東京都×2000万円以上×IT/DX & サイバーセキュリティコンサルティングの求人検索結果

ピープルアドバイザリーサービスは、グローバルに16,000人以上、日本でも344人の人事・組織専門プロフェッショナルを擁し、企業の大規模変革（海外進出、M&A・組織再編、労働生産性向上、コスト削減等）を人・組織の観点から包括的に支援しています。

■業務内容
クライアントへSAP S/4HANA導入に伴う企業変革サポートを行います。主要業務領域はSAP S/4HANAの実装工程ではなく、以下の領域が中心となります。
弊社のチェンジ・エクスペリエンス方法論の一部としてSAPユーザートレーニングの計画立案、実行サポートを行います。

■業務概要 クライアントのSAP導入プロジェクトにおいて業務プロセス標準化をクライアントのステークホルダーと推進し、Organizational Change Manager (OCM)をサポートします。
具体的な業務としては、システム導入後の業務プロセスやユーザーとのコミュニケーション計画に基づくSAPトレーニング計画を立案、実行支援します。

【People Experience & Cultureチーム概要】
企業が事業目的を達成するために従業員を巻き込み、様々な変革を実行するためのチェンジマネジメントのご支援をします。我々のチームはバイリンガル、バイカルチャーなメンバーで構成され、国内外のグローバル企業を対象に、チェンジマネジメントのほか、カルチャーチェンジや人事業務効率化等のサービスを提供しています。

弊社では Building a Better Working World「より良い社会の構築を目指して」という Purpose のもと、 変革のリーダーとしてお客様のビジネス変革のお手伝いをし、長期的な価値を提供しています。変革には Business Transformation だけでなく Technology Transformation も必要不可欠であり、Technology Consulting 組織では「Technology＠Speed」として Cloud, IoT, BlockChain, AI, Security など様々な Technology を活用し Agile そして Data driven なコンサルティング活動を推進しています。

今回募集する Microsoft ソリューションを担当するテクノロジーコンサルタント (Dynamics) においては、Dynamics 365 に関する技術や知見を活かして、ソリューション提案活動からシステム構築、移行、導入まで幅広い分野でご活躍いただきます。EY Global Team と連携し Best Practice を学び、また日本発の Practice を発信する機会もございます。社内外のステークホルダーと調整しビジネスを円滑に進めるドライブ力を持っている方、Microsoft 社との Alliance を強化し一緒に成長できる方、常に新しいチャレンジを恐れずに学び実行できる方、私たちと一緒に変革のリーダーとしてお客様や社会全体に対し、より良い働き方の世界を構築してみませんか。

【Microsoftチームの魅力】
Technology Consulting のリーダーである田畑がチームをリードしており、最新のIT/デジタル領域でのコンサルティングメソッドを習得できる環境です。組織の立ち上げ期にあるため、裁量を持ち、チームの中心メンバーとして今後ご活躍いただけます。
また、他ERPと比較した際に価格や導入難易度(Microsoft製品を導入している企業が多いことから)Microsoft関連ソリューションの導入ニーズが向上しており、業界問わず様々なクライアントのTransformationを実現する機会がございます。

弊社 では Building a Better Working World「より良い社会の構築を目指して」というPurpose のもと、 変革のリーダーとしてお客様のビジネス変革のお手伝いをし、長期的な価値を提供しています。
変革には Business Transformation だけでなく Technology Transformation も必要不可欠であり、Technology Consulting 組織では「Technology＠Speed」として Cloud, IoT, Blockchain, AI, Security など様々な Technology を活用しAgile そして Data driven なコンサルティング活動を推進しています。
今回募集する Microsoft ソリューションを担当するテクノロジーコンサルタント（Corporate DX）は、マイクロソフト・テクノロジーを活用し、DX内製化の「実践」と、DX内製化を促進する「組織・人・プロセスの変革」を支援します。これにより、クライアントが進めるコーポレート・レベルのデジタル・トランスフォーメーションの実現を支援し、企業が取り組む社会課題と企業課題の解決を促進します。 なかでも、デジタル・テクノロジーによる支援が広がりをみせ、かつマイクロソフトテクノロジーの導入ニーズが広がっています人的資本投資の領域で、従業員の生産性向上を目的とした従業員エンゲージメント向上を実現する従業員エクスペリエンス・デザイン支援サービスを推進していただきます。
また、Experience for Microsoft Solutionsプログラムを通して、クライアントへDXの実践と推進の体験を提供いただきます。
この職務を通して、マイクロソフト・テクノロジーに関する技術や知見を活かした提案活動から、デジタル・テクノロジーの動向や最新事例の調査、問題定義、ソリューションの設計・開発・導入、効果検証、変革の促進まで、幅広い分野でご活躍いただけます。
【Microsoftチームの魅力】
Technology Consulting のリーダーである田畑がチームをリードしており、最新のIT/デジタル領域でのコンサルティングメソッドを習得できる環境です。組織の立ち上げ期にあるため、裁量を持ち、チームの中心メンバーとして今後ご活躍いただけます。
また、他ERPと比較した際に価格や導入難易度(Microsoft製品を導入している企業が多いことから)Microsoft関連ソリューションの導入ニーズが向上しており、業界問わず様々なクライアントのTransformationを実現する機会がございます。

