大阪府×2000万円以上の求人検索結果

組織について
我々は、ビジネス×テクノロジー力を駆使し、社会やクライアントをLeapさせるプロフェッショナルチームです。テクノロジーを活用した新しいビジネス価値デザインから、それを実現するための構想策定/アーキテクチャデザイン、その実現（業務・システム設計、構築まで）をワンストップでサービス提供を行っています。

今後より一層社会・クライアントの変革を牽引すべく、2023年度より4つのセクター体制に変更しました。詳細は各セクターの求人票を確認いただき、関心のあるポジションにご応募ください。
なお、弊社でテクノロジーコンサルタントとしてのキャリアを築くことに関心はあるが、「応募すべきポジションが分からない・経験が合致するポジションの判断が難しい」という方は、本求人からご応募ください。弊社で提出書類を確認し、下記4つの中から適切なポジションにて選考を進めさせていただきます。

テクノロジーを活用した新しいビジネス価値創出や変革実現のロードマップ策定等の戦略策定支援、およびエンタープライズアジャイル等の最適なマネジメント方法論を適用し、顧客との共創型の各種マネジメント実行支援を提供し、お客様の変革/改革に貢献する組織です。クライアントの未来のため、テクノロジーをコアとしたビジネス価値デザイン、および各種マネジメントの領域にフォーカスして価値提供を行います。

クラウドによる価値最大化の迅速な実現を行い、ビジネスとIT/クラウドに関する総合的な視点・よりニュートラルな立場から、クライアントや社会における課題解決や変革の中心となる組織です。単なる技術の専門家ではなく、クラウドの持つ本質的な真価を引き出し、クラウド戦略・ロードマップの策定・具体化、クラウドのケイパビリティを最大限に活用したITシステム実装や移行、そして移行後の運用や保守による継続的な支援まで、クライアントに寄り添った変革実現をEnd-To-Endで支援します。

クライアントが抱える様々な変革/改革テーマの本質をとらえ、エンタープライズ領域からCX領域まで含め幅広い領域において、最適なテクノロジー・ソリューションを活用した、実現ロードマップの策定から実現（業務・システム設計、構築まで）までを提供する組織です。また、クライアントの組織成長の方向に合わせた共創型のデリバリー体制が重要であるととらえており、様々なデリバリーモデル（クライアントとのスクラム体制等々）でサービスを提供します。

事業創出アプローチ、プロダクト/サービスデザインアプローチ、アーキテクチャ戦略策定、エコシステム化戦略など、高度なデザインとアーキテクチャの方法論を用いて、社会や企業の未来創造/”ありたい姿”の具現化を支援する組織です。また、未来への投資として、今後発生しうる技術や方法論を用いた戦略と戦術、より優れたデザイン、アーキテクチャを探求し、社内外に得たナレッジを提供し続けることもミッションの１つとして掲げています。

入社後のアサイン想定プロジェクト あくまで一例となります。入社後のアサイン想定プロジェクトは各ポジションによって異なりますので、選考プロセス内で面談官・面接官にご確認ください。
＜テクノロジー戦略/マネジメント＞
・エマージングテクノロジー活用（メタバース、Web３等）による新規ビジネス創出、既存ビジネス・業務改革事業開発・改善
・各種変革/改革の戦略策定、テクノロジーグランドデザイン、ロードマップ策定
・プログラム/プロジェクトの実行計画立案/推進支援
・プログラム/プロジェクトアセスメント、ITガバナンス整備、内部監査、投資管理支援、ITデューデリジェンス、PMI計画策定
・人材育成・組織改革に関する計画策定/実行支援
＜テクノロジー活用・実現/アーキテクチャ戦略＞
・各種テクノロジーを活用した、変革/改革の実現計画、テクノロジー/ソリューションアーキテクチャの策定から構築までの支援
・事業戦略/DX・IT戦略と整合した中長期的なCloud Jurneyの立案、Modernizationの企画/推進
・クラウドサービス利用におけるセキュリティ戦略の立案、セキュリティ管理の枠組み定義、システム導入時におけるセキュリティ設計と実現
・UI/UXのコンセプト策定と構築までの支援
・新規事業創出、プロダクト/サービスデザイン、企画・構想策定、要求開発、ITコーディネート
・アーキテクチャ戦略策定、エンタープライズアーキテクチャ策定、アーキテクチャ立上げ
・RISE/BTP + Hyper Scaler活用による次世代アーキテクチャの実現
・エンタープライズアジャイルの導入、アジャイルコーチ、プロジェクトプロセス・組織改善、アジャイルを活用する変革組織の立上げ支援
・未来の技術/進化したメソッドの研究・開発、実現性検証、メソッド開発、コンサルティング
・SAPシステムの構築及びCloud Liftの推進

