BIG4コンサルティングファーム（以下、BIG4コンサル）は、世界4大会計事務所を母体とする総合コンサルティングファームです。具体的には、デロイト トーマツ、PwCコンサルティング、EYストラテジー・アンド・コンサルティング、KPMGコンサルティングの4社を指します。長年培った強固な顧客基盤やグローバルネットワークを強みとして、戦略策定から実行支援まで幅広く手がけているのが特徴です。
本記事ではBIG4コンサル各社の強み・年収・働き方や、転職を成功させるためのポイントを解説します。タイグロンパートナーズは、2025年の1年間で50名以上のコンサル転職を支援しました。デロイト トーマツ グループ・PwCコンサルティング・EYストラテジー・アンド・コンサルティングへの転職支援実績もあります。各社の情報とあわせて、支援実績の具体的な内訳も紹介します。
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BIG4コンサルとは？
BIG4コンサルとは、以下4つのコンサルティングファームの総称です。
- 合同会社デロイト トーマツ（旧デロイト トーマツ コンサルティング）
- PwCコンサルティング合同会社
- EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
- KPMGコンサルティング株式会社
以下ではBIG4コンサルの成り立ちや、各ファームの基本的な特徴を解説します。
世界4大会計事務所を母体とする総合ファーム
もともと「BIG4」とは、以下の4つの巨大な会計事務所に対する呼称でした。
- Deloitte（デロイト）
- PwC（プライスウォーターハウスクーパース）
- EY（アーンスト・アンド・ヤング）
- KPMG（ケーピーエムジー）
会計・監査業務で培ったグローバルな顧客基盤と社会的な信頼を武器に、コンサルティングやM&Aアドバイザリーなど、監査以外の領域へ積極的にサービスを展開し、急拡大を遂げていきました。
しかし、その過程で、監査クライアントに対してコンサルティングも提供することによる「利益相反」が問題視されるようになります。この問題が世界的に注目されるきっかけとなったのが、2001年に発覚した米エネルギー大手エンロン社の巨大な不正会計事件です。同社の監査を担当していたアーサー・アンダーセンは、不正を見抜けなかったばかりか、巨額のコンサルティング契約も同時に締結していたことから、監査の独立性が強く疑問視されました。
この事件を契機に同社は信用を失い、最終的に米国での業務を停止（実質廃業）するに至ります。当時、同社は「BIG5」と称される5大会計事務所の一角を占めていましたが、その崩壊により現在の「BIG4」となりました。
なお、同社のコンサルティング部門は事件以前に分社化されており、2001年にアクセンチュア（Accenture）として独立・上場していました。このように、監査とコンサルの利益相反問題は、会計業界全体の構造変化をもたらした重要な歴史的転換点となりました。
エンロン事件を契機に、米国では企業改革法（通称：サーベンス・オクスリー法／SOX法）が制定され、監査先企業へコンサルティングサービスを提供することが厳しく制限されるようになりました。この前後に、BIG4の多くはコンサルティング部門を分社化・売却しました。
しかし、企業の経営課題がより一層複雑化・グローバル化する中で、専門的な知見を持つコンサルティングへの需要は高まり続けました。その流れを受け、BIG4は監査業務とは別の独立組織として、再びコンサルティング事業を強化・拡大し現在の体制へと進化していきました。
そして現在（2026年8月時点）では、監査・税務・アドバイザリーといったグループ内の各部門と密に連携しながら、経営戦略の立案やDX推進など、企業のあらゆる課題に対応する幅広いサービスを提供するようになりました。
こうして、BIG4はコンサルティングファームとしての立ち位置を確立し、「コンサルBIG4」とも呼ばれるようになりました。
会計事務所という出自から得た強固な顧客ネットワークと、世界中に広がるグローバルネットワークがもたらすブランド力は、他のコンサルティングファームと一線を画す特徴といえるでしょう。
コンサルBIG4（日本）の基本情報と規模比較
日本におけるコンサルBIG4についての理解を深めるために、各ファームの規模感についても把握しておきましょう。
| ファーム名 |
売上高 |
従業員数 |
| 合同会社デロイト トーマツ（2025年12月1日にコンサルティングなど3法人が統合） |