昨今のデジタル/IT化の波により、多くの企業で「サイバーセキュリティ」に対する危機意識が向上する中、円滑な事業推進におけるサイバーセキュリティへの投資は必須の経営アジェンダとして捉えられるようになりました。
弊社では、Globalでのベストプラクティスを活用し、最新のトレンドを踏まえた最適なソリューションをクライアントに提案することで、日本企業の事業基盤の強化を実現します。
グローバル企業・政府機関に対して、サイバーセキュリティ・情報セキュリティに関する現状評価・課題の洗い出し・改善計画の策定・改善策の推進における支援を行います。 ネットワーク・サーバ・Webアプリケーション・ベースソフト・データベース・クラウド・IoT機器など様々なITインフラ・アプリケーションに対して脆弱性検査・ペネトレーションテストを行い、発見事項の報告と改善のための助言を行います。
クライアントのサイバーセキュリティ対策の推進のために、エンドポイント・ネットワークにおけるサイバー攻撃からの防御ソリューション、認証と認可を一元管理するソリューション、サイバー攻撃を検知しインシデントに自動的に対応するSOC/SOARなど様々なセキュリティ対策の実装を支援します。
脆弱性診断の継続的な実施と改善支援、インシデント検知の継続的な支援や自動化の改善支援のように長期にわたってクライアントを支援します。
日系企業の海外拠点や、外資系企業の本社と連携してセキュリティ対策の推進を支援する場合も多く、海外のメンバーファームと連携することもあります。

【Cybersecurityチームの魅力】
Cybersecurity チームではGlobalメンバーと日常的に連携が行われており、ただ英語を活用するだけでなく多様なバックグラウンドを持つ人材とのチームワークを発揮し、グローバル基準のコンサルタントに成長いただけます。実際に海外メンバーとのコンサルティングサービス開発やプロジェクト推進が日常的に行われる環境のため、英語力を活かしながら業務経験を積んでいただけます。
また、コンサルタントとしての汎用性の高いビジネススキル習得にとどまらず、サイバーセキュリティ領域での希少価値の高い専門性も身に着く環境です。

