株式会社船井総合研究所（以下、船井総研）は、1970年に創業した、日本を代表する独立系コンサルティングファームです。中小企業の経営支援に特化し「サステナグロースカンパニーの輩出」をミッションとして事業を展開しています。同社のコンサルタントの平均年収は776万円（2024年実績）と、決して低くはありません。

本記事では、同社の役職別年収や競合ファームとの年収比較、待遇・働き方の実態、採用情報などを、公式サイトや口コミ情報をもとに詳しく解説します。

船井総研の企業概要

船井総研は、半世紀以上にわたり中小企業の経営支援を行ってきた独立系コンサルティングファームです。

出典：船井総合研究所｜会社概要
出典：船井総研ホールディングス｜2024年12月期 有価証券報告書

同社は1970年に船井幸雄氏が創業し、経営コンサルティング業界のパイオニアとして成長を続けてきました。2014年には持株会社体制へ移行し、現在は株式会社船井総研ホールディングスの中核企業として位置付けられています。株式会社船井総研ホールディングスは、2025年12月時点で東証プライム市場に上場しており、同グループ全体では1,500名を超える従業員を擁する規模に成長を遂げました。

また、同社の大きな特徴は、中小企業支援に特化している点にあります。大手コンサルティングファームが大企業向けの案件を中心に手掛ける中、同社は中堅・中小企業をメインターゲットとしています。中小企業経営者との間に築かれた広範で強固なリレーションシップを活かし、経営の上流工程からアプローチできる点が強みです。

さらに同社ではミッションを達成するために、以下3つの「Funai Way（コアバリュー）」を定めています。

• 変化を原動力に
• 経営者に伴走しよう
• 良心に従おう

出典：船井総研採用情報サイト｜Funai Way（中核的価値観）

経営者のビジョンや悩みを深く理解した上で、二人三脚で課題解決に取り組む伴走型の支援スタイルが、多くの経営者から支持されています。

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船井総研の主な事業内容

船井総研は、中小企業の持続的成長をあらゆる側面から支援するため、多岐にわたるサービスを体系的に提供しています。同社のコンサルティング支援実績は6,286社（2024年12月時点）にのぼります。

業種型コンサルティング

船井総研では、業界・業種別に編成された専門チームによるコンサルティングを提供しています。業界の最新動向やベストプラクティスを熟知したコンサルタントが、旬のビジネスモデルを提案する、船井総研独自の「ズバリソリューション」が大きな特徴です。このアプローチにより、クライアントの即時業績向上に直結する、実践的なサポートを実現しています。

以下は、主なプロジェクト事例です。

出典：船井総合研究所｜お客様の声(成功事例)一覧

経営課題別コンサルティング

船井総研では、特定の経営課題に焦点を当てたコンサルティングも提供しています。特にDX支援に力を入れており、2021年にはDXコンサルティングに特化した専門部署「DX支援本部」を立ち上げました。

主なプロジェクト事例は以下の通りです。

出典：船井総合研究所｜お客様の声(成功事例)一覧

経営研究会

船井総研のユニークなサービスの1つに、全国約7,000社（2024年12月31日時点）の経営者が参加する日本最大級の経営者向け勉強コミュニティ「経営研究会」があります。同じ業界の経営者が集まり、成功事例を共有するだけでなく、モデルとなる成功企業の現地視察に参加することも可能です。会員同士の活発な交流は、業界を超えた経営者同士のネットワーク構築にも貢献しています。

経営セミナー

船井総研は、各業界・業種の最新トレンドや実践的な経営ノウハウを提供するセミナーを精力的に開催しています。過去1,516回ものセミナーを実施し、のべ3万名以上を動員しました。セミナーは、参加者にとって貴重な情報収集の機会であると同時に、同社にとっては自社のノウハウを伝え、新たなクライアントとの接点を創出する場にもなっています。

船井総研の年収水準は？

船井総研が公開している資料によると、コンサルタントの平均年収は776万円で、実に3.7名に1名が年収1,000万円を超えています（2024年実績）。日本の給与所得者の平均年収は478万円であり、船井総研の年収水準は一般企業と比較しても高水準です。

出典：船井総研ホールディングス｜Factbook2025
出典：船井総研採用情報サイト｜数字で知る船井総研
出典：国税庁｜令和６年分 民間給与実態統計調査

同社は優秀な人材の獲得と定着を目指し、待遇改善に積極的に取り組んでいます。「2030年にコンサルタントの平均年収1,000万円」を目標として掲げており、今後さらなる年収アップが期待できるでしょう。

なお、2026年度の新卒採用では、初年度年収として370万円以上が提示されています。

役職別年収（年齢別年収）

船井総研の役職別の年収目安は以下の通りです。

30歳時点での平均年収は913万円、40歳時点では1,134万円です。ただし、実力主義の評価制度のもと、成果に応じて役職が上がり、それに伴って年収も上昇するため、年齢に関係なく高収入を得られる可能性があります。

競合コンサルティングファームとの年収比較

船井総研と同じく、上場している独立系コンサルティングファームの平均年収を比較してみましょう。

出典：山田コンサルティンググループ株式会社｜2025年3月期 有価証券報告書
出典：株式会社リブ・コンサルティング｜新規上場申請のための有価証券報告書
出典：株式会社船井総研ホールディングス｜Factbook2025
出典：株式会社タナベコンサルティンググループ｜有価証券報告書－第63期(2024/04/01－2025/03/31)
出典：INTLOOP株式会社｜有価証券報告書－第21期(2024/08/01－2025/07/31)