当社では経営戦略として、クライアントサービスにおける共創による価値創出サイクルを確立、事業ポートフォリオ変革の推進と事業ポートフォリオ経営を強化し、継続的な成長基盤構築を実現することを目的に「Strategy2027」を掲げています。
この経営戦略を更に加速させるため、2024年4月より組織を「戦略コンサルティング事業／ソリューションコンサルティング事業／アウトソーシング事業」へと再編しました。
それにより、産業インフラビジネスユニットは、戦略コンサル事業の中に位置づけられるビジネスユニットの一つとなりました。

産業インフラビジネスユニットについて 戦略コンサルティング事業の産業インフラビジネスユニットでは、社会（産業・生活）にとって不可欠なインフラを提供する業界の大手企業に対して、安定的なインフラ提供と新たな価値の創造を両立するための戦略立案から変革実現までのビジネスコンサルティングを行います。
また、大手インフラ企業のグローバル進出やアジアを中心とした海外インフラ整備のコンサルティングも実施します。
産業インフラビジネスユニットのターゲット業界は、下記です。
・エネルギー【電力】
・トランスポーテーション【鉄道】
・テレコム・メディア【通信】
・不動産・建設
　※【特に注力する業界】

業務内容
■注力インフラ業界の大手企業に対する以下のテーマに関するビジネスコンサルティング
①経営戦略・経営管理
②人財戦略・人的資本経営
③エンジニアリング戦略・設備調達改革・アセットマネージメント高度化
④バリューチェーン最適化・再エネ拡大
⑤地域・エリア価値向上／新規事業開発
⑥海外インフラ整備

入社後のアサイン想定プロジェクト
＜プロジェクト例＞
①経営戦略・経営管理
　電力・ガス：　データドリブン経営に向けたKGI/KPI体系構築
　鉄道/通信：　ESG経営高度化
　電力・ガス/鉄道：　中長期経営戦略策定
②人財戦略・人的資本経営
　電力・ガス：　人的資本経営整備
　電力・ガス：　技術人財の確保・育成
③エンジニアリング戦略・設備調達改革・アセットマネージメント高度化
　電力・ガス：　エンジニアリング体制の再編
　電力・ガス：　エンジ調達改革
　電力・ガス：　アセットマネージメントBPR、Digital活用
　鉄道：　次世代アセットマネージメント構築
　通信：　通信設備BPR
④バリューチェーン最適化・再エネ拡大
　電力・ガス：　燃料・電力トレード/市場リスク管理体制構築
　電力・ガス：　バリューチェーン高度化プラットフォーム構想
　電力・ガス：　再エネ拡大に向けた需給予測高度化
⑤地域・エリア価値向上／新規事業開発
　電力・ガス：　イノベーション推進体制強化
　鉄道：　デジタルを活用した沿線価値向上
　通信：　非通信新規事業開発
⑥海外インフラ整備
　電力・ガス：　アジア再エネ投資拡大
　電力・ガス：　高効率発電所のアジア展開
　鉄道：　地下鉄の新興国輸出

組織について
Public Business Unitでは中央省庁や地方自治体をはじめ、文教や医療機関等のクライアントに対してコンサルティングサービスを提供しています。日本の重点課題に対する案件を広く支援しており、メンバーそれぞれが非常に大きなやりがいをもって案件に取り組んでいます。

入社後のアサイン想定プロジェクト
■公共政策に関する調査研究 ■行政・事業評価（経営診断）、経営・事業戦略の立案支援
■財務会計・管理会計・組織・人事制度の改革支援
■業績評価制度、行政評価制度の構築支援
■業務プロセス改革、組織改革支援
■人材育成・人事評価に関する調査・改革支援
■リスクマネジメントシステム構築支援
■システム監査・評価・情報セキュリティ監査
■業務・システム最適化計画の策定
■情報システム等の再構築計画策定・調達支援業務
■ERPパッケージの検討、導入、バージョンアップ
■プロジェクトマネジメント、CIOサポート
■BCP（事業継続計画）策定支援
■民営化・独立行政法人化等の支援（制度設計・業務/組織/IT設計）
■民間活用（官民連携）支援（PFI、市場化テスト、指定管理者制度）
■地域情報化計画策定、地域ICT利活用支援