■業務内容
我々、Technology Transformationユニットはテクノロジー全領域に亘り、戦略策定から導入支援に至るまでの包括的なサービスを提供し、クライアントの競争力強化を支援いたします。我々はEYのPurposeである”Building a Better Working World”に倣い社会貢献を目指し、クライアントの業界・ビジネス課題を踏まえ、Technologyだけに偏ることない本質的な解決策をクライアントに提供することを本懐としております。そのため、注力する業界（現状では５業界）を持ち、対象業界の課題、ビジネス課題を理解し、業界知見x Technology知見を有するサービスを構成しており、それぞれの業界色を持って活躍したい人材を求めております。
■業界Focus職務の魅力 ・クライアントがDXを求める先に見据えているビジョンをとらまえてプロジェクトを企画提案し、実行推進するため、本質的な戦略を意識したプロジェクト経験を積むことができます。
・クライアントサイドに立つEYSCのプロジェクトでは役職者含めた広く深い人間関係を構築することができ、業界注力サービスを担う人材にとって大きな資産となります。
・クライアントのプロジェクトマネジメント支援（プロジェクト方針の検討、ベンダーのパフォーマンスの管理、リスクの洗い出し、代替手段の検討・提案など）が主な仕事であり、システム開発をダイレクトに受けることは基本的にないため、受託者ではなく、クライアントサイドに立った景色を見ることができます。
■Government & Public(Public)
Government & Public業界において、私たちは、社会課題の解決に向けた立法および国会・議会で決定された政策を実行に移し、その効果検証を行う支援に取り組んでいます。
我々がTechnologyを武器にして取り組む社会課題は多岐に渡ります。
・医療保険分野：いかに健康・長寿社会を構築していくか
・年金分野：いかに国民へ持続的、安定的に年金を届けられるか
・児童福祉分野：いかに社会的弱者のリスクマネジメントをしていくか
等
・防衛分野：いかに国民の安全を守るための安全保障を実現していくか
・財政・経済振興分野：いかに財政規律を保ちつつ経済・産業を振興させ、イノベーションを創発していくか
・教育文化研究分野：いかに教育、学術、スポーツ、文化および科学技術の振興を進めるか
・農林水産・環境分野：いかに食料の安定供給、農林水産業の維持・発展を進めるか
・国土交通分野：いかに国土・交通等を開発し維持保全していくか
例えば、医療保険分野における、高齢化社会ならびに医療費増大に対して、日本国民の健康増進と医療費の適正化をどのように両立していくべきか？というテーマがあります。私たちは、AI（機械学習）を用いて重症化リスクをもつ方がたを予測し保健指導に結びつけ、最終的に日本国民の健康増進に還元される仕組みづくり（法改正、システム整備、還元）を支援しています。
特に強調したい点は、政策立案の段階から支援を行っている点です。ステークホルダーに対して政策立案（改正法案の検討）からアプローチし、法改正に結び付け、その改正法に基づくシステム整備及び還元を一貫して支援しており、他コンサルティングファームやシステムインテグレータに比肩されない付加価値と自負しています。
弊社において、前掲のプロジェクトを遂行している中心メンバーは20代後半～30代前半であり、最年少のメンバーは公的保険ならびに機械学習の知見がゼロの状態でありながらも、ひたむきな努力によってクライアントから評価され、かけがえのない人材となっています。そのようなチャレンジ精神があり、社会課題に取り組んで自己実現する意欲のある人材を、私たちは求めています。
■Energy
エネルギー業界は人々の日常生活や生産活動を根底から支えるインフラ産業である一方、近年では、自由化等の規制緩和によって、経営を取り巻く環境変化の激しい産業でもあります。
エネルギー業界（電力、ガス、石油、風力発電等の再生エネルギー企業）における経営環境の変化は５つの視点があり、１つ目は商材やサービスの変化で、電力会社はガス、またそれ以外に新たな付加価値サービスを商材として創造しています。ガスや石油も同様です。２つ目は顧客の変化で、自由化前の独占かつ集中的な供給から、地域コミュニティをはじめとした小規模且つ日本全国へと供給先が複雑化・拡大しています。３つ目は電力・ガスシステム改革によって発送変電分離、ガス導管分離が実施され、企業の形態も分社等によってグループ化組織となりました。このため、組織・経営マネジメントも大きく変化しています。４つ目は脱炭素化等、環境問題を中心にした社会意識の変化で、エネルギー業界は持続可能な社会への寄与が求められています。そして５つ目はＩＴ技術の飛躍的な進化とＤＸ化によって前述の変化を推進する原動力になっています。
