【当組織について】

Analytics Insightsチームでは、AIの事業利活用に向け戦略策定～実行まで幅広い領域でご支援を実施しています。
a: 企業の様々な業務領域におけるビジネス課題に対し、解決のためのデータ・アナリティクス技術を紐づける役割を担う。

b: 自社データ利活用による事業活動への付加価値創出から、データ流通の拡大、さらには産業横断でのデータ活用促進まで幅広くサポート。経済発展や社会課題解決に貢献する。

c: 全社データ利活用に向けたフレームワーク／ユースケースを備え、データ駆動型組織への変革を目的とした組織組成・人材育成の支援を行う。

d: AIを用いたData & Analyticsを通じて、形式化の難しい暗黙知を形式知へ変換。ナレッジマネジメントで知識を見える化し日本の産業復興へ貢献する。

e: Data & AnalyticsにおけるPoCから本番稼働、および運用保守までのデータライフサイクルを実現するシステム構築支援を行う。

f: 将来事実でビジネスの先読みを行い、先手先手で分析し、活動計画を立て、行動する「アジリティのある経営管理」実現へ貢献する。

g: 業界・業種固有のプロセスをターゲットに、Analytics Insightsを用いた業務改革支援を行う。

【職務内容】

上述の通り、当組織では様々なテーマに取り組んでいます。各テーマ領域において以下1～6のいずれかの業務、または横断で職務をご担当いただきます。

人材の流動性を重要視しており、職務内容については、本人の希望を踏まえ、適性を判断し柔軟に決定します。

1. 高度分析手法を活用した業務高度化・効率化支援

2. Analytics Insightsを用いたDX戦略・計画の策定支援

3. 全社データ利活用に向けた組織組成・伴走型AI人材育成

4. Analytics InsightsにおけるPoCからシステム開発および運用保守までのデータライフサイクルを実現するシステム構築支援

5. 経営計画/予算の策定や実績との比較分析、レポートでの可視化などを構想策定・システム構築支援

6. インダストリーチームと協働し、業界固有・クライアント固有の課題に対するソリューションの提案

【具体的なプロジェクト事例】

様々な業種・業界に対して、Analytics Insightsの支援を行っています。

　- 製造領域（品質不良解析、予兆保全など）

　- マーケティング&セールス領域（優良顧客分析、営業コミュニケーション最適化、SNS・人流解析など）

　- サプライチェーン領域（需要予測、在庫分析など）

　- 人事領域（採用ポテンシャル分析、退職予兆分析、ワークスタイル分析など）

　- バックオフィス領域（ドキュメント処理効率化、不正検知など）

　- データマネジメント／データガバナンスの導入コンサルティング

　- データ民主化に向けたデータカタログ整備と利活用促進

　- データ駆動型組織への変革ロードマップ策定（成熟度診断・ユーズケース選定）

　- 情報活用基盤の企画・アーキテクチャ設計・PoC

　- グループ経営管理の高度化（財務シミュレーションモデル構築、経営計画/予算の策定や実績との比較分析など）

■担当業務

この業界は最新のデジタルツールやテクノロジーを駆使して、顧客に新たな体験を提供することが求められています。我々は豊富な経験と知見、ソリューションを保有しており、常に新しい視点から企業の経営課題の解決を支援できるチームです。お客様のパートナーとして持続的な成長と信頼構築を支援します。みなさんも我々と一緒にシステム導入や特定業務の改善にとどまらないコンサルティング経験を積むことが可能です。

当社(当チーム)では、ライフサイエンス・ヘルスケア分野(製薬企業、病院、官公庁など)におけて、クライアント側の課題やニーズに合致したデータ利活用やAIソリューションの導入を支援しています。主な業務は、製薬企業向けのコマーシャルDX支援、ヘルスアウトカムリサーチ/HERO支援、医療エビデンス合成支援などで、病院・介護事業所・官公庁向けに医療ヘルスデータを活用した業務効率化や経営支援があります。また、デロイト内外の専門家と協力し、将来を見据えた新規サービスの開拓を行っています。 

製造・流通・ヘルスケアなどさまざまな業界のCOOが抱える課題に対し、それらに直結するオペレーション機能（製品開発・調達・生産・在庫管理・物流・販売・需給）を改革することで、クライアントの競争優位性の確立を支援するコンサルタントのポジションです。COVID-19を発端としたパンデミックや昨今複雑さが増す地政学の影響による混乱は、企業にサプライチェーンのレベルを迅速に引き上げ、シフトすることを促しています。私たちの手掛けるサービスは、様々な観点を盛り込みながら戦略の策定から実行までを支援しており、その内容は多岐に渡ります。

