ移行。商号を株式会社船井総研ホールディングスに変更し、経営コンサルティング事業を株式会社船井総合研究所へ。
2020年:創業50周年。
2021年:中谷貴之が社長に就任。
2022年:東京証券取引所の市場区分再編に伴い、プライム市場へ移行。
2024年:株式会社船井総合研究所が株式会社船井総研デジタルと株式会社船井総研ITソリューションズを吸収合併。東京本社を東京ミッドタウン八重洲に移転し、東京の事業会社を1箇所に集約。
組織体制
以下サービスライン、インダストリーカットで部門構成されています。
・HRDコンサルティング分野
・M&Aコンサルティング分野
・新規事業開発分野
・住宅不動産分野
・地域包括ケア分野
・医療分野
・保育・教育分野
・製造業分野
・物流・環境・エネルギー分野
・人材ビジネス分野
・デジタル分野
・フード分野
・モビリティ分野
・ライフスタイル分野
・アミューズメント分野
・士業分野
・金融・財務分野
船井総合研究所のコンサルティングサービス
自働車:HD化体制を活かしたビジョンドライブ経営推進と次世代幹部育成。
不動産:不動産会社の人事評価・給与制度の構築と運用。
ヘルスケア:調剤薬局の人事制度構築・運用・組織化。
自動車:モビリティ業界の人事制度構築・運用。
産業:経理未経験者1名でバックヤードDX化を実現。
工事設備:たった1年間で、取引行全行 経営者保証からの脱却を実現。
機械:整骨院がお金の心配なく出店(投資)できるようになったお金の借り方。
産業機械:次の成長フェーズのため、社員が奮い立ち、ワクワクする10年ビジョン構築。
船井総合研究所の転職事例
コンサルティング業務未経験の方の転職事例として下記があります。
総合印刷会社 20代後半
大手コンビニフランチャイズ 30代
広告代理店 20代後半
大手EC事業会社 50代
船井総合研究所の平均年収
平均年収は、約700万円程度とされています。年収は、個々人の経験やスキル、役職により異なりますので、お問い合わせください。
船井総合研究所が求める人物像
自ら主体的に一番を目指していく人:自分で主体的に1番を取りに行くとか、何かについてどんどん詳しくなっていきたいという人。
フットワークの軽い人:自分で率先して動ける。
言行一致ができる人:言っていることとやっていることが一致している。
目的意識を持つ人:何をしたいかが明確な方。
課題解決力、実行力、事業プロデュース力を持つ人:これらを兼ね備えた方が理想。
凸版印刷(27)
株式会社セブン-イレブン・ジャパン(32)
株式会社大広(28)
アマゾンジャパン合同会社(54)
提供サービス
・百貨店/小売業:小売業における共通サービス基盤検討。
・エネルギー業:エネルギー事業におけるグループシェアードサービス (HR)のあるべき姿に向けた標準化・集約化。
・運送/運輸業:物流業における同一労働同一賃金対応に伴う守りと攻めの制度改定。
・情報/通信業:情報通信業におけるタレントマネジメント業務の高度化とシステム基盤構築。
・製薬/医療業:働き方改革に向けた組織風土醸成~改革を推進するためのマインドセット変革~。
・エネルギー業:ビジョン達成に向けた戦略的ワークスタイル変革。
・建設/不動産業:プロフェッショナル集団への変革を目指した、社員自らが作り出す働き方改革。
・機械業:精密メーカーにおけるイキイキ働き方改革。
・建設/不動産業:保有技術の応用によるコンシューマ市場向けサービスビジネス開発。
・百貨店/小売業:大手流通業におけるV字回復プランニング。
・食品メーカー:食品メーカーにおける販売費(値引き・リベート)の活き金化のPDCAサイクル構築。
平均年収
平均年収は、約900万円とされています。年収は、個々人の経験やスキル、役職により異なりますので、お問い合わせください。
求める人物像
・長所伸長/未来志向:自身の長所をどれだけ伸ばすか、どれだけ未来を語るかが大切だと考えている。人事評価においても、「この人ともう1回一緒に仕事をしたいか」という項目があり、未来にどうありたいかということを社内の指標としている。
・少数精鋭で全員に明確なタスクと裁量:プロジェクトチームのメンバー数は、3〜6名程度で、若手でも最良の大きい仕事を任されるため、責任をもってやり遂げることが必要。
・幅広い業務への適応力:個々のやりたい希望領域を考慮しつつ、特定の業務領域やインダストリーに固定しないため、幅広い業務への適応力が必要。
設立
1970年3月6日(現、船井総研ホールディングス)
設立:2013年11月28日
(2014年7月に持株会社体制に移行)
所在地
大阪府大阪市中央区北浜4-4-10

コンサルティングファームの転職成功事例


コンサルティングファーム担当コンサルタント


菊池 健

Kikuchi Ken

コンサルティングファーム
ポストコンサル

横浜国立大学経営学部卒業。新卒でキーエンスに入社。本社部門での勤務を経て、大手コンサルティングファームに転職し、超大手クライアントに対する営業戦略立案・実行を中心に、自社採用業務およびコンサルタントに対する社内キャリアアドバイザー業務等、幅広く経験。その後、デロイト トーマツ コンサルティングでの採用業務、上場企業でのコンサル事業の新規立上げ統括業務に従事し、ヘッドハンターに転身。 戦略・ITコンサル/ポストコンサル/M&A仲介等の領域で、若手からエグゼクティブ層まで幅広い年齢・職位におけるご支援実績多数。

相談する

並木 雄助

Namiki Yusuke

コンサルティングファーム
DX・IT

大学卒業後、大手計測器メーカーに入社し、自動車試験装置の設計開発に従事。自動車部品(Tier1)メーカーに転職、防振製品の研究開発や自動車メーカーへの出向を経験後、ヘッドハンターに転身。コンサルティング・製造領域を中心に、SIer・メガバンク・VCなど幅広いご支援実績。 【受賞歴】 ・日経転職版 Performance Award Executive部門 MVP ・日系総合コンサルティング企業 入社実績 個人賞受賞 ・外資系エンジニアリング企業 コンサルティング事業部 入社実績3位

相談する

大西 あゆみ

Onishi Ayumi

金融機関
コンサルティングファーム

大学卒業後、日系大手証券会社に入社し、営業職としてキャリアをスタート。法人・個人問わず多様な顧客と向き合い、資産運用の提案やコンサルティング業務に従事。 その後、化学系メーカーへ転職し、生産計画・購買・物流企画など、SCM領域を幅広く経験。営業企画や人事にも携わりながら事業の推進に貢献するとともに、ERPや各種システムの導入・開発、業務改善、商品開発など、ビジネスの根幹に関わる業務も経験。 こうした多角的な業務経験を活かし、人材コンサルタントへ転身。金融/DX・IT/SCM領域を中心に、若手からミドル・ハイレイヤー層まで幅広い層の転職をご支援。

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当社代表取締役野尻 剛二郎

当社代表取締役

野尻 剛二郎

慶應義塾大学卒/元モルガン・スタンレー

株式会社ビズリーチ 主催
JAPAN HEADHUNTER AWARDS 2020
金融部門 MVP