同社の給与水準は、独立系コンサルティングファームの中で標準的な水準にあることがわかります。

船井総研の待遇・働き方は？

長期的にキャリアを築く上では、年収以外の待遇や働きやすさも加味して転職を判断する必要があります。

経営コンサルタント支援制度

船井総研では、多忙なコンサルタントが心身ともに健康で、生涯にわたって安心してキャリアを継続できるよう「経営コンサルタント支援制度（福利厚生）」を設けています。

出典：船井総研採用情報サイト｜船井総研独自の福利厚生

口コミ・評判から見る働き方

OpenWorkなどの口コミサイトによると、船井総研の平均残業時間は51.9時間です。クライアントの業績向上にコミットし、高い成果を追求するカルチャーがあるため、ハードワークを求められる場面は少なくありません。自主的に休日に仕事の対応をしているケースもあるようです。

ただし、ファーム全体では働き方改革の一環として、残業時間の削減に取り組んでおり、ワークライフバランスは改善傾向にあるといえます。また、休暇も比較的取りやすいようです。成果を出すことが前提とはなりますが、自身の裁量で仕事を進めやすい環境と言えるでしょう。

船井総研の評価制度・キャリアパス

船井総研の高い年収水準を支える評価制度や、将来的にどのようなキャリアを目指せるのかを解説します。

実力主義の評価制度

船井総研の評価制度は、実力主義が基本です。会社の全体目標や個人の役割に応じて成果目標・プロセス目標・行動目標を設定し、自己評価や上長評価、部門間調整や評価会議を経て、最終的な評価が決定され、報酬に反映されます。評価の中では「個人粗利」が特に重要とされています。

管理職昇格までの平均年数は5年とされており、成果次第でスピーディーなキャリアアップが可能です。また、外資系コンサルティングファームにみられるような「Up or Out」のような文化はないため、長期的な視点でキャリアを構築できる環境が整っています。

サステナグロースなキャリアを実現する環境

船井総研でのキャリアパスは、主に組織を率いるマネジメントコースと、特定の分野で専門性を極めるスペシャリストコースの2つがあります。

＜マネジメントコースのキャリアパス＞

• シニアアソシエイト
• コンサルタント
• チーフコンサルタント
• リーダー
• マネージャー
• マネージング・ディレクター

＜スペシャリストコースのキャリアパス＞

• シニアアソシエイト
• コンサルタント
• チーフコンサルタント
• シニアコンサルタント
• ディレクター

出典：船井総研採用情報サイト｜キャリアステップ

上記の他に「ビジネスディベロップメントコース」や「コーポレートプロフェッショナルコース」などのコースがあり、個人の適性に合わせてキャリアチェンジできる環境が整っています。

また、希望部門へ異動できる「トランジット制度」や、社内公募による異動を実現する「ジョブオファー制度」などもあり、自主的なキャリア形成が可能です。

研修制度も充実しており、入社後はコンサルタントとしての基礎スキルはもちろん、DXやAIといった最新テーマに関する知識も学べます。

船井総研の中途採用状況

船井総研への転職を目指す方に向けて、転職難易度や採用のポイントなどを解説します。

転職難易度は高め

船井総研は中期経営計画において、コンサルタント人財を2025年度末までに1,150名まで増員する目標を掲げています。2022年時点の862名から大幅な増員を目指しており、採用活動には積極的です。幅広いバックグラウンドをもつ人材を採用しているため、コンサルティング業界未経験の方にもチャンスがあります。

ただし、同社は伝統的に新卒採用が中心であり、中途採用の枠は年間で数十名規模と、決して多くはありません。また、採用人数を増やす中でも、クライアントに高い成果を提供できる「生産性の高いコンサルタント」を厳選する方針に変わりはないため、転職難易度は高いと言えるでしょう。したがって内定を獲得するためには、自身の強みを効果的にアピールできるような戦略的な準備が必要です。

主な募集職種（2025年12月時点）

2025年12月時点で、船井総研では以下のようなポジションを募集しています。

同社では、コンサルタント未経験者向けのポテンシャル採用も積極的に行っています。

求める人物像

船井総研の選考では、以下のような資質を持っているか、重点的にチェックされる傾向があります。

• 自ら主体的に1番を目指せる人：指示を待つのではなく、自ら課題を見つけ出し、目標達成に向けて周囲を巻き込みながら行動できる
• フットワークの軽い人：中小企業の経営者に寄り添い、ときには現場に飛び込んで汗を流すこともいとわない
• 「素直・プラス発想・勉強好き」を体現できる人：ノウハウを素直に吸収し、どのような状況でも前向きにとらえ、常に学び続けられる
• 「キャリア計画力」が高い人：自身のキャリアについて明確なビジョンを持ち、その実現のために何をすべきかを考え、行動できる

内定獲得に必要な経験・スキル

中小企業の複雑な経営課題を的確に分析し、納得感のある解決策を提示するためには、物事を構造的にとらえ、筋道を立てて説明する力が必要です。また、経営者の懐に入り込んで本音を引き出し、深い信頼関係を築く対人能力も欠かせません。

そのため、選考においては、コンサルティングの土台となる論理的思考力とコミュニケーション能力が厳しくチェックされます。その上で、同社が注力しているDXやM&A、IPO支援などの領域における専門的な経験やスキルがあれば、コンサルティング未経験であっても高く評価される可能性があるでしょう。

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コンサルティングファームへの転職を成功させるためには、各ファームのカルチャーや評価軸を理解した上で、自身の経験・スキルを効果的にアピールする必要があります。しかし、選考対策においては専門的な知識が必要となる場面も多く、ご自身だけでの対策に限界を感じることもあるでしょう。そこで活用したいのが、コンサルティングファームへの転職支援実績が豊富な転職エージェントです。

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