3,907億9,100万円（2025年度：2024年6月〜2025年5月） ※デロイト トーマツ グループ全体の業務収入 |
約12,000名（子会社含む） |
| PwCコンサルティング合同会社 |
3,086億円（2025年度：2024年7月〜2025年6月） ※PwC Japanグループ全体の業務収益 |
約5,650名（2025年6月30日時点） |
| EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 |
2,720億円（2025年度：2024年7月〜2025年6月） ※EY Japan全体の業務収入 |
4,398名（2026年7月1日時点） |
| KPMGコンサルティング株式会社 |
非公開 |
2,447名（2026年7月1日現在） |
上記の業務収入は、各コンサルティングファーム単体の数字ではなく、監査、税務、アドバイザリーなどを含む日本国内のグループ全体の合計値です。コンサルティングファーム単独での売上高は、いずれのファームも公表していません。
【ファーム別】BIG4コンサルの特徴
ここからは、BIG4コンサル各ファームの特徴を深掘りしていきます。それぞれが持つ強みやカルチャーを理解することで、自身に合ったファームを見つけやすくなるでしょう。
合同会社デロイト トーマツ
合同会社デロイト トーマツは、2025年12月1日に、コンサルティング・ファイナンシャルアドバイザリー・リスクアドバイザリーの3法人が統合して発足しました。戦略立案から実行までを一貫して支援する総合コンサルティングファームです。
出典：新法人発足に関する公式発表
| 法人名 |
合同会社デロイト トーマツ（2025年12月1日にコンサルティング・ファイナンシャルアドバイザリー・リスクアドバイザリーの3法人が統合） |
| 設立年 |
1993年（旧デロイト トーマツ コンサルティング合同会社として。現法人は2025年12月発足） |
| 本社所在地 |
〒100-8363 東京都千代田区丸の内3-2-3 丸の内二重橋ビルディング |
| 代表者 |
代表執行役 長川 知太郎、代表執行役 鹿山 真吾 |
| 資本金 |
非公開 |
| 売上高 |
3,907億9,100万円（2025年度：2024年6月〜2025年5月） ※デロイト トーマツ グループ全体の業務収入 |
| 従業員数 |
約12,000名（子会社含む） |
出典：合同会社デロイト トーマツ | デロイト トーマツ グループ 出典：新会社名称「合同会社デロイト トーマツ」を発表～12月1日に発足 | デロイト トーマツ グループ 出典：デロイト トーマツ グループ｜デロイト トーマツ グループ Impact Report 2025
事業領域と強み
デロイトは「インダストリー（産業）× コンピテンシー（専門領域）」のマトリクス組織を採用しており、あらゆる業界とテーマを網羅するサービスラインナップを有しています。戦略立案から業務改革、IT導入、リスク管理、そして施策の定着支援や保守運用に至るまで、End-to-Endで支援できる総合力が最大の強みです。
監査法人の有限責任監査法人トーマツや、税務のデロイト トーマツ税理士法人など、多数のグループ会社と連携し、複雑な経営課題に対して多角的なアプローチで問題解決に取り組んでいます。
中でも、官公庁や金融業界においては長年の実績に裏打ちされた強固なプレゼンスを確立しています。
年収と評価制度
デロイト トーマツでは成果に応じた評価・報酬制度が整備されており、高いパフォーマンスを発揮したコンサルタントには昇進・昇給・賞与増額の形で報酬に反映される仕組みとされています。
役職別の年収目安は以下の通りです。
| 役職 |
年収目安 |
| コンサルタント |
700万円～900万円 |
| シニアコンサルタント |
900万円～1,200万円 |
| マネージャー |
1,300万円～1,600万円 |
| シニアマネージャー |
1,600万円～2,200万円 |
| ディレクター |
2,000万円～4,000万円 |
| パートナー |
3,000万円〜数億円 |
出典：デロイト トーマツ コンサルティングの年収・給与事情と競合との比較
プロジェクト単位の貢献度や年間目標の達成度に加え、上司や同僚からのフィードバック（360度評価）も評価に影響するとされています。
実力主義が根付いている一方で人を育てる文化もあるとされており、例えばデロイト トーマツ グループ全体の2025年度の人材育成関連投資額は163億円と高額です。役職に応じたトレーニングなど体系的な教育制度が整っています。
出典：デロイト トーマツ グループ｜Impact Report 2025