直近のプロジェクト事例
■情報システム再構築・調達支援業務（中央省庁、独立行政法人、地方自治体、自治体病院、特殊法人、教育事業会社）
■業務改善・効率化に関する調査（中央省庁、独立行政法人、地方自治体、国立大学法人、公立大学法人、自治体病院）
■地域情報化計画策定業務（地方自治体）
■公共政策に関する調査研究業務（中央省庁、独立行政法人）
■海外調査事業（特殊法人、独立行政法人）
■業務・システム最適化計画策定（中央省庁、独立行政法人、地方自治体、公益法人、公立大学法人）
■システム運用業務・コスト適正化支援（中央省庁、独立行政法人、公益法人）
■プロジェクト管理支援（中央省庁、独立行政法人、地方自治体、公益法人、自治体病院）
■経営改革支援・経営改善調査報告業務（自治体病院、地方自治体）
■経営戦略策定・経営管理業務（独立行政法人）
■業績評価制度・バランススコアカード導入支援（地方自治体、自治体病院、国立大学法人、独立行政法人）
■人事評価・人材育成に関する調査、研修業務（中央省庁、独立行政法人）
■システム監査、セキュリティ監査（中央省庁、地方自治体、公益法人、公立大学法人）
■PFI・市場化テスト等の民間活用支援業務（独立行政法人、地方自治体）
■ERPの検討、導入（特殊法人、独立行政法人）
■BCP（事業継続計画）策定支援（地方自治体、公益法人）
■民営化・独立行政法人化等の支援（特殊法人、国立大学、中央省庁）
■システムのユーザビリティ向上に係る調査（中央省庁）
■データセンター構築支援（独立行政法人、地方自治体、公益法人）
■コンタクトセンター構築支援（独立行政法人、地方自治体、公益法人）
■統合リスクマネジメントに関する構築支援（独立行政法人）
■社会インフラの維持管理に関する調査（中央省庁、地方自治体、公益法人）

組織について
財務会計／経営管理分野において、クライアントの経営課題解決に直結するコンサルティング業務を行っている組織となります。戦略構想フェーズから具体的な業務改善／実行まで幅広く裁量を持った業務が可能です。

入社後のアサイン想定プロジェクト
会計・財務・内部統制・BI(Business Intelligence)等の経営管理分野において、クライアントの経営課題解決・持続可能な変革をもたらすコンサルティング(＝CFO支援)を行います。具体的には、グローバル連結経営の導入、内部統制の強化、DX（データ分析・活用、IT/AIを利用した業務高度化など多数）案件、M&A後の統合支援等のプロジェクトに従事することになります。入社後の業務内容(役割)は、即戦力としてクライアントに価値を提供できる業務領域／業種／テクノロジーの専門性と、今後の中長期的な志向の双方を勘案して決定します。

直近のプロジェクト事例 【Digital ESG経営管理　プロジェクト事例】
・デジタル×ESGによる“見えない企業価値の可視化”と“新しい経営管理“の実現支援
・ESGデータ×企業パフォーマンスの関係性の解明～企業におけるKPI、情報開示の支援
・サステナブル経営の戦略策定～ルール・仕組みの構築支援
【データ活用サイクル構築支援　プロジェクト事例】
・データ利活用による手作業業務解消を通じたFP&A高度化支援
・グローバル財務会計／管理会計データの可視化ダッシュボード作成
【その他プロジェクト事例】
・グローバル連結経営の実現支援
　～ビジネスプロセスのグローバル標準化支援、経営情報のグローバル統合基盤の構築支援
・予算管理プロセス改革支援
　～IT/AIを活用したスピーディーで高精度な予算管理、業績予測の実現
・決算早期化を実現する経理業務のBPRとそれを支援するITソリューション導入
　～働き方改革、ペーパーレスなど優先課題の可視化、効果測定分析実施
　～最適な経費精算・請求支払システム導入、プロセス改革
　～Digital技術を活用した業務改革支援
・トレジャリー・マネジメント・システム導入支援
　～トレジャリー・マネジメント実現に向けた構想策定支援やトレジャリー・マネジメント・システム導入後の業務高度化支援
・請求回収処理業務の自動化支援
　～OCR、AI、RPAを活用した請求書処理業務（債務伝票起票）の自動化を実現

求める人材像
◎クライアントの経営課題を解決し、クライアントに持続可能な変革をもたらすコンサルティングに従事したい方（国際会計基準の対応支援、グローバル連結経営の導入、内部統制の強化、M&A後の統合支援等のプロジェクト）
◎上記のコンサルティングプロジェクトにおいて、業務／業種（＝ビジネス）とテクノロジーの知見、ノウハウに基づいて、クライアントに価値（バリュー）を発揮したい方