＜サービスの一例＞
-サプライチェーン戦略/ベンチマーク

-グローバル需給改革による先手対応

-調達改革による変化対応力強化

-スマートファクトリーによる生産高度化

-物流改革による顧客対応力強化

-アフターサービス領域の高度化

-サプライチェーンCO2排出可視化・削減支援

また、当社の海外メンバーファームや当社グループ内の他部門と協働でプロジェクトを手掛けることも少なくなく、総合ファームとしての価値をクライアントに提供できるチームです。

昨今、ESGやサステナビリティの重要性に関する認識が高まり、経済価値だけでなく、社会・環境価値を包含した「統合思考経営」を行うことが急務になっています。しかし、日本企業はまだまだ試行錯誤の段階にあり、ここに大きなコンサルティングニーズが存在します。「統合思考経営」による企業価値向上のコンサルティングサービスにチャレンジされたい方のご応募をお待ちしております。

【担当業務】
統合思考型経営管理では、持続的成長に資する事業活動を通じて重要な無形資産を形成し、戦略目標の達成を通じて企業価値を向上するという価値創造ストーリーをまずは可視化します。短期、長期の企業価値向上に資する無形資産の蓄積・向上を連鎖的かつ因果関係として関係づけることにより、無形資産への投資が価値向上をもたらす構造を明らかにすることが必要です。PwCグローバルの経営管理領域の知見・経験を駆使し、このような経営管理のトランスフォーメーションの構想策定~定着化までのコンサルティングを一貫して行います。

【担当業界】

主に製造業、流通業、サービス業が多いものの、業界別のチーム構成はないことから、幅広い業界においてご経験を積むことが可能です。

【オファリングの一例】

◆価値創造マップによる企業価値の構造化

企業価値を実現するための戦略目標から活動までの連鎖を価値創造マップというフレームワークで表現することにより、価値創造ストーリーの明確化、無形資産マネジメントの組み込み、財務/非財務KPIの設定、価値創造ロードマップの策定をご支援します。

◆統合思考経営管理実現に向けたロードマップ策定

統合思考経営管理を実現するための、最新ITの活用を想定したPDCAプロセスのToBe像を描き、ToBe像に向けたロードマップの策定をご支援します。

◆統合思考経営管理実現の支援

ロードマップに沿って、PDCAプロセス具体化やIT実装をご支援します。PDCAプロセス具体化には、価値創造マップ作成プロセスデザイン、KPI実績の分析・活用手法、ダッシュボードデザイン、開示・報告レポーティングプロセスデザイン等が含まれます。IT実装には、RFP作成、ベンダー選定、要件定義~実装に係るPMO及び業務側の支援が含まれます。

【具体的なプロジェクト】

全社企業価値構造の整理、価値創造ストーリーの策定、財務/非財務KPIの設定（KPIツリー作成）、サステナビリティ経営管理等

【人員構成】

コンサルティング経験者や、事業会社やSIer出身者でキャリアチェンジをされた方も活躍しています。

■職務内容

　企業におけるグローバルでのビジネス展開やデジタルサービスのローンチ増加に伴い、個人情報を含むデータの収集および利活用も増加しています。
　他方で、個人情報・プライバシー保護の機運が高まっていることから、企業はその対応が喫緊の課題になっています。　

　また、サービスがボーダレスに展開されていく一方で、各国の法規制を考慮しなければならないなど、企業側の対応は複雑化しています。

　このような背景から、当社では個人情報やプライバシーの保護を専門とした部隊を組成し、日々寄せられるクライアントのお悩みに対応しています。

【役割】

スマートモビリティ市場は年平均20％以上で市場が拡大し、2030年には3兆ドル（約420兆円）を超える市場になると予測されております。数多くの企業が機会もしくは脅威と捉えてその対策に取り組んでいます。スマートモビリティは、自動運転、コネクテッド、電動化（EV)、モビリティのサービス化などのテクノロジーが変化をドライブし、それら技術の進歩が業界の成長を加速させます。
そんなスマートモビリティの変化の中で、Smart Mobility CoEの攻めとしての戦略策定やその実行支援に対し、Secure Mobility CoEの守りとしての”人・モノの移動の安心・安全”を実現するため、セキュリティ領域やリスク対応等の幅広い領域をサポートできる体制と専門性を持ち、政府機関や幅広い企業をご支援していきます。