働き方と社風
デロイト トーマツでは、自律したプロフェッショナルとして働くことが求められます。個人の裁量が大きく、仕事の進め方やスケジュール管理は各自に任される傾向があります。リモートワークやフレックス制度も整っており、成果さえ出せば自由度の高い働き方が可能です。また、FWP（フレキシブル ワーキング プログラム）により、ライフスタイルに合わせた多様な働き方を推進しています。
社内には論理的思考力に長け、エネルギッシュな人材が多く集まっています。
PwCコンサルティング
PwCコンサルティングは、戦略系コンサルティングファーム由来の部門「Strategy&（ストラテジーアンド）」を擁し、戦略コンサル領域にも強みがあります。
| 法人名 |
PwCコンサルティング合同会社 |
| 設立年 |
2016年 |
| 本社所在地 |
〒100-0004 東京都千代田区大手町1-2-1 Otemachi One タワー |
| 代表者 |
代表執行役社長 樋崎 充 |
| 資本金 |
非公開 |
| 売上高 |
3,086億円（2025年度：2024年7月〜2025年6月） ※PwC Japanグループ全体の業務収益 |
| 従業員数 |
約5,650名（2025年6月30日時点） |
出典：PwCコンサルティング合同会社｜PwCの沿革 出典：PwCコンサルティング合同会社｜やさしさが生む、強さがある。 出典：PwC Japanグループ｜PwC Japanグループ、「アニュアルレビュー2025」を公開
事業領域と強み
PwCコンサルティングの強みは、戦略から実行までシームレスに提供できる点にあります。ブーズ・アンド・カンパニーを前身とする戦略コンサルティング部門「Strategy&」と実行支援部隊が密接に連携し、クライアントが実際に成果を出すまで伴走するスタイルが特徴です。
「One PwC」というスローガンのもと、PwC Japanグループ内のディールアドバイザリー部門や税理士法人、弁護士法人など、各分野のプロフェッショナルと連携し、クライアントの支援に取り組んでいます。
また、グローバルネットワークを活かしたクロスボーダー案件への対応力もPwCの強みです。136カ国にネットワークを持つPwCグループ内でのナレッジ共有や人材交流が盛んで、日本発のプロジェクトでも海外オフィスと協働する機会が数多くあります。（出典：Global Annual Review 2026）
PwCコンサルティングの役職別の年収目安は以下の通りです。
| 役職 |
年収目安 |
| アソシエイト |
700万円～900万円 |
| シニアアソシエイト |
900万円～1,200万円 |
| マネージャー |
1,200万円～1,600万円 |
| シニアマネージャー |
1,600万円～2,200万円 |
| ディレクター |
2,000万円～4,000万円 |
| パートナー |
3,000万円〜 |
出典：PwCコンサルティングの役職別の平均年収や転職情報を紹介
評価制度には明確な基準が設けられており、PwCが世界共通で定めるプロフェッショナル人材のフレームワーク「PwC Professional」が土台となっています。
個人の業績だけではなく、リーダーシップの発揮、ビジネスへの深い理解、多様性を受け入れる姿勢、チーム内外での関係構築力といった多角的な観点から評価される点が特徴です。個人の成果はもちろん、チームや組織全体への貢献度が昇進や報酬に反映される仕組みとなっています。
PwCコンサルティングのカルチャーは、プロフェッショナルでありながらコラボレーションを重視する点が特徴的です。
社員は穏やかで知的な雰囲気を持つ人が多く、風通しのよい組織風土が醸成されています。部門を超えたコラボレーションが活発に行われており、多様な専門性を持つメンバーと協働する機会が豊富にあります。海外オフィスとの連携も日常的に行われており、グローバルな環境でキャリアを築くことが可能です。
EYストラテジー・アンド・コンサルティング
EYストラテジー・アンド・コンサルティング（以下、EYSC）は、「Building a better working world（より良い社会の構築を目指して）」というパーパス（存在意義）を経営の軸に据えています。
| 法人名 |
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 |
| 業務開始 |
2020年10月 |
| 本社所在地 |
〒100-0006 東京都千代田区有楽町一丁目1番2号 東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー |
| 代表者 |
・代表取締役社長 近藤 聡 ・代表取締役 川口 宏 ・代表取締役 吉川 聡 ・代表取締役 伊賀山 真吾 |
| 資本金 |
4億5,000万円 |
| 売上高 |
2,720億円（2025年度：2024年7月〜2025年6月） ※EY Japan全体の業務収入 |
| 従業員数 |
4,398名（2026年7月1日時点） |
出典：EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（EYSC）｜企業情報 出典：EY Japan｜ニュースリリース（2025年12月23日）
EYSCの強みは、社会課題の解決を起点としたコンサルティングサービスにあります。サステナビリティや気候変動、人的資本経営といったテーマで業界をリードしており、カーボンニュートラル戦略やESG経営支援、SDGs関連のコンサルティング案件を多数手掛けています。
EYストラテジー・アンド・コンサルティングの年収目安は、以下の通りです。
| 役職 |
年収目安 |
| コンサルタント |
550万円〜650万円 |
| シニアコンサルタント |
720万円〜1,000万円 |
| マネージャー |
1,200万円〜1,400万円 |
| シニアマネージャー |
1,400万円程度 |
| ディレクター |
1,800万円程度 |
| パートナー |
5,000万円程度 |
※OpenWorkなどの口コミサイトの情報をもとに作成（2025年9月時点）
EYの評価制度は「長期的なキャリア育成」を重視する点が特徴です。グローバル共通の人材育成プログラムである「EY Badges」が導入されており、デジタル、AI、戦略、会計など様々なスキル分野でバッジ（認定資格）を取得することで、自身の市場価値を高められる仕組みなどがあります。
多様性を尊重し、インクルーシブな環境づくりに注力している点がEYSCのカルチャーの特色です。特に女性活躍の推進には力を入れており、女性コンサルタントのキャリア支援プログラムや産休・育休後のスムーズな復職支援策が充実しています。育児や介護と仕事を両立しやすいよう柔軟な勤務制度も導入済みです。
社内には穏やかで誠実な人柄の社員が多く、「人が良い」と評価されることがよくあります。協調性を重んじ、互いにサポートし合う文化が根付いているため、安心して業務に取り組めるでしょう。
KPMGコンサルティング
KPMGコンサルティングは、リスクコンサルティング領域で高い評価を得ています。
| 法人名 |
KPMGコンサルティング株式会社 |
| 設立年 |
2014年 |
| 本社所在地 |
〒100-0004 千代田区大手町1丁目9番7号 大手町フィナンシャルシティ サウスタワー |
| 代表者 |
・代表取締役 佐渡 誠 ・代表取締役 関 穣 ・代表取締役 田口 篤 |
| 資本金 |
1億円 |
| 売上高 |
非公開 |
| 従業員数 |
2,447名（2026年7月1日現在） |
出典：KPMGコンサルティング 採用サイト｜会社を知る
KPMGコンサルティングは、監査法人（あずさ監査法人）を擁するBIG4グループの一員としての出自を活かした、ガバナンスやリスク管理コンサルティング領域に強みを持っています。特にITリスクやサイバー攻撃対策では高い専門性を持ち、セキュリティ戦略策定などのプロジェクト実績が豊富です。
KPMGコンサルティングにおける役職別の年収目安は以下の通りです。
| 役職 |
年収目安 |
| コンサルタント |
600万円〜800万円 |
| シニアコンサルタント |
900万円〜1,100万円 |
| マネージャー |
1,200万円〜1,500万円 |
| シニアマネージャー |
1,600万円〜2,200万円 |
| ディレクター |
2,000万円〜3,000万円 |
| パートナー |
3,000万円〜 |
出典：KPMGコンサルティングの年収・役職別給与・賞与（ボーナス）などを徹底解説
関連記事：コンサルBIG4の年収相場は？各社特徴と年収を上げる方法
他ファームのように急激な昇進は少ない傾向にありますが、その分、着実にキャリアアップしていける環境が整っているとされています。
穏やかな社員が多く、長期的に働きやすいカルチャーがKPMGコンサルティングの特徴です。BIG4コンサルの中では残業時間が少ない傾向にあり、ワークライフバランスを保ちやすい環境といえます。
| ファーム名 |
月間残業時間 |
| 合同会社デロイト トーマツ |
48.5時間 |
| EYストラテジー・アンド・コンサルティング |
42.7時間 |
| PwCコンサルティング |
42.4時間 |