私たちは、こうした５つの経営環境変化に対応するための「エネルギー×テクノロジー」ソリューションを多数有しており、経営戦略に連動したＩＴ戦略の策定、新サービスの創造、グループ経営管理スキームの構築・強化、ＡＩを活用した発電設備等の予兆保全、持続可能な社会に向けたリスク評価と対策等、幅広い魅力的な案件を手掛けています。
■Telecom and Media Entertainment(TMT)
経産省の産業技術ビジョンでは「2050 年に向けた５つのグローバルメガトレンド（①人口のピークアウト、②サステナブルエコノミーへの移行に向けた価値軸の転換、③デジタルエコノミーへのトランスフォーメーション、④地政学的リスクへの対応、 ⑤レジリエンスの重要性の高まり）に適応し、Society5.0 実現に向けて変化にダイナミックに対応していく必要がある」と唱えられています。
日本企業はGAFA及び中韓のテクノジー企業と伍して戦っていくために、現在の延長戦とは異なるAmbitiousなプランとその実行が必要となってきます。例えばこれまでの売り切りビジネスモデルの変更やデータ活用などサービス提供型企業への変貌などコーボレートレベルのトランスフォーメーションが必要とされてきています。
我々はこのようなAmbitiousな変革をテクノロジー側面から支援しており、それは従来からコモディティのサービスではなく、エマージングテクノジーを活用した最先端のサービスといえます。今、我々は企業が競争同位ではなく競争優位を得るための支援をしていく仲間を求めています。
■Health Science & Wellness(HS&W)
「次世代ヘルスケアエコシステムのグローバルスタンダードを造りだし、世界をリードする健康先進国へ」というパーパスを掲げるEY Japan
のHSWセクターにおいて、Technologyはその実現を推進するための1つの重要な柱となります。
弊社のHSWセクターにおいては、医薬品、医療機器業界に特にフォーカスしてサービスを提供していますが、そのほとんどがグローバルプロジェクトであり、他エリア、リージョンの仲間たちとプロジェクトを組成し、One Teamとしてクライアントにサービスを提供しています。
また、特に製薬業界においては、業界特化型のテクノロジーソリューションが多く活用され、専門コンサルティングニーズが増してきています。
私たちはこうした業界の変化やニーズに柔軟に応えるために、Technology Consulting内の他のエリア・リージョンのLife Scienceセクターメンバーと定期的に情報交換を行いながら、ケイパビリティの強化を進めています。
今後ますますグローバル案件は増えていく傾向にあり、グローバル案件を推進できるメンバーを絶賛募集しております。グローバルな視点でクライアントの成長を支えたい、クライアントのビジネス課題を解決したいという思いを持つ仲間、そして環境や業界の変化に柔軟に対応できる人材を広く求めています。
■Auto
現在の自動車業界において、自動運転や、自動車のモジュール化などにより、製造業に留まらず様々な業界が参入してきており、業界構造そのものが変化していっており” 100年に一度の変革期”などとも言われております。
私たちは、上記を含めた様々な変革に対し業界の知識とTechnologyの知見を掛け合わせ、中長期的な視点でクライアントの目指すべき姿を一緒に描くことで、我々の日常生活に密接に関係するMobilityという領域を通して、”Building a better working world”に貢献しております。
これらを推進していくうえで大切にしているのは、Technologyの活用を目的にするのではなく、手段の一つとして捉えて自動車のビジネスファーストで、あるべき姿を語る評論家になるのではなく、クライアントの立場に立って何が最適なのかを一緒に考えるパートナーであることです。
昨今では、Connectedデータを活用したサービスの企画・推進や、自動車のオンライン販売に向けた企画・推進など時代のトレンドに沿ったアジェンダに対するプロジェクトを複数推進しております。