組織について
経営戦略とリンクした人事戦略の策定・制度設計からタレントマネジメント、人事業務プロセスの導入・改善、IT の導入・活用までを支援します。

入社後のアサイン想定プロジェクト
組織人事分野において、クライアントの経営課題を解決し、持続可能な変革をもたらすコンサルティングを行います。 具体的には、
①人事システムの基本構想
②人事業務プロセス改革
③グローバルHCM、タレントマネジメント
④業務効率化のためのERP導入
等のプロジェクト等に従事することになります。
入社後の業務内容(役割)は、即戦力としてクライアントに価値を提供できる業務領域／テクノロジーの専門性と、今後の中長期的な志向の双方を勘案して決定します。

直近のプロジェクト事例
・大手消費材メーカー「グローバル人材マネジメント基盤構築」
・大手プロセス系メーカー「人的経営基盤構築」
・大手電機メーカー「グローバル人材マネジメント基盤構築」
・大手金融業 「人事制度構築および新会社人事業務・情報基盤整備」
・大手航空会社系旅行会社「合併に伴う組織 人事体系統合」
・大手商社「小さな本社を実現する業務プロセスの構築」
・大手金融業「企業合併に伴うグループ人事業務の統合」

業務内容
財務及び事業に関する深い知見をもって、クライアント並びにその投融資先に対して主に以下のアドバイザリーサービスを提供する。
【提供するアドバイザリーサービス】 ■事業の継続・売却・清算等戦略オプションの検討及び実行支援
■私的整理（事業再生ADR・地域経済活性化機構・中小企業再生支援協議会・任意整理）及び法的整理（民事再生・会社更生）支援
■資本・事業・業務・組織等について抜本的な見直しを含む中期経営計画の策定及び実行支援
■再生ファンド・PEファンド・不動産ファンド等投資家による投資検討・バリューアップ・Exit支援
■地域金融機関の取引先を主とした地域間・地域内の企業連携・資本提携
■地域ファミリービジネス（同族会社）における事業承継支援（親族内及び親族外）

【コアとなる知見】
■再生・再編・M&Aにおける財務・事業デューデリジェンス（DD）
■再生戦略並びに経営改善施策の策定・実行
■財務モデリング並びに財務3表（PL・BS・CF）計画を含む事業計画の策定
■債権者・株主・従業員等利害関係者との交渉・利害調整
■M&Aにおけるフィナンシャル・アドバイザリー（FA）
■事業承継プランニング・実行（組織再編、株式承継ストラクチャー等）

業務内容
トランザクション・サービス部門では、M&Aにおける 財務デューデリジェンス を中心に、価値評価及び株式売買契約書へのインプットやPMIでの問題点抽出及びPMI支援に関連したサービスを提供しています。
関与する業界は製造業、サービス業から資源・エネルギーまで幅広く、地理的にも国内案件にとどまらずに欧米や新興国の案件を多く手掛けています。 このような環境の中で個々人の業務としては、財務・会計の知識を基礎としての企業の財務分析に始まり、個別案件における分析結果の解釈とアドバイス、そしてキャリアアップに伴い分析からアドバイスへの重点変化や他の国・サービスラインとの連携が求められるようになります。
これらの業務に求められる個人の能力・資源としては、会計・財務の知識に加え、案件ごとのリスクの特質に合わせて非定型的に対処する柔軟性と応用力、クライアントの懸念を理解し分析結果をわかりやすく伝えるコミュニケーション能力、グローバル案件の増加に対応する語学力が挙げられます。

業務内容
1.   国内外における企業間のM&A（合併、株式交換、会社分割、買収、売却、資本提携）に関するアドバイザリー業務
2.   M＆A案件における企業・事業価値評価業務ならびにその他無形資産等の評価業務 3.   M&A案件におけるストラクチャリング業務

職務内容
【メンバークラス（マネージャー・シニアコンサルタント・コンサルタント）】
Powered Enterprise for Oracle ERP Cloud の導入に関する以下の業務を担当して頂きます。 ・Powered Enterpriseのデモを通したクライアントニーズの把握と提案
・DX・業務改革の基本構想策定
・要件定義、パラメータ設定
・アドオン機能の設計、受入テスト（開発はオフショア開発拠点を想定）
・テスト、移行、およびトレーニング
・新業務・新システムの定着化、および継続的な変革の支援
・プロジェクト管理、チェンジマネジメント

職務内容
【メンバークラス（マネージャー・シニアコンサルタント・コンサルタント）】
Powered Enterpriseの導入に関する以下の業務を担当して頂きます。 ・Powered Enterpriseのデモを通したクライアントニーズの把握と提案
・DX・業務改革の基本構想策定
・要件定義、パラメータ設定
・アドオン機能の設計、受入テスト（開発はオフショア開発拠点を想定）
・テスト、移行、およびトレーニング
・新業務・新システムの定着化、および継続的な変革の支援
・プロジェクト管理、チェンジマネジメント