【担当業界】

国内外の製造業各社（自動車OEM・サプライヤー、重工業・エンジニアリング、産業機械等）、官公庁等

【主なサービスメニュー】

主に製造業のリスク対応関連領域(品質管理を含むコーポレートリスク領域等)を中心に、以下の柱でコンサルティング支援を実施しています。

1．CSMS(Cyber Security Management System)関連の法規対応ご支援

・WP29(UNR155)対応のためのプロセス構築、ルール策定支援

・プロセス、ルール浸透のための、トレーニング計画策定・実施支援

・プロセス、ルール浸透のための、アセスメント実施、課題対応推進支援

2．多企業間連携、Global連携等推進時の推進体制構築、運営プロセス策定・実施支援

・Global企業のGlobal展開・ガバナンス体制構築支援

・国際法規および各国個別法規の分析・対応支援

・アライアンス締結時のルール・プロセス・体制整備支援

3. 制度改革推進支援

・政府機関の国際情勢を踏まえたルール・ガイドライン策定支援

4．企業内のリスク管理支援

・企業内のリスク関連のアセスメントの実施、対応策定支援

・リスク管理のためのルール・プロセス・体制整備支援

スマートモビリティ市場は年平均20％以上で市場が拡大し、2030年には3兆ドル（約420兆円）を超える市場になると予測されております。数多くの企業が機会もしくは脅威と捉えてその対策に取り組んでいます。

スマートモビリティは、自動運転、コネクテッド、電動化（EV)、モビリティのサービス化などのテクノロジーが変化をドライブし、それら技術の進歩が業界の成長を加速させます。
我々のミッションは、市場や技術の変化を捉え、自動車や周辺・参入企業を支援し、クライアントの課題を解決し、新たな競争力の獲得を支援することにあると考えております。

攻めとしての戦略策定やその実行支援、また、Secure Mobility CoEとのコラボレーションを通じて守りとしてのセキュリティ領域の両面をサポートできる体制と専門性を持ち、End to Endで支援することでクライアントへの提供価値を行っています。

◆担当業界　　

– 自動車関連：自動車メーカー、自動車パーツメーカー企業の関連企業や関連ベンチャー企業　

– 官公庁関連：国内政府機関・独立行政法人、地方自治体

– その他関連企業：大手通信キャリア、大手商社やその関連企業

◆担当業務

【Growth & Innovation】

– 事業戦略・構想の策定、マーケティング改革等を通じた新テクノロジー領域での成長の支援

– 事業再編、M&A、アライアンス等を通じたテクノロジーの獲得支援

– 国内外の市場分析・競合調査等を通じた市場参入戦略策定や実行支援

【Rules＆Market Generation】

– 自動車OEM：自動運転事業の構想策定・立ち上げ、海外提携の実行、新会社設立等の支援

　- 自動車部品：既存事業の戦略策定、実行支援、新規事業の構想策定等の支援

　- 通信キャリア：Smart Mobilityテクノロジー領域への自社リソースをも活用した、参入戦略策定、実行支援

【Process and Securiy Genaration】

　 – 自動車OEM：グローバルセキュリティレギュレーション対応、プロセスの最適化等

　 – 官公庁関連：自動車・車検等のシステム刷新、セキュリティ対応等

製造業のR&D領域を中心とした経験・知見・知識に基づき、新規事業開発や業務改革／デジタル改革の戦略策定～実行／定着化までの多様なソリューションの提供によってクライアントが抱える様々な課題の解決を担って頂きます。

【担当業界】
国内外の製造業全般（自動車／自動車部品、重工業・エンジニアリング、化学・素材、建設業、住宅設備、産業機械、ハイテク等）、官公庁等

【主なサービスメニュー】

R&D/PLM領域を中心に、以下3つの柱でコンサルティングを実施しています。

１．技術を強みとした新規事業開発

　　・ 新規事業の企画・開発実務支援、新規事業を企画・開発していく為の仕組み構築支援

２．R&D業務改革

　　・ 技術戦略策定、各種技術動向／ベンチマーク調査支援

　　・ 法規対応（WP29等）、業界標準・国際規格等の導入（ISO、A-SPICE等）支援

　　・ 開発プロセスの構築・標準化支援（モデルベース、一括企画開発等）、設計／製造品質改革支援 等

３．R&Dデジタル改革

　　・ PDM/PLM、ALM、部品表等、R&D領域を中心とした基幹システム導入・構築支援

　　・ R&D領域のDXを推進していく為の構想策定～各種実行支援

【人員構成】

コンサルティング会社出身者、自動車／自動車部品メーカー出身者、重工業・エンジニアリングメーカー出身者、産業機械メーカー出身者、SIer出身者等、多様なバックグラウンドを持つメンバーで構成されており、それぞれが業務経験を活かしながら新しい分野にもチャレンジしています。

【チーム紹介】

TT業種チームは、各業種・マーケット固有の課題に焦点を当て、デジタル技術の最適活用を図ることをミッションとしたチームです。
以下にあげる4つのチームに編成された業界知見に特化したITコンサルタント（東京/大阪）を募集しています。