ブロックチェーンは、インターネットやクラウドと同様に、企業やB2Bのエコシステムに影響を与える可能性を秘めた強力なアーキテクチャ技術として台頭してきています。
弊社グローバルのブロックチェーンチームは、世界有数のブロックチェーン・ソリューション・プロバイダーです。
弊社では、企業がプライベートまたはパブリックのブロックチェーン上で安全、安心、そして完全な規制遵守のもとで取引を行うために必要な機能が含まれています。

弊社のブロックチェーンチームに参画することで、最新のブロックチェーンソリューションを理解し、長期的なブロックチェーンビジネス戦略を構築するためにメガバンク、ロジスティックス、エネルギー、ヘルスケアなど様々な業界のクライアントと協働することになります。 また、POC、MVPなど新規イニシアティブを含む戦略的開発をグローバルチームと連携して推進していきます。

■業務内容
我々、Technology Transformationユニットはテクノロジー全領域に渡り、戦略策定から導入支援に至るまでの包括的なサービスで、テクノロジーによる競争力強化を支援いたします。クライアントの業界・ビジネス課題を踏まえ、Technologyだけに偏ることない本質的な解決策をクライアントに提供することを本懐としております
その中でも私たちのチームGlobal/M&A IT Servicesはクライアントビジネスの急成長を支える「グローバル展開」「M&A」といった施策をテクノロジーの側面から支援しています。 主なサービスとして、１）日系企業の海外事業や外資系企業の日本事業を支援する「Outbound/Inbound」、２）M&Aの各ステージでIT関連の支援を提供する「M&A ITアドバイザリー」の2つがあります。
【サービス詳細-Outbound/Inbound】
必要に応じて世界各国にあるEYのメンバーファームと協働しながら以下のサービスを提供します。
Outbound – 日系クライアントの海外事業拡大に伴う情報システムの展開支援やすでに現地にある情報システムの刷新、M＆Aに伴う業務整理やシステムの統廃合に関する支援を行います。加えてグローバルに存在するデータやシステムを日本からどう管理するのかといったITガバナンスの策定、実行支援なども行います。
Inbound – 海外にあるクライアント本社の計画と、日本国内個別の状況をすり合わせながら業務、システムの国内展開を支援します。また、ＩＴガバナンスの観点から、本社からは見えにくい日本国内のIT オペレーションについてアセスメントを行い本社に報告するサービスも行っています。
【サービス詳細- M&A ITアドバイザリー】
M&A検討時のIT観点でのデューデリジェンス（価値やリスクの査定）を行うほか、統合・分離の実行計画の策定/実行支援も行います。フロントからインフラまでの幅広い知見に基づいて、ITのアドバイザーとしてクライアントのM＆Aを支援します。クライアントの大多数が海外に拠点を構えていることを背景にOutboundを組み合わせたサービス提供も頻繁に行っています。
■職務の魅力
・グローバルプロジェクトにおいて活躍するためには、英語はもとより幅広い業務やITの知見が求められます。国ごとの差異（各国の法律、規制、商習慣、文化や言語）に起因する課題を一つ一つ解決する作業は地味でもありますが、そうした作業の積み重ねの先に、グローバルでビジネスが統合され、企業が利益を生み出しながらより良い社会の構築に貢献する世界の実現があります。コンサルタントはこうした課題解決のプロセスを通じて今まで持っていなかった知識やスキルを獲得し飛躍的に成長してゆくことができます。
・海外事業展開支援においては一つの案件で数十のコネクションが生まれることもあり、指数関数的に人脈が広がります。
・M&Aの領域では買収した会社がしっかりシナジー（買収の効果）を発揮するタイミングまで業務領域をまたいでクライアントをサポートするので、クライアントと一緒に事業を作っている臨場感が味わえます。また、クライアントのシニアマネジメント層と一緒に働く機会が多いため、より高所からビジネスを見る目線を養うこともできます。幅広いITの知識が求められる一方で経営のエッセンスが凝縮された達成感の感じられる領域です。
・Technologyに軸足を置いていますが、我々の目的はクライアントの目指す成長の達成であり、事業戦略や業務課題を常に見据えながらプロジェクトに関わっています。我々は業務範囲にTechnologyだけという境界線を設けていません。経営課題解決に向けてビジネス領域にも積極的に踏み込むため、Technologyの側面から経営をドライブする経験を積むことができます。

【募集部門について】
Technology Risk 部門は現在約427名が所属し、IT専門家として監査法人と密接な関係を持ちながら、主に会計監査におけるIT内部統制の評価業務、及びそれに関連するアドバイザリー業務を行なっています。新卒で入社した方、IT系企業でシステム関連業務を担っていた方、公認会計士、事業会社の経理業務経験者など、さまざまなバックグラウンドを持つプロフェッショナルがお互いに切磋琢磨しながら、チームの一員としてクライアントに高品質なサービスを提供しています。女性比率は30％強と比較的高く、特に若手の女性比率は約50％、またシニアコンサルタント～マネージャークラスにはワーキングマザーも多くおり、男女差なく活躍の場が得られる職場です。

【業務内容】
■会計監査におけるIT内部統制の評価業務、内部統制監査 企業のビジネス活動は最終的に財務諸表の形で社会に公表されます。そして現在、ビジネスを行なう上で情報システムを利用していない企業はないと言ってよいでしょう。公表される財務諸表が正しく企業の活動を表すように作成されているかについて検証するのが財務諸表監査であり、適正な財務諸表を作成するために企業が社内において適切な仕組み＝内部統制を構築・運用しているかを検証するのが内部統制監査です。我々Technology Risk部門は、監査法人のメンバーと協働し、監査におけるIT専門家として、弊社のメソドロジーを活用してITの観点から企業の直面するリスクと対応する内部統制を評価する業務を担当しています。

■委託業務に係る内部統制の保証業務
企業が自社の業務プロセスの一部を切り出し、外部の専門業者に委託することで業務の効率向上を図ることは一般的に行われています。特に情報システムに関しては、クラウド化により外部の情報資源を活用することが一般的になってきました。外部に委託された業務が自社の財務諸表上重要なものである場合、企業は委託先の内部統制が有効であることを確かめなければなりませんが、各委託会社がそれぞれ委託先の内部統制を直接評価することは現実的ではないため、独立した監査人が委託先の内部統制を評価し、その結果を保証報告書として報告することが行われています。Technology Risk 部門のIT専門家は、監査法人のメンバーと協働し、各国の監査基準に基づき委託先会社の内部統制を評価する業務を行っています。