| KPMGコンサルティング |
41.3時間 |
※OpenWorkの各社ページの口コミ集計をもとに作成（2026年10月時点）。会社全体の公式値ではなく、回答者の職種・在籍時期なども異なります。希望する配属先の働き方は、面接で具体的に確認してください。
社員は真面目で協調性の高い人が多く、個人プレーよりもチームワークを重視する文化が根付いています。単に売上や人員規模の拡大を目指すのではなく「中身のある成長」を優先する方針を掲げていることからも、安定した環境で着実に専門性を高め、長期的なキャリアを築くことが可能です。
BIG4コンサルへの転職を成功させるために
BIG4コンサルへの転職を実現するためには、求められるスキルセットを理解し、適切な選考対策を講じる必要があります。
関連記事：BIG4コンサルへの転職難易度が高い理由｜転職を成功させるポイントは？
転職難易度と求める人材像
BIG4コンサルの採用数はDX需要の高まりなどを背景に、拡大傾向にあります。しかし、選考基準が下がったわけではなく、応募倍率も高い傾向にあるため、内定獲得は決して簡単ではありません。
BIG4コンサルの採用では、主に以下の素養がチェックされます。
- 論理的思考力: 複雑な事象を構造的にとらえ、筋道を立てて解決策を導き出す力
- コミュニケーション能力: クライアントの課題を正確にヒアリングし、自身の考えを分かりやすく伝える力
- 知的好奇心: 未知の領域に対しても臆することなく学び、知識を吸収し続ける姿勢
コンサルティング未経験者の場合、現時点でのスキルや実績よりも、上記のポテンシャルが評価される傾向にあります。
一方、コンサルティング経験者に対しては、特定の業界やテーマに関する専門性と、即戦力としてプロジェクトに貢献できるだけの実績が求められるのが一般的です。
一般的な選考プロセスと対策
BIG4コンサルの選考フローはおおむね共通しており、以下のような流れが一般的です。
職務経歴書には、過去の実績を具体的かつ論理的に記述する必要があります。「STARメソッド」などのフレームワークに沿って経歴を整理すると、採用担当者に効果的にアピールできるでしょう。
書類通過後に課されるWebテストでは、言語・数理・性格検査などが行われます。論理的思考力を問う問題が多いため、市販のSPI問題集や玉手箱対策問題集などで事前に練習しておくとよいでしょう。
面接では、志望動機の深掘りが頻繁に行われます。「なぜコンサルティング業界なのか」「なぜこのファームを志望するのか」という問いに対して、自身の実体験や企業研究で得た知見を織り交ぜながら、一貫性のあるストーリーを用意しておきましょう。
タイグロンパートナーズの支援実績から見るBIG4コンサルへの転職
タイグロンパートナーズの支援で、BIG4に属する企業への入社が決まった方は8名です。内訳は、デロイト トーマツ グループ4名、PwCコンサルティング2名、EYストラテジー・アンド・コンサルティング2名でした。
年代は30代6名・40代2名で、コンサル未経験者7名・経験者1名です。前職は、自動車メーカー3名、金融機関1名、ソフトウェア企業1名、宿泊関連の事業会社1名、SIer 1名、コンサルティングファーム1名でした。事業会社やSIerで培った経験を活かして転職した方が多いことが分かります。
※2026年8月時点の社内データ。2025年1月以降の入社・入社予定、内定承諾を含みます。デロイト トーマツ グループ4名のうち、旧デロイト トーマツ コンサルティングは2名で、グループ内の他法人への入社も含みます。
BIG4コンサルへの転職はタイグロンパートナーズに相談
BIG4コンサルへの転職を成功させるためには、入念な準備が必要です。しかし、ファームごとの選考傾向を把握するのは容易ではなく、独力での対策には限界があります。対策の進め方に不安を感じる場合は、コンサルティング業界への支援実績が豊富な転職エージェントを活用しましょう。
コンサル未経験の方は、担当業務を並べるだけでなく、課題に対して何を考え、どう行動し、どのような成果を出したかを整理しましょう。応募先ごとに求める経験や選考方法を確認し、書類と面接の準備を進めることが大切です。
タイグロンパートナーズには、事業会社やSIerから、コンサル未経験でBIG4に属する企業への入社を決めた方を支援した実績があります。コンサルティング業界に精通したコンサルタントが、経験を活かせる応募先の検討から職務経歴書の添削・模擬面接・年収交渉まで、一人ひとりの経歴と志向に合わせてサポートします。
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