　TT-Services：テクノロジー・メディア・通信、小売・流通、商社業界

　TT-Infrastructure：道路、鉄道、航空、運輸等、社会インフラ業界

　TT-Energy：電力、ガス、石油等、エネルギー業界

　TT-Products：製造、自動車、ライフサイエンス業界

【チーム人員構成】

ITコンサルタント、業務コンサルタントのみならず、各業界の専門性を持った事業企画部門等の経験者も歓迎いたします。

【職務内容】

各企業・公共機関におけるビジネスモデル革新、その革新に対応したビジネス・プロセスや効率的組織体制への転換を、IT・デジタル技術を活用して促進・実現（DXの推進）を公立・中立の立場から支援しています。

また、各業界・業種によって抱える課題やテクノロジーに対する適用可能性・成熟度は異なることから、各業種に特化した知見を集約することで、よりクライアントにマッチしたサービスを提供することを重視しています。

改革戦略立案の段階から業務・IT・組織を一体で考え、全体最適を実現します。 クライアントが求めるITテクノロジーによる付加価値創造、事業開発、業務効率化、その他業務課題の解決に対して、広く最新技術、既存技術の中から最適な採用技術・システムアーキテクチャを策定・提案し、クライアントをテクノロジー戦略の面から成功に導きます。また、従来のシステム導入経験に加えて、Data Analytics、AI、IoT等のデジタル技術の知識を持ち、特定の製品やサービスに依存しない中立的なテクノロジー戦略の立案を実現します。

【主なサービス内容】

◆変革のシナリオ作り：IT戦略策定 / IT計画策定 / ITコスト最適化 / デジタル戦略策定 / Enterprise Architecture策定 / IT投資最適化 / ソーシング戦略

◆変革のマネジメント：PMO支援 / システム調達支援 / 業務改革支援 / KPI策定支援 / オペレーション改善支援 / 経営管理効率化支援 / デジタル適用支援

◆変革の土台作り： ITアーキテクチャ成熟診断 / ITアークテクチャ設計 / ITインフラ統合支援 / クラウド評価・導入支援 / IT組織設計 / ITサービスマネジメント / デジタル人材育成支援 / ITタレントマネジメント / IT教育計画支援IT戦略策定支援

【具体的な案件】

・事業戦略に紐づいた全社レベルでの情報システム構造改革・アーキテクチャ、データ活用戦略策定支援

・新規事業戦略策定支援とデジタルテクノロジーの適用分析・制度動向対応に向けた業務・システム改革推進支援

・GX/SX戦略に紐づいた全社レベルでの情報システム構造改革・アーキテクチャ、データ活用戦略策定支援

・DX戦略策定としての新規ビジネスモデル策定支援

・基幹系システム（営業・財務等）の刷新プログラムのマネジメント支援

・次世代事業基盤システム構築支援

・IT投資状況調査・中計施策支援

・品質管理プロセスに対するデジタルテクノロジーの適用分析

・データ可視化・利活用基盤構築検討支援

・DX推進組織立ち上げ支援

・IT資産管理支援 -グループITインフラ最適化検討支援

【役割及び責任】

＜コンサルタント/シニアコンサルタント＞ ※コンサルタント職位の間は、TT-Consultantに所属していただき、TT全体の幅広い視野でキャリア育成を行います。

管理者の指導のもと、次の作業をしていただきます。

・各セクターと連携した業界の動向調査・個別クライアントの課題分析・調査

・抽出課題に対する解決策の検討

・適用ソリューションの選定・プロジェクト実行計画の策定

＜マネジャー以上＞

・各業種におけるIT適用の範囲・レベル・効果等の分析全般のリード

・プロジェクトにおけるスケジュール、要員、予算、成果物及びスコープの管理

・コンサルタント及びシニアコンサルタントへの作業指示・品質レビュー

・新規案件受注に向けた提案活動

【求める人物像】

<業界・業種の「ビジネスモデル」からの改革支援を指向する＞
各業界のビジネスモデル（ヒト・モノ・カネ・情報の経営資源の流れ、ステークホルダーの役割、プロフィット・パラメータなど）を設計・可視化することで、「顧客」のニーズ変遷と今後の見通しについて見極め、新規事業創出に向けたクライアントの戦略的意図を深く理解します。
＜クライアントの業界特性に応じたテクノロジーの適用可能性を提示する＞
クライアントの業界内で利活用されているテクノロジーの革新性・適用実現性・将来性にとどまらず、他業界との比較による多様なテクノロジーの応用可能性を探り、クライアントが抱える各課題の解決に資する最適なテクノロジーの適用可能性を提示します。
＜クライアントのマネジメント／実務者層とのコミュニケーションを通じて人間的魅力を発揮する＞
クライアントのLOB（業務部門）とITの協働や結びつきを重視したビジネススキームの確立を念頭に、クライアントの経営層から実務者層まで、多様な職位の方々が抱える課題に対して、真摯に向き合い、解決に向けて寄り添いながら着実な成果を出すことにこだわります。