■IT関連内部統制構築支援アドバイザリー
新システムの導入にあたり新たに情報システムに係る内部統制を構築したい、あるいは従来の内部統制の仕組みをさらに改善したいという企業のニーズに対して、弊社のメソドロジーやIT専門家としての知見から、企業に最適な内部統制構築のための支援を行います。情報システムに係る知識だけでなく、企業の属する業界特有の慣習や規制についてのナレッジ、監査対応の観点、システムのユーザーとなる業務プロセス側からの視点等、多面的な検討に基づく最適なソリューションを提案する業務です。

■IT内部監査支援業務
企業の内部監査部門からの委託を受けて、あるいは内部監査部門と協働で、IT専門家として企業の業務監査をサポートします。企業の属する業界特有の慣習や規制、並びに業務プロセスにおけるITの活用状況に対応した適切な監査手続など、弊社のメソドロジーやナレッジを活用して高品質な内部監査サポートを提供する業務です。

【チーム紹介】
デジタル・トランスフォーメーション(DX)やテクノロジーに関する社会環境の変化など金融機関を取り巻く環境は大きく変化しています。このような変化に適応し金融機関が持続的な成長を実現するためには、テクノロジーリスクを適切に管理することが、より一層重要になります。
ITRGは金融機関に特化したテクノロジーリスクの専門家チームです。豊富な知見・経験に基づいたサービスを提供することが可能であり、金融機関の企業価値向上を強力に支援します。

【主なサービス領域】 ITガバナンス・リスクマネジメント
デジタルガバナンス・テクノロジーリスク
プログラム・プロジェクトマネジメント
オペレーショナル・レジリエンス
サイバーセキュリティ
内部監査支援

【配属想定組織】
当社
マネージドセキュリティサービス事業本部 MDRサービス部
【募集職種の期待役割】
フォレンジック技術やEDR等の製品を活用し、お客様のインシデント対応を支援します。初回のヒアリングから調査方針策定や提案、その後の調査対応から報告までを一気通貫で対応します。加えて、日々の改善活動やサービス開発などを通じて事業を成長させる取り組みにも参画します。
組織として求められることは多岐にわたりますが、応募者の方が注力する領域については、面接・面談を通じてご意向や得意領域の擦り合わせを行った上で、相談させていただききます。
【具体的な職務内容】
有事の際、サイバー攻撃を受けた機器のディスクやログをフォレンジック調査し、技術的な解説や再発防止策を提供することでお客様の説明責任の全てを支援します。EDRの高度な機能を活用して検知から対処まで一気通貫で代行することが可能なマネージドEDRサービスを展開しており、EDRを使って能動的に脅威を刈り取るスレット・ハンティングや、高速高精度な調査手法であるファスト・フォレンジックなどの業務も行います。また、事故対応支援業務の傍ら、EDRを高度に駆使するサービス開発も行っており、新製品、新モジュールの評価・検証やそれらを使ったサービス開発などの業務も行います。
EDR：Endpoint Detection and Response:エンドポイントで不審な挙動や痕跡などを検知して封じ込め、原因調査までをリモートから行うソリューション
＜サービス名：マネージドEDRサービス＞
●EDR導入・運用に関するセキュリティコンサルティング、導入支援
●スレット・ハンティング運用
●フォレンジック調査対応
●サービスの営業、提案、導入支援
【仕事の魅力・やりがい・キャリアパス】
細かな分業体制を敷いておらず、1人の社員が幅広い領域の対応を行うため、スキルの習得・多角化が実現しやすいです。当部門の観点でいうと、インシデント発生時の対応としてフォレンジックやマルウェア解析、EDRによる調査などを分業せずに実施しております。加えて顧客対応や報告書作成、組織的なエンハンス活動にも関与するため、自己成長につなげやすいです。
必然的に求められる知識や経験も多岐に渡りますが、教育制度も充実しており、最新スキルをキャッチアップしやすい環境となっております。また、社内での情報共有や知見の蓄積も豊富にあります。
将来的にはインシデント対応のスペシャリストを目指すことも可能ですし、SOCアナリストやセキュリティ全般のコンサルタントのように方向性を変えてキャリアアップすることも可能です。